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Silver Bullets Association (テクノロジー犯罪対策)

テクノロジー犯罪及び集団ストーカー撲滅のためのブログです。 立ち上がった被害者と非被害者の一人一人が、この悪魔にとどめをさす銀の弾丸であると信じています。

最後は心である(活動方針2019)

** このブログは、エレクトロニック・ハラスメント
や集団ストーキング等と呼ばれている犯罪の解決のために、
主に一般の方にその内容を説明するために執筆しています。**

こんにちは。

もっと早く記事を書こうと思っていたのですが
最後に記事を更新してからもうひと月以上たってしまいすみません。
時間が過ぎるのが驚くように早い気がします。

既に1月のことですが、先日「基地公害と化学兵器被害の実態から見えてくるもの」
という講演に行ってきました
http://whatsdemocracy.jp/events/15292

エレクトロニック・ハラスメント問題の解決のため、市民団体と連携を図ることが必要であるとの考えの下
私たちもの訴えを知ってもらう前提として、こちらも様々な問題を知る必要があると思い、
インターネットで市民団体系のサイトを調べて探し、ビラも持って行ってきました。

講演内容は、①米軍基地の有害物質による公害被害及び、②旧日本軍の遺棄化学兵器被害の問題についてで
主催は、旧日本軍の遺棄毒ガス兵器被害とその被害者救済に取り組んでいる
「化学兵器被害解決ネットワーク」という団体ですが、いろいろ勉強になりました。

旧日本軍の遺棄化学兵器被害とは、太平洋戦争敗戦後に裁判にかけられるのを恐れて
日本軍が各地で製造、備蓄していた国際法上違法兵器である毒ガスを、
海や地中に廃棄してしまい、のちの占領米軍も回収した化学兵器を海洋投棄してしまい、
それらが漁師の網に引っかかったり、工事の際に発掘されて死傷者がでる、という被害です。

そのような毒ガスが日本各地、そして戦地であった中国等で発見されるも
政府による調査、情報公開の不十分、特に責任ある被爆被害者の救済が行われず、
被害者たちが苦しんでいる、という問題です。

中国における日本軍の遺棄化学兵器処理については、新聞等で取り上げられているのを
目にしたことがある方も多いと思いますが
国内外の被爆被害者救済の実態についての情報は
殆ど誰も耳にしたことがないのではないでしょうか。

私も今まで深く知らなかった人間として感じたことは、
①政府、ことに軍に倫理感や責任感を求めても無駄で、
 自分たちに都合の悪いことはとにかく可能な限り隠す、彼らの体質というよりむしろ基本方針
②どこかで数回は耳にした話であっても、自分に関係がないと感じることに関しては
 動機やきっかけがないと人は興味をもってそれ以上深く知ろうとはしない、の2点で

①、②どちらもエレクトロニック・ハラスメント問題に対して、そのまま当てはまることと思います。

一方の、米軍基地の公害問題とは、
米軍が基地で保有、使用する枯葉剤から劣化ウラン弾に至るまで
様々な物質による汚染の問題で
アメリカ本土では基地が汚染されているということは誰でも知っているそうですが
日本人はあまりそういう視点で基地をとらえていません。

ことに私にとって印象的であったのは
米軍基地の汚染に関して、基地が返還された後のその除染の費用は
「日本側が払う」ことに日米地位協定に示されている、ということです。

そこから感じたことは
①つまり日米関係とはそういうものである、ということ
②中国の遺棄化学兵器被害者をろくに救済しない日本政府、
 在日米軍基地の除染費用を支払ない米軍、
 つまり他国に侵略、占領されるとはそういうことだ、と表現してもよいですが、
 さらに言えば、自国の政府すらも自国民の生命身体を守る意思には乏しく
 どの国でも不運な一般市民がいつも泣きをみる、というのがきっとより正確な表現でしょう。
 
