Silver Bullets Association (テクノロジー犯罪対策)

テクノロジー犯罪及び集団ストーカー撲滅のためのブログです。 立ち上がった被害者と非被害者の一人一人が、この悪魔にとどめをさす銀の弾丸であると信じています。

孤立無援!(テクノロジー犯罪の構造についての考察)

今回の記事は、端的に申しますと電磁波犯罪被害者がいかにシビアな状況に囲まれているか、という社会構造についての分析です。この犯罪を学べば学ぶほど絶望な気持ちになっていきます。しかし状況を分析せずには、きっと解決への道筋も見えてこないのでしょう。

1 インダストリー

○民間企業が犯罪を?
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークに入ってすぐ、他の被害者に加害組織の正体について尋ねた時のこと、その人は可能性として、1業界、2国家 、3宗教団体のどれかじゃないか、と言いました。事実はともかくとして、後ろの二つについては理解できたのですが、業界というのが私にはしっくりきませんでした。業界というのは、民間企業。それが犯罪を? しかし、当時はわからなかったこういった考え方が、今の自分には理解できます。
例えば以前紹介した、対エレクトロニックハラスメント製品を提供する企業を経営するJohn Williams 氏の著書(*1)には、電磁波犯罪の理由として、1医学実験、2兵器実験、3その他、とあります。医学実験とは何か。それはきっと電磁波を浴びた時の様々な人体の影響を調べる、ということですね。例えば、恐らく実行主体として考えられるものには政府に関連する研究所の実験の他に、例えば民間なら、何某かの医療研究をしている企業、あるいはBMIの研究をしているようなハイテク企業、あるいは通信業界のような電磁波を発する機材を扱う企業が考えられるのでしょうか? 2については、軍等の研究所ないし、兵器産業という風に考えられるのではないか、と思います。
ところで今回考えたいのは、直接に「誰が加害をしているか」ということではなく、社会にこの犯罪をを周知していく上で「この犯罪の解決を阻む存在は何か」ということです。

○世界で盛り上がる電離放射線問題
産業と人体に対する影響との関係については、原子力産業について考えるのがわかりやすいかもしれません。今まさに日本中が、電離放射線の問題で盛り上がっているわけですが、産官学の利権による構造が浮かび上がってきました。具体的には、原発の安全性について、それを評価する委員会や組織を構成する学者が、原子力産業から研究費を貰っているということです。もちろん業界を監督する官庁からもお金をもらいます。同様にマスコミも産業界から広告費をもらいます。その結果、原子力の安全性について疑問を投げかける人間を、学会やマスコミから排除し、安全神話が出来上がる、簡単に言えばこのような構造です。

○広がる非電離放射線環境
さて、放射能(電離放射線を放つ物質)が人体に悪影響のあることは誰でも知っていますが、マイクロ波等の非電離放射線について、その危険性を聞いたことがありますか? きっとほとんどないでしょう。あるいは、何かのニュース、例えば基地局や、送電線の問題、電磁波過敏症、さらには携帯電話の電磁波などにいついて、聞いたことのある人もわずかにいるかもしれません。これはテレビ等のマスメディア(特に全国レベル)で取り扱われることがほとんどない、原発の危険性よりもまして、タブーなテーマのようです。しかし同時に、世界では、そして日本でも、携帯電話の基地局の運用停止を求める裁判(*2)等を通じて問題になり始めています。
今回は詳細を省きますが、簡単に言いますと非電離放射線の曝露によっても、眩暈、幻覚、痙攣、耳鳴り、その他の身体的、精神的疾患を引き起こされたり、長期的にはガンなどの甚大な病気を促進する可能性が指摘されています。例えば、冷戦時代のイギリスの軍で仕事をしたマイクロウェーブの専門家で最近この問題を強く訴えているBarrie Trowerは、様々な電磁波の危険性の示す研究が幾つもあったのにもかかわらず、1970年代の半ばを境に、電磁波のもつポテンシャルについて理解したアメリカが、カナダやイギリスなど同盟国にアドバイスをする形で、電磁波のもつ「熱効果」をだけを問題にするようになり、この危険性がかくされてしまったというような内容をインタビュー等で発言しています(*3)。
そして現在、携帯電話、wifi等の無線LANによるパソコン等のデーター通信環境の広がりにとどまらず、将来は家電製品の制御やスマートメーターのような電力の管理、自動車環境での無線使用(カーナビやテレマティクス)、教科書の電子化など学校での無線使用など、あらゆるシーンでの無線環境がユビキタス社会を目指すということで勧められていますが(*4)、その際に発生する電磁波に対する安全基準が、短期的な「熱効果」の点でしか考えられていないため、低すぎて危険である、という見方があります。子供の携帯電話使用をやめさせる動きや、住宅地の携帯電話基地局の撤去を求めるような声があります。特に神経の未発達な子供に対する影響は非常に心配されます。一方、我々は政府の定める基準値にしたがっており、そのような危険性に対する指摘には科学的根拠がない、という産業側の言い分があります。しかしもし、その安全基準を調査する主体が産業からの強い影響をうけている、そして政治家もまた産業から金をもらっている(*6)という、原子力産業同様の構造があるとしたら、大変危険なことですね。
安全基準の議論に深入りすることは避けますが、電磁波犯罪を証明するということは、そこで使用される武器から発せられる非電離放射線による、熱効果、非熱効果も含めた、痛み、眩暈、耳鳴り、長期的な曝露によるガンなどの病気の危険性、その他の様々な心身の疾患を証明する作業を「必然的」に伴ってきます。刑事事件として法的にこれらの武器を証明するということは、そういう意味があります。証明されると、非電離放射線に関わる産業としてはとても困るかもしれません。場合によっては日本中で訴訟を起こされて倒産してしまうかもしれません。イメージダウンだけでも今後のユビキタス社会というビジネスに脱原発問題同様の変化がもたらされる可能性があります。もともと軍などでマイクロウェーブの兵器的側面で仕事をしていたBarrie Trowerが現在wifi等の危険性を訴えているのも、低周波信号波で変調されたパルス波、それも人体に対して継続して照射され続ける必ずしも強度ではないマイクロ波として、その二つの状況が近いものであるためです。

