Silver Bullets Association (テクノロジー犯罪対策)

テクノロジー犯罪及び集団ストーカー撲滅のためのブログです。 立ち上がった被害者と非被害者の一人一人が、この悪魔にとどめをさす銀の弾丸であると信じています。

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ディフェンス・システムの勧め

こんにちは。
このブログはエレクトロニック・ハラスメント、テクノロジー犯罪などと呼ばれる
電磁波や音波等の目に見えないエネルギー媒体を利用した、
一般市民には証拠の極めて取りにくい悪質な犯罪の撲滅と規制のために、
一般の方に情報を提供することを主目的としたものです。

被害者の皆さんへ
まず前回記事で書きました、「被害者証言の勧め」について再説明させてください。

http://stopeh.org/wordpress/?page_id=13 
証言を掲載するのは、こちらのページですね。

現在、お二人の方がご自分の被害を証言して下さいました。
お聞きになるとお分かりになると思いますが、
大変なインパクトと、語られる言葉による説得力があります。

このような証言が30、40集れば、
さすがにこの犯罪がどういうものであるのかを
一通りお聞き頂いた「被害者以外の方」にも、
ご理解頂けると思います。

そういうプロセスが、どうしても必要だと私は考えています。

さて、今回はメールを使用した、被害緩和の「ディフェンス・システム」について
提案させて下さい。

これも、「STOPエレクトロニック・ハラスメント」の活動の一つですが、

端的に言えば、周知先のメールアドレスを大量に収集して、
犯罪者に遠隔攻撃された場合、瞬時に大量の周知メールを送れる状態にすることで、
攻撃を牽制、緩和させよう、ということを狙いとしたシステムです。

メールには自分の被害と、
このSTOPエレクトロニック・ハラスメントや、
他のこの犯罪に関するサイトや資料へのリンクと説明を書いた本文を
事前に用意しておきます。

そして、みんなで、国会議員、地方議員、学者、文化人、行政機関、人権機関、マスコミ等の
メールアドレスを少しずつ収集してリスト化し

攻撃されたら、例えば数十人、あるいは数百人分のアドレスを
メールソフトに実際に貼り付けて、
送信ボタンを押せばいいだけです。(送信自体は、1、2分の作業です)

加害者としては、ちょっと攻撃すると、
大量の周知メールを送信されますので、
攻撃するか、しないか迷い、
しない方がまされば、
攻撃をやめるか、緩める、でしょう。

もし攻撃を止めて頂けない場合は
周知活動になりますので、全く無駄になりません。

私は、昨年の8月から今まで

ミランダさん の作成して下さった数百人の国会議員のアドレスリストと

別の、素晴らしく辛抱強い1人の被害者の方が以前おつくりになった
大量の国内の大学の研究者のアドレスリストを使用し

断続的に数千通の周知メールを送ってきた結果

このディフェンスシステムは有効であると理解しています。

(もちろん犯罪者の行動ゆえ、緩和の保証まではできません)

しかし、この研究者のアドレスも数年前の古いものですし
国会議員だけでなく、地方議員や、他の周知先リストも
是非集めて、

同時に皆で適切に情報を更新、管理していくべきと
考えます。
(古い情報で、大量のエラー・メールを発生させて他人に迷惑をかけるのは
犯罪被害解決を訴える私たちの運動のやり方としては、適切ではないでしょう)

ちょっと考えて見てください、
自民党でも共産党でもいいですが、

地方議員の半数が有権者等の意見を受けるためのアドレスを公開している考え
共産党だと3000人弱の地方議員がいますので

1000人以上の議員事務所に

生々しい被害証言を含めて、
この犯罪についての情報や、解決への訴えが、
沢山の被害者の方から、送信されます。

そうすれば、流石に党内で無視できず
情報がさらに国家議員へと上がっていき

陳情を行い、最終的な解決へ向けて働きかける上での
有力な足がかりに、なるのではないでしょうか。

アドレスを収拾すること自体は
誰にでもできる本当に単純な作業です。

是非、皆さんの力を少しずつ無理なく集め、
それを一つの方向へむけることで
事態の打開へと結びつけたいものです。

ディフェンス・システムと
被害緩和の一般的な私の考えについては

HP版の「被害対策」のページの記述も
是非ご参考ください。

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  1. 2015/09/07(月) 22:05:04|
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「屈せざる者たち」(被害証言の勧めと募集)

皆様こんにちは。大変お久しぶりです。

今回、エレクトロニック・ハラスメントの廃絶と法規制を目的とした
新しいウェッブサイトを作成致しましたので、お知らせ致します。

因みに、エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪・電磁波犯罪)とは
電磁波・音波等エネルギー媒体を使用して
遠隔から人体などを攻撃する犯罪です。

新サイトのアドレスはこちらです。
http://stopeh.org/wordpress/ (STOPエレクトロニック・ハラスメント)

新しいウェッブサイトを作成した趣旨ついて説明させて下さい。

現在エレクトロニック・ハラスメントの被害者たちが、
これを規制するための周知活動を行っています。

しかし、この不可視エネルギー媒体を使用した卑劣な犯罪の社会認識が
遅々として進まず、その大きな理由は、

それが目に見えない犯罪であるがゆえに、
被害者でなはい方々が、この犯罪内容と被害者の主張をよく理解できない、
ということに尽きるのではないかと思います。

残念ながら人間は、自分がよく理解できない事柄に対し、
時間や労力を割いて、助けの手を差し伸べることはしないものです。

従って、まずエレクトロニック・ハラスメントの内容と、
その公的調査の必要性を理解して頂くことが大事であると思います。

そのための、十分な量と質を持ち、誰でも簡単にアクセスできる情報源として
「STOPエレクトロニック・ハラスメント」を作成しました。 

そして、このサイトを利用して、以下のように活動するつもりです。 

1 公的調査の必要性の証明
被害者証言を載せるなど、このサイト内容をどんどん充実させ、
誰が見てもこの犯罪の公的な調査が直ちに必要であるとわかるようにします。

2 メールキャンペーン
メールアドレスを大量に収集し、送る。
ポスティング、その他の方法も利用し
サイトに掲載した情報を日本中に大量拡散する。

3 公的調査実現のための陳情、交渉 
私たちの状況を理解、共感、ご支援頂ける市民の方々の圧力をもって、
議員や行政機関等と交渉を行い、
エレクトロニックハラスメントに対する国の公的調査を実現する。