 だから市民の自助的な活動があります。

さて、前置きはここまでにして、
今回の記事では、直近の二つの記事で論じた以下の点を踏まえて
この犯罪の解決のための具体的な活動方針を考えます。

今までの議論をまとめます
推論①
過去に公的機関の行った違法人体実験及び、現在の諜報活動の在り方を踏まえると
エレクトロニック・ハラスメントについても徹底して隠蔽するであろうため
被害者が何を提示しようとも、行政の側から進んで解決へ進むことは望めない、という推論

参考に例えば、MKウルトラ計画の中のカナダのマクギル大学の人体実験に対して
被害者から訴訟が起こされた時
米軍とカナダ政府に資金援助された、サイキックドライブ等の洗脳実験について、
世界精神医学会の初代議長でもあるマクギル大のキャメロンは
精神病の「治療である」と言い逃れを試みました。
それでもさすがにそれはとおらず賠償金がある程度払われました。

一方、遠隔からひたすらターゲットとなった市民を拷問して、
自殺へ誘うエレクトロニックハラスメントに対しては
ごまかすためのそのような言い逃れの理屈すら存在しません。
科学技術の発展のための一般人に対する拷問人体実験がある程度必要だ
という理屈を現代の世間一般の人は受け入れられないでしょう。

つまり加害者たちは、犯罪が世間に発覚した場合の出口戦略を
そもそも持っていない可能性があります。

可能性として、一部の下請けをやらせていた組織に罪をなすりつける、
という出口戦略がある、と考えるかもしれませんが、
犯罪の規模、技術レベルの高さをまともに考えれば、犯罪主体がわかってしまい、
罪をなすりつけられる組織が存在しないですので、
この情報操作も、被害者活動妨害のための情報かく乱には有効でも
世間に発覚後に一般の人たち相手には通用しないことを
加害者たちはしっかり認識しているはずです。

そして出口戦略が存在しないならば、
加害者としては最後まで全力で隠蔽し通すしか選択肢がありません。
言い換えれば、被害者が何を示そうと
行政の側から、この犯罪の解決に動く可能性はほぼゼロということです。

推論②
マスメディアに関しても、たとえ情報としてこの犯罪を認知していても
スノーデンが持ち出したファイルのような確定的情報がない限りは
権力を敵にして扱うことはない(扱えない)であろう、という推論。

マスメディアが「事実」として報道する可能性があるとしたら、
「このような訴え」をしている自称被害者たちがいる、という形ですので、
その「訴え」の精度と説得力を私たちはとにかく高める必要があります。

しかし本当に大事なことは、さらにその一つ前の記事で書いたことです。
推論③
一方で、被害者側のこの犯罪の説明力は大きく向上し
加害側にとっては、犯罪の隠蔽と被害者活動の抑制のために
加害の程度を抑えざるを得ないことが、
現在の周知活動の停滞につながっている。

被害者組織の集まり等においても、何年か前の状況と比べると、
意味不明なことを言う人は、現在ほぼいなくなったと感じます。

ですから、この犯罪について被害者たちが本気で周知し
それを聞いた市民の方々が真実を知りたいという声を上げれば
すぐにも事態は動くところまできている、と私は感じています。

一方でいくら期待しても「行政の側から」動くことは恐らく「永久」になく、
被害者がその起きないことを期待しておとなしく待つ、
というのが加害者の最も望むシナリオではないか、といういことです。

そしてそこから導きだされる方針は、
「徹底してこの犯罪とその問題を世間に知らせる」ということに尽きます。

つまり全体的な活動方針は全く今まで通りです。むしろそれを徹底させるべきと考えます。 
2013年から変更は何もありません。http://silverbulleta.blog.fc2.com/blog-date-201303.html 
可能な限り全ての人に周知し、心ある市民の協力を得、
国会に持ち込むと共に、訴訟も見据えます。