○非電離放射線産業は電離放射線(原子力)産業を遥かに上回る
この非電離放射線に関わる産業はにはどんなものがあるでしょうか。まずはNTTドコモを含むNTT、KDDI、ソフトバンクなどの通信業界(これら企業はみな日本の株式時価総額トップ20にはいっています)があります。また、通信機器を含む様々な電子機器を製造するエレクトロニック産業も日本の基幹産業です。さらに、今後はもう一つの基幹産業である自動車産業も、カーナビや自動制御など無線を使用して行きます。原発問題で揺れる電力会社はどうでしょうか? 送電線や高電圧施設からの電磁波の問題があり強い利害関係者です。今後はスマートメーターと様々な家電の遠隔操作も関わってくるでしょう。教科書を全て電子化してタブレットで読むという意見もありあす。とにかく様々な業界が関わってきます。これらの企業に金を出す銀行も、これらの企業から金をもらうマスコミもみな利害関係者です。つまり、この問題に影響を受ける業界の力は、原子力産業を遥かに上回ります。ユビキタス社会というくらいですから、事実上日本中、そして世界の大半の産業を巻き込むものであり、そのどの企業もが、電磁波犯罪が証明されることで、非電離放射線の人体に及ぼす悪影響が証明され、人々にその認識が広まることに反対する十分な理由があります。関連する省庁、学会、マスコミも同様です。

*1 "Mind Control" / John J. Williams / July 2000 /Consumertronics
*2 http://www.denjiha-navi.com/index.html 「電磁波なび」:こちらのサイトは電磁波と健康に関する情報に富んでいるようです。
*3 http://www.youtube.com/watch?v=u3kW7GiGuDs (日本語字幕あり)ICCACTによってなされた、Barrie Trowerの30分程度のインタビュー動画。(必視聴!)
*4 http://ja.wikipedia.org/wiki/ユビキタス社会
*5 http://www.mynewsjapan.com/reports/1286



2 ミリタリー

○在モスクワ米大使館マイクロウェーブ照射事件
非電離放射線の持つ危険性を見てきましたが、次にその非電離放射線を利用した武器について考えてみましょう。この側面が西側諸国に認識されたものとして語られる有名な事件に、1960年代から`70年代にかけてなされたと思われる、ソ連による在モスクワ米大使館に対するマイクロウェーブの照射事件があります。事実は公表されていないようですが、大使館の職員やその家族にガンその他の疾患が多発したことから、調査して低度のマイクロ波ビームを照射されていることがわかった、という話があります。この事件に学び、アメリカの軍、諜報機関などは積極的に電磁波兵器の研究を進めていったという意見があります(*1)。