簡単ですが、以上が活動の基本的な枠組みです。
ですので、STOPエレクトロニック・ハラスメントを

「被害者でない方々が、この犯罪の公的調査の必要性を理解するための
 全ての情報が詰まったサイト」にして
後は、このサイトに誘導すればいい、
という状態に充実させることができれば、と考えます。

被害者が回りの人に被害を説明しづらい時
このサイトを見ればわかる、と言えるサイトです。

サイトの内容は
エレクトロニック・ハラスメントの説明から、
関連する技術情報、メディア情報、法関連情報、
被害者に関する情報等などを包括的に
わかりやすく掲載します。

***被害証言の必要性***

そして、サイトの中で、最も重要なコンテンツは、
被害者による被害証言です。

今回、これが他の被害者の方々に、一番お伝えしたいことです。

エレクトロニック・ハラスメントは「目に見えない」犯罪ですので、
被害者が勇気をもって、「その被害を言葉にして説明」しない限り

被害者以外の方々は結局それがどのようなものかわかりません。

「エレクトロニック・ハラスメント」「テクノロジー犯罪」と言う言葉
「遠隔攻撃、不可視媒体、電磁波攻撃、といった言葉を聞いても
やっぱり、体験してない方は、理解できないはずです。

理解されなければ、支援をえられず、
被害者でない方々の支援なしに、この犯罪の解決はないでしょう。

ですから、可能な限り言葉で、被害内容を説明するしか方法がありません。

本来犯罪被害の証言は、警察や法廷等ですればいいわけですが
公衆に訴えて、公衆の支援を得て政治的にこの問題を解決する場合
証言を一般公開することも、どうしても避けて通れないプロセスです。

新サイト内に「被害証言」というカテゴリを作りました。
そこに、今後被害者の方々からの証言を、音声を中心に、
その他の方法も含めて採取し、掲載します。

現在、既にお一人目の方に証言していた音声を掲載していますので
どのようなイメージか、ご参考ください。

お聞きいただくとわかりますが、
インタビュー形式にすることで、

被害者の説明のわかりにくい部分を
一般の方々の立場に立って質問して、
はっきりさせます。

証言の形は、限られた時間で場所を選ばず採取するため
現状では、スカイプでの録音をメインに考えています。

もちろん、皆様にとって、被害を証言し、それをインターネット公開することが
かなり心理的にハードルの高いことであることをよく承知しています。

そのため、証言の際は偽名、変名を使い(実名でもいいですが)
証言内容も、被害の内容詳細に絞ります。

この犯罪による被害がどのようなものであるか
説明できてれば十分と考えます。

匿名である以上、証拠をなしに加害団体を糾弾することは避けます。

そして、この犯罪の公的調査につなげます。

どうか想像してください、
数十の被害証言を集めて一度に提示すれば、

そこには「手口の共通性」、「犯罪の物理的側面」、「被害の冷酷さ」
などが示され

さらに、同じサイトにその犯罪を可能にする技術情報や、
物理的攻撃を示す被害測定結果、
それがあると言う外国の告発者証言など
関連メディア情報など様々な情報と合わせることで

社会にこのような犯罪がどうやら存在するみたいで
とすれば調べなけば危険である

ということが誰にでもわかってくるでしょう。

後はそれを、できるだけ多くの人に届ければよい、
ということになります

***屈せざる者***

繰り返します。
被害者が被害を言葉にして語り、
それを無料でアクセスしやすい公開しない限り

マスメディアがこの犯罪情報を扱ってくれない現在

一般の方々にこの犯罪を理解させ
解決へ向けて動かすことはできないでしょう。

ですから、この問題を解決する力は、
被害者自身の中に、確かに存在します。

被害を自分の言葉で語るためには、
ハイテク知識も、お金も、権力も必要ありません。

勇気をもって証言して下さい。

卑劣な犯罪者たちの口封じに決して屈せざる者たちが
勇気をもって一人一人語り出し、
その言葉をもって、この犯罪をの終結へ導くものと
私は信じています。

真実と言う名の光が路地裏の奥まで照らし出さんことを。


<<<<<>>>>>>
追記
ちなみに、周知のためのウェッブサイトを作りましたので
このブログ及びそのHPバージョンは、
より個人的な用途で使用していくつもりです。
(以前の資料ページのリンク切れなどは、更新しないつもりです)
今後、周知関連の情報は、新サイトの方を基本的にご覧下さい。

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  1. 2015/08/08(土) 18:54:12|
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「テクノロジー犯罪被害フォーラム」と「テクノロジー犯罪周知・法制化を要求するデモ」

こんにちは。急に暖かい陽気になってきましたね。
ゴールデンウィーク前後にはテクノロジー犯罪被害、集団ストーカー被害関連のイベントが幾つか続きますので、紹介させていただきます。


①「第7回テクノロジー犯罪被害フォーラム」 
日時:
東京 日時:2014年4月27日(日)  
大阪 日時:2014年5月10日(土) 東京・大阪とも13:00開演
場所:
東京 千代田区立日比谷図書文化館 大ホール
大阪 大阪府立男女共同参画・青少年センター 特別会議室
(*その他詳細はこちらの主催の「NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク」のページをご覧下さい。 http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/2014forum.html )

主催のNPOテクノロジー犯罪被害ネットワークは、テクノロジー犯罪とかエレクトロニックハラスメント、あるいは集団ストーカーなどと言われ、未だ社会に認知されていない高度テクノロジーを使用した難しい犯罪等の被害者組織です。ここ数年、世界中でこの犯罪に関する事件が起き、その結果メディアにのったり、被害者もまた周知活動をしているため、一般の方々の中には、どこかでこの犯罪に関する話やその用語を耳にしたり、あるいはインターネットとなどで目にして、いったいなんだろう、と関心を持っている方もいらっしゃるのではないかと思います。
主催NPOによって毎年一回開かれるこのフォーラムは、NPO会員の被害者だけでなく一般の方々が参加してこの犯罪についての話を聞くことができる、殆どない稀な機会です。例年、この犯罪の様々なデータの紹介や、最新の情報、また関連する事柄についての識者の講演等が行われ、この犯罪に関する情報をまとめて入手するのに良い機会です。
映画一回見るより安いですので、まだ週末の予定の決まってらっしゃらない方は、記者の方でも学生さんでも、どんな方でも、お気軽にお立ち寄り下さい。映画よりはずっと衝撃的な話が色々きけるのではないか、と思います。