そのための、具体的な周知活動についても既に提示してある通り変更はありません。
http://stopeh.org/wordpress/?page_id=64 

今までの私たちの活動に対して起きたことを客観的に捉えれば
可能かつ効果的な方法で広く市民に周知するということが問題なのではなく、
その周知活動を加害者側に徹底して妨害されて、その結果あまり周知できておらず
限りある被害者の力を別の方向へそらされているのが問題であり

言い換えれば、この問題を説得力のある形で世間へ知らされることが
加害側にとって最も困ること(=解決へ結びつくこと)であると、
加害側自身がその行動をもって示しているわけですから
ただ妨害に負けずに相手を押し返して活動を貫くことが
私たちのなすべきことである、と確信を持って言えます。

恐らく多くの被害者の人たちが持つ不安は
周知活動をすれば本当に事態が動く可能性あるのか、であると思いますが
「徹底してやれば」それは十二分に可能であると考えています。

ですから以下は、活動を続ける上で何が必要で、
何に気を付けるべきかということについてです。

加害者側は私たちのやることを精密に分析して、それを妨害しますので
こちらも加害者のやれることを分析して戦略を立て直す必要があります。

<解決への段階>
確定証拠が現状とれないこの犯罪を終わらせるために起きなければいけないことは以下です。

①国会等公の場でこの問題が繰り返し公的に取り上げられ、行政側がどんなにごまかしても
 公的に調査が行われて隠しきれなくなり、プロジェクトが閉鎖に追い込まれる、ということ

②それが起きるためには、多くの市民が、「この問題の真実を知りたい」という声を議員等に届け
 社会的にこの問題が騒ぎになっている必要性があります。
 ただし確定情報がない以上、大手マスメディアにこの段階の貢献を期待はできません。

③ですからそのためには、多くの市民が口コミや、
 市民運動ネットワーク、市民メディア等の中で情報を共有しつつ、
「エレクトロニック・ハラスメントや電磁波兵器についての真実を知る必要がある」
 と感じていることが必要です。

多くの市民はこの犯罪の被害者ではないですから、現在この犯罪に関心がありません。
「エレクトロニック・ハラスメントについて真実を知りたい」と被害者でないのに思う理由は
・自分自身が見えない武器で攻撃される可能性があるなら真実を知る必要がある(安全保障)
・そのような武器が要人等に秘密に使用されて都合よく社会が動かされている可能性がある(政治的関心)
・怖ろしい兵器や犯罪について騒いでいるので、何が本当かを知りたい(個人的な興味)
・人体実験の被害者たちが可哀そうである(人権擁護、同情)
などいくつかの視点があり得ますが

その全て必要な要素は以下の一つだけです
正しい十分な情報により
「この犯罪とその被害、その背景の問題がどのようなものかしっかり理解すること」

人は自分がよく理解してない活動をサポートしません。
しかし、私たちの主張とその根拠が正しく理解されれば
たとえそれを支える物的証拠に乏しくとも、
だからこそのような兵器や人権侵害や危険が本当にあるのか
ということを知りたくなるのはまったく自然であり、
加害者にも多くの人々のその知りたい気持ちをとめることまではできません。

ですから、最も重要なことは、
一般の方々が容易にこの犯罪について理解できる仕組みを作ることです。

その媒体として誰でも「無料」かつ「容易にアクセス」でき
様々な種類の情報を載せられるウェッブサイトが最適です。
そのサイトにビラや、街宣活動等様々な方法で、誘導していくことは
他の市民活動のやり方と全く同じです。

そして、理解を得るための一番の要は被害者の証言です。
何故なら、被害者が言葉を尽くして説明することなしには
この見えない犯罪を体験していない人が理解することはできず
自分が理解できない内容の犯罪について
被害者が500人、1000人いるといくら数字を言われても、
重大性が理解できず、その数字自体がそもそも信用できません。