○完全なステルス武器を求めて
電気を利用して、動物(そして人間)を制御するというという考えは、1950年代から60年代にかけてのデルガド博士の脳に電極を埋め込んだ動物に対する制御実験などから、電気的に動物を眠らせたり、怒らせたり、と操作することが可能であるとわかってきます。その後、脳に電磁波を照射することでも、同様に操作をできることがわかってきて、70年代には電磁波によるマインドコントロールも含めた電磁波兵器の技術が発展していくようです。例えばどの周波数を照射するとどのような効果を人体や、特に脳に対して及ぼすか、というような研究がなされていったのでしょう。しかしすでに見てきましたとおり、マイクロウェーブの可能性に気づいたアメリカは、その危険性と可能性を隠蔽したまま研究して行きますので、そのことに一般市民は気づきません。またCIAによるマインドコントロール実験「MKウルトラ」の暴露の後、公的機関による色々なな手法を使用したマインドコントロール研究は廃止させられますが、様々な人間による証言から、人間をコントロールする実験が秘密裏に継続している、その手段として現在マイクロ波等が使用されている、という可能性が濃厚です(*2)。合衆国にとどまらず、複数の国で電磁波兵器の実験が秘密裏に続けられていると考えられ(*3)、共産圏と非共産圏、あるいは各国の間での他の技術同様の開発競争になり、その競争の必要性が秘密裏の人体実験を正当化する理屈となるでしょう。「秘密であるがゆえに」必然的に未同意で違法な人体実験が発生し続ける、それが電磁波犯罪の一つの形である、そのように考えることが十分にできると私は思います。

○秘密のPDCAサイクル
実験(PLAN)によって作られた兵器は「実践」に投入されます(DO)。そして評価と問題点が洗い出され(CHECK)、改良(ACTION)がなされる必要があります。その繰り返しによって発展してきたであろう技術レベルには信じられないものがあり、パテント資料であるとか、証言、犯罪被害報告からは、今まで見てきた通り、遠隔的に人間の感覚、感情、一部には行動を操作するまでに至っているようです。しかし問題は、今やそのほとんどの過程を「秘密裏」に行わなければいけないということです。電磁波等を使用した幾つかの兵器は、ノンリーサルウェッポンとして表に出ていますが、武器の存在においても、使用においても、公に発表されていることは、全体の極一部にすぎないでしょう。
さらには、それらが秘密に使用できて証拠を残さない素晴らしいステルス兵器であるがゆえに、実験と実践の場所が、戦場や、犯罪者に対してだけでなく(それらの使用も当然問題ですが)、法的にクリーンな一般市民に対して使用されている可能性が十分に考えられます(*4)。この武器の恐らくは開発発注者である軍、諜報機関、あるいは警察等にとって、敵対勢力とみなされる相手には、時には合法の市民も考えらるかもしれません。穿った見方だと思われる方もいるかもしれませんが、①麻薬の密売人やギャング、②警察の裏金を追求するジャーナリスト③軍縮を訴え、兵器の危険性を暴露する平和活動と、時にはどれが軍や警察にとって「危険」とみなされるでしょうか。①は違法なものですが、同時に犯罪者がいるからこそ(そして戦争や国際緊張があるからこそ)警察のや軍が必要なのであり、これらは組織の体制を揺るがすものではなく、時には彼らの雇用や予算を生み出す存在であるという見方すらもできます。それに対して、②③は合法ではありますが、軍や警察の予算や雇用、信頼性を奪おうとする可能性のあるものです。結局良い、悪い、というのは、誰にっとって、ということを含めての相対的なものにすぎません。勿論だからと言って、公務員が一般人に対して武器で攻撃を計画することがあり得るか? という疑問は当然あるでしょう。しかし考えて見てください、もしここに絶対見つかることのないステルス兵器があり、同時に合法ではあるが組織に甚大なダメージを与える存在がいるとしたら、組織はそのステルス兵器の使用という「悪魔の誘惑」を排除することができるでしょうか? 組織構成員全体が関わることはなくとも、治安維持組織の一部にそのようなダーティーワークを行う部署がある可能性はありえないでしょうか。