* http://onuma.cocolog-nifty.com/  電磁波問題を扱ってらっしゃるジャーナリストの大沼さんのブログ。
* http://mirushakai.jugem.jp/ 昨年まで、このフォーラムで講演されていたジャーナリストの山本節子さんのブログ。  
(*何かのご参考までによろしければどうぞ)


②第2回 テクノロジー犯罪周知・法制化を要求するデモの開催

日時:2014年 5月5日(月)子供の日
集合場所 渋谷・宮下公園
*詳細はこちらの企画者のページをご覧下さい。
( http://acpnihon.blog.fc2.com/blog-entry-90.html )

テクノロジー犯罪被害等の法規制を訴えるデモ行進で、昨年に引き続き、渋谷で開催されるとのことです。
このデモが「第2回」で、上のフォーラムが「第七回」ですが、こうやって、被害者の活動が続いていくことがまず素晴らしいことだと思います。

日本にお住まいの普通に暮らしている方々にはちょっと信じがたいことかもしれませんが、この日デモ行進で犯罪の法規制を訴える被害者達というのは、毎日ハイテク兵器で遠隔から拷問されたり、自殺や生活破壊を目的として十年とかそれ以上の長年月にわたり、近隣や職場などで拷問じみた組織的な嫌がらせにあったり、というちょっと普通には想像し難いような酷い被害を現に受けている人も少なくありません。
 想像し難いと書きましたが、それでいてそういった世の中の暴力というものに、段々気づいている人達もやはり増えてきていると思います。人は傷つけられれば声を上げますし、その声はやはり誰かに伝わっていきます。
 連休中ですので渋谷にお出かけの方もたくさんいらっしゃると思います。もしこのデモ行進を見かけることがありましたら、そういった暴力が世の中にやはり存在するんだ、ということから簡単に目を背けたり、怖がって毛嫌いせず、どうか当たり前の人間として、非常な困難に会っている同じ人間を、温かく応援していただければと、私は願います。


個人的な意見ですけれど、この犯罪、諜報機関とかそういうレベルではもう、たとえこの高度な技術を所持してないような国であっても、程度の差はあれ色々な国で情報収集しているのではないかと思います。ただそういった情報が、一般の人々へ広まっていくには、どの国でもまだ色々な壁が立ち塞がっているのでしょう。しかしまた、いつどこでその情報が誰によって出されてもおかしくない状況ではないか、という気もしています。
因みに、この犯罪の被害者以外で、この高度テクノロジー犯罪に関心を示している方というのは、例えば電磁波過敏症の方で、そこから電磁波問題、電磁波犯罪問題に関心を持つとか、他にも実に色々なケースがあると思いますが、やはり、世間的に「陰謀論」とカテゴライズされるような話題を扱うサイトでは、取り上げられているのを時々目にします。

「陰謀論」という言葉は近年ニュース等で耳にされることもあるもので、もし興味のある人はインターネット等で調べていただきたいですが、色々な内容のものがあり、その発生と流布の理由も様々でしょう。虚実がわからない、デカイ話である、というのがその特徴と、ある種の魅力ですが、しかしその中には諜報機関等が流したものも勿論あるでしょう。
諜報機関が陰謀論を流す理由は、「隠蔽」ですね。たとえば、Aという真実情報があり、それにBという陰謀論を添付して流布させ、Aの隠蔽を図るとしましょう。例えば仮にAは「電磁波武器による犯罪の存在」であり、Bに「それはエイリアンの技術によって開発された」にしましょうか。
諜報機関は、AのあるところいつもB説も一緒にして世間に様々なチャネルで流布します。もちろんA自体が全く流布されなければ機関にとってはそれが一番都合いいのですが、例えばAの犯罪の被害者とか関係者が色々調べたり話してしまいますので、A情報の社会における存在の不可避を前提に、それを「なきもの」にする方法を考えるわけです。
Bが流布してくると、元々被害者は、「事実を知ることのできない」何かの技術で理不尽に攻撃されて酷い目にあっているので、その原因を直ちにどこかに求めたい「欲望」がもともと存在し、その被害者の中には、B説という正解、救済策にとびつくものが出てきて、その人(と工作員)がさらに被害者の中でB説を訴え、段々マインドコントロールされていく人が増えていきます。
一方、一般世間の人々は、A説を唱える人の中にB説を唱える人がいるのを見ると、「ああやはりそうだ、エイリアンなんていっている頭のおかしな連中だからA説なんてことを言うのだ」という風に「理解したがり」ます。そして被害者というおかしい人達に対する関心を、安心して失います。それは、自分の今までの常識に無いAということを元々認めたくない「欲望」があり、その欲望を充たす回答をB説によって与えられるからです。
そしてB否定する、というそれ自体は正しい判断の過程に付随してAを否定する、というマインドコントロールを受けてしまいます。これが陰謀論のメカニズムで、特に後者の大多数の一般人のマインドコントロールがその主目的でしょう。被害者と一般人はどこまでも離れていき、被害者はますます社会から隔離され、隠蔽の継続が達成されます。
注目すべき点の一つとしては、マインドコントロールというのは、単なる情報操作だけでなく、対象の要望を肯定的利用してそれを「助長する」ことが多い、心理戦でもあること。
もう一点は、このB説が例えばテレビなどを使用すれば一国、あるいは世界規模で、マインドコントロールが可能になってしまう、という点です。

ではどうすればいいのか、というと難しいですね。
別に電磁波犯罪に限らず、陰謀論が跋扈するところには、まず「確定情報が得られない」という情報の欠乏状態が存在し、それに対して、魚に上からえさをつけた糸をたらすように、陰謀論が垂らされます。
だからといって、裏の取れない情報は言わない方がいい、といったら何もいえなくなってしまうのでかえってまずいかもしれません。真実は機密情報ですから、手に入らないのは当然です。
私たちが気をつけることができるとしたら、常に、そういった情報には、間違っているものが入っている、ということを前提に、しかし同時に真実が入っている可能性もある、ということを忘れず、一つ一つ予断を排して物事のあるがままを見極めようとする気持ちを忘れないようにする、ということに徹するしかないでしょうか。
わからないことはわからない、と保留しつつ、可能性として情報を冷静に仕入れる姿勢が大切に思われます。
その気持ちを忘れなければ、陰謀論にカテゴライズされるような情報源からも、幾らでも有益な情報を得ることができるのではないでしょうか。