ですので、この犯罪が認知されてない現状では、
実際に声をあげた人数分のみが、
世間が認知するエレクトロニックハラスメント被害者と感じ取られるでしょう。

一方で、ではどのくらいの証言があればよいのか、ということですが
50~100程度の「客観的」かつ「わかりやすく」説明された証言を
同じページに集めれば、犯罪(被害)内容を理解してもらうには十分でしょう。

現状こちらの周知サイトに音声証言が5 http://stopeh.org/wordpress/?page_id=13
被害者団体、テクノロジー犯罪被害ネットワークのページに8(私の証言が一人分ダブっています)
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/testimony/testimony.html
ですが、この数では市民の声を引き起こすためには、まだまだ全く足りません。
まず、もっと多くの方が、勇気を出して証言してください。

一方で加害者側がそれに対してできることは、
①「被害者に証言をさせないように攻撃、コントロールする」
ですが、それに対しては、皆さん頑張って、勇気を出して証言してください。

形式は、自分の可能な範囲で十分です。
動画で実名で顔をだして証言している人は立派です。
しかしそれが無理なら音声証言で十分目的は果たせます。
実名でなくてもよいです。
何故なら、被害内容を理解してもらうことが第一目的だからです。

さらに加害者ができる次善の手段として
②「証言の信頼性を損なわせる」ために主に以下のような情報操作を行っています。

インターネット上に、偽被害者による信じがたい証言をのせる」
(超能力者がこの犯罪を行っている。宇宙人が行っている etc..)
「被害者自身をマインドコントロールして、支離滅裂の証言をさせる」
(偶然に起きていることもすべて犯罪だと言い張る。言っている内容が意味不明 etc...)
「被害者をマインドコントロールして、特定の差別主義や陰謀論と共に提示し、信ぴょう性を落とす」
 (特定の民族、宗教等が国家や世界をのっとっている。etc...)
「電磁波兵器被害を訴える人に対する精神科医の統合失調症であるという診断を提示する」
 (被害を訴える人たちを診断してみましたが、統合失調症と診断できます。etc...
といった方法で、被害者の話を聞く価値のないものに思わせようとします。

精神科医というのは、物理的な検査によってでなく、
DSM等のマニュアルにそった問診からの
「医師の見立て」だけによって診断を下してしまうという唯一の類の医者であり
マニュアルにも医学書にも存在しない電磁波兵器被害を精神病と診断するのは避けられませんが
一般の人はそのようなことはを理解してないばかりか
電磁波兵器、という信じがたい話と、精神病という言葉を提示されると、
自分で頭で考えることはせず、ただその精神病という言葉を信じていまします。

ですので、私たちの側からすべきなのは、
その証言内容に徹底して気を配るべきだということです。

例えばそのため「STOPエレクトロニック・ハラスメント」では
客観性を保つためにインタビュー形式での証言を行い、
一般の聞いていてわかりにくい部分、はどんどん質問して明らかにする
という形で証言とりを試みています。

別に一人で証言してもかまわないのですが、その際注意すべきは
・客観的に事実のみを説明する。(話たいことを話すのではなく、)
・その話を知らない人が一回で聞いてわかるように筋道を立てて説明する。
・推測に関する部分は断言せず「・・という根拠から、~だと思われる」
             「~という可能性がある」といった表現を使用する
・聞く人に負担をかけないように「被害症状の具体的な内容」「それが起きた簡略な経緯」
「なぜそれが物理的な犯罪といえるかの根拠」「聞く人に対する訴え」など要点に話を絞る。
・科学的な情報は自分が詳しく説明できないなら不要(そのサイトにより知識のあるものが書けばよい)
・犯罪の全体像に対する根拠ない憶測も不要(陰謀論と勘違いされる。)

殆ど(全員)の被害者は、このこみいった犯罪を他人にわかりやすく
上手には説明できないのですから
時間をかけて内容を書いてみて、他人に見たり、聞いてもらい
おかしなところを言い直したり削ったり、言葉をおぎなって
慎重に作っていった方がよいです。

詳しい内容は、被害者団体等で話し合えばいいことですので、
これ以上は差し控えますが、
まずこの証言の聴取に、大きな力を注ぐべきと考えます。

一方で、既に提示してあるポスティングやメールキャンペーン、
その他街宣活動や様々な方法で、人々にコンタクトを図りますが、
それぞれ工夫して、効率よく、継続的に、徹底して行うことが大切と思います。

<ポスティング>
一番シンプルな活動ですので、何をやったらよいかわからないという方は
まずポスティングをしてみましょう。

日本の世帯数は5000万程度ですから
120万世帯にポスティングすれば、およそ40に1世帯
学校でいうと一クラスに一人はこの情報が一応届いていることになります。
100万枚のビラを印刷するのに必要な印刷代は200万円程度です。
配布については、一人が5時間で500枚程度配れるならば
100人の被害者が毎月10時間(毎週2、3時間)程度使うだけで、
月10万、年120万まけるという計算です。
(もちろんこれは実際は都心でないと不可能であり、非常に単純化した議論です)

例えば長い目で見れば、印刷代も、まくということも被害者だけでやることではなく
この犯罪内容が問題が一般の方に理解されれば、寄付や人的支援も得られるでしょう。
また、様々な状況から、被害を訴える活動せず、現状をただ忍んでいる被害者の中には
有力者、資産を持つ人も何人もいるはずですので、
そういう方からの寄付で賄える可能性も十分あります。
ですので問題解決に至る最後まで瞬間まで
被害者が乏しい金銭的と人的資源で活動するのではなく、
「一般市民に理解される」という段階までが一番の踏ん張りどころと考えましょう。

もちろんすべて計算通りには行くはずはないのですが
要点は、例えばポスティングをするなら、
いかに効率的に多くまくか、という方法論をまじめに考えることが、
加害者に勝つためには大切でしょう。
それは会社で効率的に仕事を行うために
作業手順等を常により良いものにすることと全く同様です。

<メールキャンペーン>
とにかく、送れるだけ多くの相手に周知のためのメールを送りましょう。
必要なことは2点のみ
A アドレスを得ること
B 書いて送ること

Aに関して、国会議員に関してはこのサイトに
http://democracy.minibird.jp/ メルアドだけでなく、Tel番その他ありますので、
手紙、メール、FAX、どのような媒体でも結構ですので、
ご自分の被害の説明、及び公的調査を求める訴を
各自で送ってください。
匿名で送るのは失礼ですので、名前と、連絡先を必ず記載して送付してください。

ですので、アドレスリストに関しては
次には地方議員、学者、他ジャーナリスト等のリストを作成していき、
どんどんそれぞれの相手に合わせた訴えを送ります。

今までに既に何万通と送っているのですが、
現在使用しているのが2015年作成のアドレスリストですので
新しいアドレスを収集する必要があります。
ご協力いただける方が増えると、リストの作成が早まりますのでご連絡下さい。

また、ご自分で、送りたい相手には、議員、行政機関、文化人その他
時間を見つけてどんどん送ってみましょう。

Bの書く内容については、
時間を見つけて、参考にして頂ける文面のフォーマットをアップロードする予定ですので
文章が苦手な方は、それを編集してご使用下さい。

<陳情その他>
・並行して、陳情も継続しますのでご協力お願いします。

・前回の記事に書きました通り、街宣活動も効果的な方法ですので
できる方はどんどん行ってください。
その際、他の市民団体の行っている街宣を見ることで
様々な効果的な手法を学べるのではないかと思いますので、お勧めします。

また、街宣を行って、例えばその動画をネットにアップするだけですと、
結局被害内容はよくわからず、つまり何を訴えているか理解されないかもしれないですので
証言採取の部分で述べたように、被害内容についてはわかりやすいものを慎重に作り
アップするサイトなりブログにある程度のせるか
街宣の話の中で、しっかり内容を説明するか、どちからが必要だと思います。