( http://alternativereport1.seesaa.net/ 「オルタナティブ通信」 
*別にこのサイトが「陰謀論」であるといいたいわけではなく、また逆に何処までその情報が正しいかを判断する知識も私には全然ないのですが、情報に偏りがちな日本人にとって、外国情報が豊富で面白いメディアではないかと思います。有料メルマガですが、「上記の注意を忘れなければ」、テクノロジー犯罪被害者にとって、一つのよい情報源になるのではないかと、今のところ個人的には感じています)
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  1. 2014/04/26(土) 16:18:38|
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大沼安史さんのブログ

http://onuma.cocolog-nifty.com/blog1/2014/02/post-ebf6.html
ブログ「机の上の空 大沼安史の個人新聞」


フリージャーナリストの大沼安史さん( http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A7%E6%B2%BC%E5%AE%89%E5%8F%B2)のブログ内の上記のアドレスのページにて、以前私がエレクトロニック・ハラスメントについてまとめたレポートをご紹介頂きました。

ちょうどこの一つ前の記事で書きましたが、事実を裏付ける、確定的な情報が非常に少ないこの犯罪を、ジャーナリストの方々が取り上げるのは中々難しいことで、そのような中で、この問題を扱っていただけること、そしてレポートをご紹介いただいたことを、心から感謝申し上げます。

大沼さんのブログ(HPは http://onuma.cocolog-nifty.com/ )の中に、「電磁波被曝問題」というカテゴリーができていますので、今後、いわゆる「テクノロジー犯罪」から環境電磁波被爆問題まで、非電離放射線の諸問題について幅広く扱って頂けるのではないかと、とても楽しみに思っています。

どうか、他のジャーナリストの方々も一刻も早くこの問題を取り上げてください。
難しいことは承知していますが、「いずれは」表面化することです。そして、現状得られる情報のみでも、十分にこの問題をジャーナリストの視点から扱うことは可能であると私は確信しています。

ご紹介頂いたレポートについては、また新しい情報が少しずつ出てきていると思いますので、時間のある時にアップデートできたらと思います。
その場合は、資料ファイルのアドレスは変わってしまうと思いますので、こちらからダウンロードしてください。
https://sites.google.com/site/silver13bullets/home/report 

また、犯罪技術情報につきましては、一つには Robert Duncan氏のこちらの文献が http://thoughtlessness23.blogspot.jp/ 現状得られる限られた情報の中では比較的貴重であり重要ではないかと思っています。既に被害者団体の方々にはしつこい位になってしまって申し訳ないですが、どうにか他の方々もが読めるように翻訳方法を考えて頂けたら、とお願いします。
もし時間があれば、概略をブログで紹介致します。

今年に入ってから、色々な状況でブログの方がアップできていませんでしたが、被害者団体では他の被害者の方々と活動しています。今年もどうぞよろしくお願い致します。
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  1. 2014/02/19(水) 05:59:40|
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決定的な情報を欠いた状況下でのテクノロジー犯罪広報周知戦略

もうだいぶ過ぎましたが、12月3日のデモ行進、お疲れ様でした。平日にもかかわらず、51名の参加者ということで、関東以外にお住まいの方、テク犯会員以外の方も駆けつけて下さり、色々な方とお話できて嬉しかったです。ビジネス街からお洒落な繁華街まで、とてもよい周知効果だったのではと思います。
 今回は、題名の通り、現状での周知戦略について考えて見ます。

秘密保護法案に関する、楽観論、悲観論

特定秘密保護法案は成立してしまいましたね。
反対運動も最後は少しだけ盛り上がりを見せたものの、反対を表明するマスコミなども実質的には諦めムードという感じを受けました。むしろ法案が通った現在の方が認識が広まっているようですが、このような法律はいずれ修正ないし廃止されることを望みます。
もしかしたら、こういった法律に対して、今日本で一番リアルな怖さを感じているのは、テクノロジー犯罪被害者なのかもしれませんね。デモの後、国会前に移動して街宣活動の時、ビラを配って真剣に被害を訴える他の被害者の方々を見ながら、そう思いました。

実際この法律がテクノロジー犯罪にどのように作用するのか、あるいはしないのかは、秘密事項なので私たちにはわかりませんが、個人的には楽観的な部分と、そうでない部分の両方を感じています。
例えば、法律が施行され、仮にテクノロジー犯罪に関する技術やオペレーション(加害組織がどこの誰であれ)が今後特定秘密に指定されたと想定してみます。

被害者活動ですが、被害を訴えるとき、それが秘密情報と関連しているから何か逮捕される、というような無茶なことは私心配していません。公開されている情報や、他の人から合法的に取得された情報を元にこの犯罪を訴えていくということは、この法律に違反しないはずです。
恐らく問題になるのは、例えば一部の被害者や、被害者団体活動として、人脈を駆使して、特定秘密を許可されて持っている政府高官ですとか、学者ですとか、もっと現場の人でも(例えば海外でいう元工作員カール・クラーク氏、あるいはバリー・トロア氏のような人?)、仮にそういう人にアクセスして、秘密に指定された情報を取りに行くとします。本来この犯罪の解決にはそういう活動も必要でしょう。
一方その相手も、人道的立場からその秘密情報を話そうとか考え、仮に今後この法律にひっかかってきたとしましょう。
 
その場合どうなるのでしょう? 
私は、そのことで被害者の側を捕まえるのは、結構難しいのではと思っています。つまり、捕まえられて、この法案について時々指摘されているように、秘密指定された情報が何だかよくわからないまま、情報をとりに行った被害者が裁判にかけられたとします。それでもどうやら特定秘密情報保護法で裁判にかけられたらしい、ということはきっとわかるでしょう。すると一部のジャーナリストや弁護士、人権団体などの目を引くでしょう。そして、その人はとにかくテクノロジー犯罪なる被害を必死に訴えっているのです。
これではかえって目立ってしまい、よい周知効果になってしまうのはないでしょうか。というようなことを考えると、中々この法律で、被害者活動をどうにかするというのは難しいのではと私は思っています。あまりに楽観的過ぎますかね? 「電磁波犯罪技術、告発者を求む」とかウェッブサイトに書いておいたら、共謀容疑で捕まるのでしょうか? 