<市民活動との連携>
そのように、インターネットをメインに情報を発信しても
既に説明したように加害者側の情報操作も徹底しており、
一般の方が言葉だけを見て、そこに書かれている信じがたい犯罪を信じ、
行動に表す、ということはなかなか難しいのではないかと思います。

さらにメディア上の情報工作だけでなく、
議員との交渉その他、いろいろな活動してきた方の中には
生身の工作員(プロのスパイですね)が出てきて妨害された経験を持つ方もいるでしょう。
ましてや私たちが見えない背後で行われる、妨害や工作を
私たちは知ることはできませんが、当然、私たちの信頼性を損なわせるために
加害者側は打てる手を全て打つはずです。

ですから、それらの妨害に負けない信頼性を築くことで、
被害者以外の方々からの支援を得るためには、
フェイスツーフェイスで周知が有効と思います。
特に、様々な市民団体にこの情報を認知してもらうことが
解決への近道と考えますので
様々な機会を見つけて、どんどん出かけていき、積極的に交流、周知していきましょう。

そのためには、ある程度、私たちも自分たちの問題以外についても
辛抱強く学んでいく必要があると思います。
色々なことが、つながっているからです。

長くなってしまいましたが、
人が動く理由というものの一つには
「心」が大きくかかわっているのは経験からどなたもご存知でしょう。
被害者が自分を動かすのも自分自身の心ですし、
その心が、被害者の声を通じて伝われば
多くの市民の中には、その心を動かされる人もでてきます。
その中に声上げる市民が増えてくれば
最後はそれによって、議員やジャーナリストの心も動かされます。

本物の心には、他人の心は応えてくれるものです。
だから、その心を加害者はコントロールしようとします。
それに負けずに、強い心をもって、共に活動する仲間と自分自身信じて
広く人間の中にある他人に共感する力や
議員やジャーナリストたちの中にあるはずの志を信じて
本気で活動すれば、それはみな人間ですからきっと伝わります。

この証拠のとれない犯罪について解決するには
それが答えであると私は信じています。
****************************
被害者証言、引き続き募集しています。
http://stopeh.org/wordpress/?page_id=13 
また、「アクティビズム」に記載の諸活動に参加希望の方も歓迎です。
個々の被害の訴えには対応できませんが、
基本的なアドバイスはこちらに書いてありますのでご参考下さい。
https://sites.google.com/site/silver13bullets/bei-hai-dui-ce 
*****************************
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  1. 2019/02/11(月) 15:22:00|
  2. アクティビズム
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  1. 2019/03/17(日) 01:26:12 |
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silverbullet

Author:silverbullet
この犯罪を知らない方は、周知活動のために運営しているこちらのサイト http://stopeh.org/wordpress/
をご覧下さい


2011年5月に、長く続いていた異様な体調不良が電磁波攻撃によって引き起こされていること、数々の近隣住民による嫌がらせがガスライティングとよばれる一式の犯罪技術であることを知りました。犯罪被害の認識は、2011年5月ごろ、千葉県市川市の集合住宅での集中的な被害によってわかりましたが、その後に得た知識から今までの長く続いてきた症状と状況を分析して、被害が10数年前の大学在学時に始まったと理解しています。
被害が厳しく、市川市内で一度転居し、現在は多摩地区に避難しています。しかし昼夜問わず24時間相変わらず攻撃が続き、この卑劣な犯罪から逃れる方法がないらしい、ということがわかってきました。よって、この見えない巨大な敵と闘うより仕方が無く、犯罪の撲滅のために可能な方法を考えていこうというブログです。
問題解決のためには、法整備、警察、行政に対する圧力など、TI(ターゲッティド・インディビデュアル)と呼ばれる被害者の協力と行動だけでなく、非被害者である無数の一般の方々による認知と手助けが必要不可欠です。
是非このブログに限らず、インターネット上に溢れている無数の被害者の声に耳を傾けて、この卑劣な犯罪の撲滅のために力を貸してください。

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