とにかく、ハイテク犯罪の被害者として、それに関わる情報をなんとしても取得しようとするのは、生きるために必要なので、誰にとやかく言われることでもないのですから、この法律を気にせず、堂々と情報をとりに行き、堂々とこの犯罪を訴えていくべきだと私は思います。
焼け石に水と言う言葉がありますが、焼け石に熱湯かけるとでも申しますか、世の中が多少悪化しても、一般の方々はともかく、テクノロジー犯罪被害者にとっては、幸か不幸かその差があまり実感できないのではないでしょうか。
とはいえ、そのような法的オプションを、もし特定秘密の指定されていた情報を取得しようと秘密の保持者にアクセスした場合、当局がもっているかもしれないということは念頭においておく必要があると考えています。
 
情報の暴露に対する悲観
 
 むしろ問題は、社会システムとして、様々なことを安易に秘密にして、それを国民の側がろくにチェックできなくてもOKな法律を作ってしまったことでしょう。裏でどのような汚い工作や犯罪が行われていても、理由をつけて秘密にされてしまう可能性は、私は十分あると思います。特にこの犯罪の被害者になってからは、そういうダーティワークというのは、世の中に当たり前に幾らでもあると考えています。

悲観的に感じるのは、仮にテクノロジー犯罪関連情報が特定秘密に指定されたとすると(既に自衛隊に関する法律や、日米の協定などで何らかの法律で電磁波兵器技術などは機密扱いになっているのではないかと個人的には推測していますが)今後ますます、この犯罪についての秘密を持っている人が、誰も話してくれなくなるのでは、という点です。
今までだって殆ど誰も話してくれなかったわけですが、それでもやはり被害者の中には、これだけ広範に犯罪が行われている以上、誰かがいずれは漏らすだろう、告発してくれるだろう、という期待がどこかにあるのではと感じます。しかし、この法律により、公務員にかかわらず広い範囲で、今後よりいっそう情報を漏らす側のハードルが上がってきてしまうのではと心配しています。
同時に取材する記者も、やはり防衛に関する技術情報などは、きっとやりにくくなっていくのでしょう。自分がテクノロジー犯罪被害を受けているわけでもないのに、あえて渦中の栗を拾おうとするような正義感のある記者は、ますますもって見つからなくなってしまうかもしれません。
そうすると、この犯罪に関する情報に関しては、「もう永遠に表に出てこないのではないか?」という悲観論も、正直生まれてくるのではと思います。
だとしたら、「そのことを考慮に入れて」、その上でどうするべきか、という戦略について真剣に考える必要があるのかもしれません。
ですので「決定的な情報が得られない中で、どうテクノロジー犯罪を広報周知していくか」というのが、遅くなりましたが実は今回の記事のテーマのつもりです。

現状分析:警察、政府の方針とは?

さて、私たち被害者には、周知活動のための大きな問題が二つあると思います。一つが今見てきた、「テクノロジー犯罪に関する具体的なドキュメント等の情報が出てこない」ということです。
既に機密情報扱いである、と私個人は推測しています。
もう一つは「加害の証拠がとれない」ということです。これは主に技術的な問題です。

例えば現在アメリカでは、NSAの監視問題とそれに関連する話題が、小出しで繰り返し様々な形でマスメディアに取り扱われています。その大まかな内容というのは恐らく、諜報、軍事についての専門家などは元々知っていたことも多いのではないか、と私は思いますが、それが現在騒がれているのは、エドワード・スノーデンさんが具体的な情報をもってきてしまい、それに基づきメディアが報じることができる、ということがあるからです。少なくとも表向きはそういうことになっていると思います。
逆に言えば、そういう具体的な情報、証拠がない限り、メディアとういのはやはり報道しにくいです。これがテクノロジー犯罪のマスメディアに取り扱われる上での大きな壁です。 
マスメディアが自分で色々な怪しそうなことを調査して、わかる範囲で報道して世に問うというよりは、「何々がありました」という確かに判明した事実を報じるのが、基本的に主なマスメディアの仕事です。

ですから、やはりどこどこの機関、組織、団体が、このような電磁波攻撃工作をしている、というような具体的なドキュメント等の情報がない現在、被害者証言だけで目に見えない犯罪をマスメディアが取り扱うのは、別に隠蔽の悪意がなくても相当に難しいのでしょう。例えばこの先に述べた米NSA、諜報機関によるやり過ぎ電子監視問題が、エレクトロニック・ハラスメントと関連してアメリカのメディアで扱われていることはまだないと思います。少なくとも私は知りません。
日本だけでなく海外においても、やはりそこにどうしてもまだ突破できない壁があるわけです。

今被害者が持っている情報というのは、例えば特許情報や過去の学術研究などから、こういったテクノロジー犯罪を可能にする武器があるかもしれない、という類の資料ですとか、後は被害者の被害証言という、日本と殆ど変わらない状態だと思います。
バリー・トロア氏のような、この犯罪の存在を証言する若干の人間がいても、現在の犯罪の存在を証明できるドキュメントが手元にあるわけではないでしょう(あれば出してくれているはずと思います)。
ですので、残念ながら誰もテクノロジー犯罪の社会における存在の証拠を示すことができません。

また、例えば今年アメリカの海軍施設で、12人を銃で殺して、自らにも警察に射殺された男がいました。
事件の数週間前、彼はアメリカのテクノロジー犯罪被害者団体FFCHSと、自分が軍から低周波で攻撃されている、音声送信をされている、ということの内容も含むメールをやり取りした後、その事件に及んでいることが、後でわかりました。
そのメールは、オンラインメディアの幾つかで取り上げられました。
FBIもそれを調べ、その上で、事件と関係なし、という判断のようです。(ちょっと曖昧で申し訳ないです。)
何故かと言えば、恐らくそれは遠隔攻撃されている証拠がないからでしょう。本人も死んでいますし、たとえ生きていてもテクノロジー犯罪されていたと証明できないです。犯人は「そのようなわけのわからないことを言っていた」という、日本のケースでもよくある扱いではないか、と思います。

そこからわかることは、たとえテクノロジー犯罪被害を訴えている人が、仮に被害のせいで何人、あるいは十何人殺してしまっても、その関連を示す具体的なメールが存在してさえ、加害を証明する科学的証拠がない限り、警察当局としては、「それは関係ない」という方針です。
アメリカでさえそうですから、日本も同様でしょう。
被害を訴えながら誰かが自殺しても、全く同じことだと思います。

また2011年には、米オバマ大統領の生命倫理諮問委員会において、テクノロジー犯罪被害者のヒアリングが行われました。ドキュメントがテクノロジー犯罪被害ネットワークの技術資料の中にのっていますし、動画もアメリカの被害者団体のサイトにアップされています。たくさんの被害者が証言し、例えば医師の被害者のジョン・ホール氏ですとか、裁判で加害の差し止め命令をとったジェームズ・ウォルバート氏ですとか、信用力のある人も証言しています。
でも少なくとも私の知る限り、この委員会がその後何か進展があったとは聞いていないです。ですから、恐らく放置状態ではないかと思います(これも曖昧で申し訳ないですが)。
結局、個々の被害者が自分の加害を証明することができず、電磁波加害工作の社会的存在を示すようなドキュメント等もないのです。いくら被害者が声を上げても、政府としてそれ以上対応する必要がない、ということではないでしょうか。

この、当局の無視、放置、ネグレクト、不作為、なんと申し上げてもいいですが、これは被害者の周知活動がまだ足りないので、いずれそのうちわかってもらえる、というようなものでは既になく、当局の断固とした基本方針である、と私個人は感じています。
日本でも、周知活動も進んだ結果、以前よりは警察や行政が、ある程度被害者の話を聞いてくれるように変化をしているかもせん。しかし結局具体的証拠がない限りは、具体的な対応は決してしない、という警察や行政の基本方針に全く変化はなく、警察が自ら、この犯罪の疑惑解明のために調査する、という動きがどうも出てくるように見えません。その被害者放置状態で、このまま後何年、あるいは何十年でも、まだまだ乗り切れるところまで乗り切ってやる、きっと乗り切れるに違いない、という風に「あちら」は考えているのでは、と私個人は疑ってしまいますね。別に対応する必要がないわけですから。
当局の基本方針、と私が言うのはそういう意味です。

決定的な情報を欠いた状況下でのテクノロジー犯罪周知広報戦略

以上はあくまで全て私の私的な分析です。異論もあるでしょう。 
しかし、証拠がとれない、ドキュメントも出てこない、告発者もいない。それではジ・エンドでしょうか?
そうしないためには、この決定的な情報を欠いた厳しい現状を前提にして、その状態をブレイクスルーするための戦略を、「みんなでよく話し合って、相当よく考えて」、何とかしていかなければならないと思うのです。
技術的に証拠がとれるようになる、というのが最高のブレイクスルーで、それを望みますし、そのために色々な人が今頑張っているわけですが、しかし同時に今まで通り加害の証拠が取れない状態で、どうやってこの壁を突破するか、という視点も大切だと私は思います。。
そのための方策を、「みんなでよく話し合って、よく考えるべき」というのが、実は今回の記事で私の申し上げたいことの殆ど全てです。

因みに私の考える解決に向けたステップはこちらに( https://sites.google.com/site/silver13bullets/huo-dong-ji-ben-fang-zhen/Ba%20%E5%80%92%E3%81%97%E6%96%B9.pdf?attredirects=0&d=1 )以前既に書いた通りで、簡単に申しますと、最終的に国会で公的調査をさせるべく、議員、その他に訴えていこう、ということです。証拠がない状態で議員に訴えかけるロジックとしては、「様々な状況資料から、世の中に一般人が証拠をとることのできないハイテク武器攻撃の存在「疑惑」があります。そのハイテク武器による犯罪被害を訴える被害者が実際たくさん存在します。ですから、そのような犯罪があるかどうか公的に調査しないとまずいですよね?」というもので、詳しくはこちらの記事をご覧下さい。
別に訴えの手法やロジックや、アイデア、訴え方というのはみなそれそれに意見があるはずです。
しかし、結局一人ではあまり大したことはできないわけですから、しつこいようですが、みんなでそれをとことん話し合って工夫し、組織的にやっていきませんか、ということを今回申し上げたいのです。
実際今まで、活動方針、活動手法などについて、被害者間であまり話し合ってこなかったでしょう? 違いませんか? 

まずはとことん話し合いましょう

ちょうどデモ行進の翌日に、時間があってNPOアワープラネットTV主催の「NPOのための広報セミナー」というセミナーに参加させて頂きましたが、色々なNPOの方がいらっしゃって、広報についても結構勉強になりました。
 そこで印象に残ったのが、はじめに出てきた話です。例えば「ホームページをリニューアルする」という個々の仕事があったとして、その後ろには全体の広報戦略があり、その後ろには、その団体の活動目標みたいなものが当然あります。
 それで、そういった全体的なことを会社等で考える一つの方法として、例えば年に一回とか、その日は出来るだけルーティンの仕事をやめ(あるいは合宿などして)、ただ考えるために話し合いをする日を一日だけ設ける、というやり方を聞いて、なるほど思いました。
私が思いましたのは、合宿は厳しいですが、人数のある程度集る、被害者団体の定例会合が例えば4時間あったとして、一時間くらいはどうしても報告事項や、抜くことのできないルーティンを処理したとして、残りの時間全てを費やして、一回とことん「この犯罪を解決するためどうやって活動していくべきか」という話し合いの場を設けてはどうでしょうか? その場合、「私は今こういう被害を受けているのよ」というようなありがちな話は、その日は活動方針に関係ない場合一切抜きにします。とにかく解決に向けた活動目的、活動方針、活動手法についてのみの話し合いです。
そういう機会を設けて、誰からも意見が何もでてこないようでしたら、それはそれでもう仕方ないと思います。
他には、オンラインで何十人でも会議できるサービスもありますので、そういうものを使用するという手もあり、場所にとらわれず、日本全国の人が話し合いができて、それも一つの方法ですね。
 
とにかく、まず一回、もっと一からとことん話し合うべきだと思います。法的、技術的、政治的、広報的、様々な側面から話し合って、全体的な解決に向けたステップ像を考え、そのための優先順位をもうけた個別の活動、その個々のやり方の色々な工夫を考え、ある程度みなで納得してモチベーションを高めた上で、行動するのがいいと私は思います。話し合わず、あまり考えなくなると、非常にまずいと思います。

来年は、もっと被害者以外の人に訴えていきたい

 話し合えば、いろんな考え方やアイデアが出てくると思います。
例えば、私は、被害者に対するこの犯罪の周知、というのはもう既に大分進んでいると思います。とにかく被害に気づいてインターネットを調べれば、すぐ被害者団体にたどり着けるわけで、そこにあまり問題はないでしょう。
 だから今後重点を置くべきなのは、いかに、被害者以外の人にこの犯罪を伝えて、協力を求め、解決していくのか、というこことになるのではと思います
 それが本当に大変なことで、だから全体的な戦略と、個別のやりかたを、みなでよく話し合う必要があります。
 
まず訴える先ですが、これはいろいろありますよね。
 メディア、議員、警察、行政、有力者、専門化、一般の人、などなど。
しかし、一方では被害者の人的、時間的、金銭的なリソースは相当限られていますから、優先順位をしっかりつける必要があります。今回はこういう必要性からこれを集中してやりましょうよ、ということを決めて、そのやり方もアイデアをだして工夫して、ある程度まとまってやる。そのためにはどうしても話し合う必要があります。

メディアが中々この犯罪を取り上げてくれない、と被害者の方はよく言いますが、しかし、マスメディアの側では別に我々を取り上げる義務も必要もないわけです。では、とり扱ってもらえるためには、どのように工夫すればいいのか、ということを真剣に考えることも大切でしょう。
 例えばデモでもその他のイベント事でもメディアに取材してもらいたいとします。
そのメディアが何故我々を取り扱いたいと思うのか(嫌な言い方ですが、メディア的にどこが面白いのか)、という向こうのインタレストに合う何かを、こちらが考えて情報をリリースしないと、現状の認知具合では向こうから自然には取材にはこないかもしれません。
一方、見てきたとおり、決定的な情報を欠いている中で、どういう形ならメディアが取り扱い可能なのか、そこまでこちらで提示し、その記事等を書くのに必要な情報を提供することが可能なことを示す必要があるかもしれません。「書いて頂く」わけですから、出来るだけあちらのルールに従って情報を出さないと、この厳しい状況では取りあげてもらえず、そのあたりの工夫をよく話し合ってみる必要があると思います
 メディアといっても、大手メディアから、小さなメディア、インターネットメディア、色々あって、まずは我々の犯罪被害と活動を扱ってくれそうな人をみんなで話し合ってリストアップし、その相手にピンポイントで我々の情報を届ける、ということも有効なはずです。
 
一方、こちらから常時情報を出すことのできる殆ど唯一周知媒体として、ウェッブサイト等をどう活用していくのか、ということは非常に重要であり、みんなでその点はもう一度良く考えて、色々アイデアを出していく必要があると思います。
ビラをもらった人も、イベント毎の案内を受けたマスコミも、その他訴えを受けた議員ですとか、私たちに興味を持ってくれた場合には、まずインターネット情報を収集すると思いますので、これは恐らく現在思われている以上に重要なことだと思います。
マスメディアが取り扱わない現状では、情報の流れを考えるならば、オンラインでの広報戦略は大変重要です。加害組織もそこには工作資源を注いでいると思います。
被害者に向けてではなく、一般の方の理解と協力を受けるために、現状どのような情報が出せるのか、どういうコンテンツをのせたらよいのか、そのためにはどういう作業が必要になってくるのか、その点をよく話し合って、考える必要があると思います。

議員ですとか、有力者に働きかけるのも大切でしょう。簡単ではないですが、そこから壁を突破できるかもしれないです。
コネのある人がいないか、それも一度みんなに確かめて、全部出してもらうといいかもしれません。コネがなくても、働きかけたい相手、働きかけるべき相手を、みなでピックアップして、工夫して、作業を分担して、効率的にコンタクトを取っていけるかもしれません。
その部分もう一度よく話し合って見るといいと思います。


既存の情報を使って資料を作る。説明の仕方も良く話し合いましょう。

誰に訴えていくかがわかってきたとして、次にどうやって訴えていくか、ということをみんなで話しあいましょう。
まず「その相手に具体的に何をしてもらいたいのか」ということは、よく特定する必要があると思います。
マスメディアなら、記事にしてくれ、ということですよね。それであれば、記事にできるだけの情報をこちらから出す必要があるでしょう。
また議員の場合は、その人に具体的に何をして欲しいのか、ということを考えて、出来る範囲で小さなステップから、その具体的なことをしてもらうために必要な情報を提示していく必要があるでしょう。
警察や行政との交渉もそうだと思います。
例えば具体的に、こういう情報を出して欲しいとか、その情報を出してもらえないのはおかしい、とか、現状での行政の、警察のこの問題に対する正式な情報認識はどうなのか、具体的に論点を絞って考えて、同じ相手と何度も継続して交渉していくことが必要かもしれません。何ができるのか私も実際よくわかりせんが、ですからその部分を「みんなで」良く話し合ってみるのがいいと思います。

「信用」がゲームの名前

その時に特に重要なのは、我々のことをどう信用してもらうのか、という点ですね。
「証拠が科学的にとれず」「犯罪を示す具体的なドキュメントがない」という厳しい状態の中で、工夫してどう説得力をもたせるのか。
「信用」これがゲームの名前なわけです。信用してもらえば、起きている犯罪は酷いものですから、ある程度は対処の必要は明らかになってくると思います。
 
その信用と説得力を生み出すため、例えば資料の準備も大切でしょう。
具体的な電磁波兵器詳細や、工作活動等に関するドキュメントが出ていないにしても、参考にできる今までに私たちが扱ってきた色々な関連資料、状況資料、技術資料、学術資料、報道、告発等があり、まだまだ見逃している資料もあると思います。どんなものがあるのか、みんなで話し合って見ましょう。
説明するときの時間が限られているのが普通ですから、「具体的に何を説明しなくてはいけないのか?」「それを効果的に説明するために、どのような資料をそろえる必要があるのか?」ということを考える必要があります。

例えば壁透過レーダーの資料とか、超音波武器も簡単なものならインターネット上に資ありそうです。そういう手に入りそうなものを組み合わせて、悪用される可能性を示す。それをもっと複雑なBMI等の話の前段階、糸口にするという考えもあります。
動画資料を作って、PCで見せられるようにする、パワーポイントでスライドの流れで、スムーズに言いたいことを説明できるようにする、ですとか色々工夫もあるでしょう。
今後余裕があれば紹介しますが、まだまだ使用できる海外資料も結構あり、しかしそれには翻訳が必要になってきますので、どういう資料があり、こういう必要から、何を優先的に翻訳するか、そのためには何が必要か、ということも話し合うといいと思います。
 
被害者による被害の説明も、口頭であれ、文章であれ、そのやり方を話し合うことも大切と思います。証言もまた説得力を作り出す情報の一つですので、どういうことを伝ええるために、被害の中のどういうことを中心に伝えるべきなのか、とか、そういうことも話しあうといいかもしれません。
また「何故一般人であるあなたが監視加害されているのか」とか、「電磁波を使用されているというのはどういう根拠か」とか、必ず被害者以外の人に疑問に思われる項目は、もう結構決まっているわけですから、それに対するわかる範囲の一応の答えないし、答え方と、それを補強する資料や理屈を、どの被害者も相手に伝えられるように、みんなでよく話し合って考えるといいと思います。被害はそれぞれに違いますから、みんなが同じことを言う必要はないですが、話し合って、でくるだけ客観的にその説明を考えられるようにした方がいいと思います。
とにかく、こういう風に説明したら、信用してもらえるであろう、という流れを、よく話し合って作りこんでいく必要があると思います。
一方、オンラインに情報を出してよい、という人がいるならば、冷静にこのような被害がある、ということを、音声や動画で証言していく、そういうものを慎重に作っていくことも有効な広報戦略として考えられます。

みんな時間がない。オーガナイズの問題(だからそこを話し合いましょう)

何をやるにしても、チームのようなものを組んでいく必要がきっとあるでしょう。
よくできた資料を準備するのも、一人では無理です。
議員に継続的に訴えるのも、一人では無理です。
例えば外国資料を翻訳するのも同様で、これも一人ができる分量はわずかですので、例えば英語のできる被害者を全部リストアップして、そのつど翻訳チームをくんでオンラインで作業するとか、万事そのように無理ない方法を工夫して考えるために、よく話し合いましょう。
でも、まず中々やる人が現れないのですよね、いつも。
被害者組織の中心にいる人などはもう既に手一杯で、これ以上作業を増やせない、正直これ以上仕事を押し付けないでくれ、という気持ちがあるかもしれません。
しかし他の人も結局みな被害者として、それぞれ大変な生活で、だから時間もなく、やはり余裕があるとは思いません。
 でも一方で、平日でも50人以上デモに人が集ったりするわけで、あるいはこういうことなら、私はできる、というようなことは当然あるわけです。
 人によって、時間的、地理的、金銭的、能力的、状況的、モチベーション的に、できることは様々です。
 時間はあまりないけど専門的なことの出来る人とか、お金はないけど時間の結構ある人とか、難しい作業は苦手だけど、足を使うのはかまわない人とか、オーガナイズに長けた人とか、新しいことを覚えてでもやって見たい人とか、きっと色々ですね。
 だから最後に出てくるのが、結局「オーガナイズの問題」そして「コミュニケーションの問題」この2つです。
 それを放っておかずに、どうするべきか、やはりとことんみんなで話し合うべきです。
みんな被害者で、ボランティアですから、少数の人に仕事を押し付けるのは酷であり、それはその人がただ大変なだけでなく、もし活動が一人に集中しますと、その人が攻撃を受けて潰されることもあり、あるいは逆に攻撃を緩和されて「離脱」へコントロールされることもあり、そういうことは今までの経験と情報の蓄積からわかっているわけです。ですから、リスクを分散するためにも、みんなが少しずつ参加できるような形を基本的に考えていくべきでしょう。
被害者団体に参加している被害者だけでも、最低数百人はいるわけです。もちろん中には生きるか死ぬかという状態で周知活動どころではない、という人もいるでしょうが、そうでない人も結構いるはずで、まだまだ十分にそのたくさんの被害者のポテンシャルを活用できていないと思います。

例えば、仕事が忙しく、月に何度も集って作業したり話し合うのは無理、という人がたくさんいると思います。そういう人の力を使える仕組みを作っていく必要があります。
一方地方にいて、地理的に会合には参加できない、という人もいます。全国に被害者が散らばっているのは必然的なことなのですから、主要都市の近くに住んでいない人が活動に参加できる仕組みを作っていく必要も当然あると思います。
まずどういう人材がいるのか、ということを個人情報のことも配慮しつつ、よく把握していく必要があります。
その上で、具体的には、インターネットや電話をいかに工夫して使っていくか、という部分が大きくなると思います。メールで連絡し、オンラインで話し合いし、ファイルもオンラインで管理して、という作業が技術的にはできるのですから、作業や話し合いを、かなりの部分は工夫して、色々な人の参加を促すこともできると思います。
もちろんそこには問題も色々出てくるでしょうが、だから駄目というのではなく、その対処も含めて、そういうアイデアや方法もみんなで話し合っていく必要があると思います。
それで、やはりみんなが少しずつ時間を捻出して、やるべきことを決めて、何とか少しずつでも進めていく、そういう方向性にもっていきたいものです。

というわけで、差し出がましいようですが、とにかく一度、あるいは何度でも、時間を設けて「みんなで」よく活動について集中して話あってみるといいと私は思います。
以上です。お読みいただきありがとうございました。
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  1. 2013/12/14(土) 14:51:34|
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Author:silverbullet
この犯罪を知らない方は、周知活動のために運営しているこちらのサイト http://stopeh.org/wordpress/
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2011年5月に、長く続いていた異様な体調不良が電磁波攻撃によって引き起こされていること、数々の近隣住民による嫌がらせがガスライティングとよばれる一式の犯罪技術であることを知りました。犯罪被害の認識は、2011年5月ごろ、千葉県市川市の集合住宅での集中的な被害によってわかりましたが、その後に得た知識から今までの長く続いてきた症状と状況を分析して、被害が10数年前の大学在学時に始まったと理解しています。
被害が厳しく、市川市内で一度転居し、現在は多摩地区に避難しています。しかし昼夜問わず24時間相変わらず攻撃が続き、この卑劣な犯罪から逃れる方法がないらしい、ということがわかってきました。よって、この見えない巨大な敵と闘うより仕方が無く、犯罪の撲滅のために可能な方法を考えていこうというブログです。
問題解決のためには、法整備、警察、行政に対する圧力など、TI(ターゲッティド・インディビデュアル)と呼ばれる被害者の協力と行動だけでなく、非被害者である無数の一般の方々による認知と手助けが必要不可欠です。
是非このブログに限らず、インターネット上に溢れている無数の被害者の声に耳を傾けて、この卑劣な犯罪の撲滅のために力を貸してください。

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