○防衛機密と情報統制
可能性だけをいくら述べても仕方ないですが、この秘密に開発をされてきたステルス武器を本来の意図で使用するにしろ、あるいは濫用するにしろ、それらは当然機密情報として扱われ、マスコミや学会、関連する省庁、役所、その他のあらゆる機関に対して、情報のアクセスを拒むような事実上の情報統制が行われる可能性は高いでしょう。「防衛機密」「国家機密」「国防のため」そのような理由に逆って、自らの危険を冒して情報を暴露しようとする存在は、官民問わず殆どいないと思います。
さらに電磁波武器の持つ可能性には、HAARP(アラスカ州にあるアンテナ群)のようなの大規模な電磁波照射施設によって、他国の広域に対してダメージを与えられる可能性までが指摘されています。これは人体、家畜、作物に対する攻撃など様々な可能性が考えられるようですが、その場合NBC兵器をミサイルで打ち込むのとはまた違い、隠密に運用できるがゆえに、非常に危険です。もしそのような段階にまでこの技術が到達しているならば、あるいは将来到達する可能性があるならば、政府としてはいっそうその存在自体をやはり隠しておかなければいけない、と考える可能性があるでしょう。
電磁波犯罪が公になるということは、必然的にこのような過去の秘密の武器の開発過程と、現状における存在、使用を公衆にさらすことになります。ですので、政府の電磁波ステルス兵器に関わる機関、あるいは政府そのものにっとって、電磁波犯罪被を暴露されることは非常に困るため、その力をフルに発揮して事実上国家ぐるみでこの犯罪の存在を隠蔽するだけの十分な理由があると私は考えます。

*1 http://youtu.be/hpfblQN2a-E
*2 http://www.youtube.com/watch?v=mel34on-GPQ&feature=player_embedded
*3 "Under Attack!" /John J. Williams /July 2000/ Consurmertronics(ソ連が出てくるので古い時期の情報でしょうが)には、著者らの知る限りにおいて電磁波兵器の開発に関係にある国々、として合衆国の他にUSSR, China, South Africa, Israel, Great Britain, France, Japanの七カ国、また多国籍企業や、著者らを含めた小さな研究主体が挙げられています。(こちらの記事も参照
*4 http://www.youtube.com/watch?v=u3kW7GiGuDs



3 クリミナル

◯フリーライダーズ
非電離放射線とそれを利用した武器についてみてきましたが、最後にその非電離放射線を利用した武器を使用した犯罪について考えてみます。この開発されたステルス兵器もやがてその技術が、軍や警察のなどの通常合法的に武器を所持できる主体以外の様々な主体、つまりは犯罪者たちに渡っていき、使用されるでしょう。ソ連の崩壊と同時に共産圏から流れた技術もあるかもしれません。そうでなくとも、特殊な物質を必要とする核兵器などに比べれば、大部分のマイクロ波兵器(そして音波兵器)は遥かに簡単に作れるものでしょう。そして秘密裏に他人を攻撃したいと考える理由はいくらでもあります。政治的理由、宗教的理由に、ビジネス目的、個人的復讐など様々です。そして秘密攻撃を可能にする技術があるとするれば、当然使用されるでしょう。これは、始めに見た加害理由の、1医学実験、2兵器実験、3その他、3に当たるものです。しかし、武器の実践にはやはり人体実験が必要ですので、2も、結局そこには含まれてくるでしょう。
ここで問題なのは、これらの犯罪者が電磁波兵器を使用した犯罪を犯したとして、それを警察等が捜査、逮捕、刑事事件にするのが極めて困難である点です。理由は幾つもあります。①まずは認知されてない技術による攻撃のため、現場の警察にこの技術に関する知識がない、という知識面。②また、仮に犯罪を理解しても、スイッチ一つでつけたり消したりでき、証拠を残さないステルス兵器なので、取り締まる手段がない、という技術面及び、取り締まる法がないという法律面の問題。しかし本当の問題なのはその先です。③犯罪が誰によって行われているかわからないため、公的な治安機関の秘密工作かもしれず、警察としても関わりたくない、という政治面。④そして、このステルス兵器による犯罪を刑事事件にするならば、恐らく国家機密である電磁波兵器の詳細について刑事裁判で取り扱うということになるので、それは絶対にできない、という政治面。
つまり、加害主体が社会に圧力をかけられる公的な組織や巨大組織でなく、技術を取得したもっと小規模の、例えば個人規模のものであっても、やはり警察はこれを捜査し、刑事事件にすることはできないと考えられます。考えてみて下さい、仮に勇気と知識のある刑事と、間抜けな電磁波犯罪者がいたとして、偶然に電磁波測定器を使って加害波を検出し、令状がとれて家宅捜査したところ偶然加害機材がでてきてしまい、それを刑事が押収して、検事が起訴し、偶然何らかの法律でその加害者は有罪となり、その結果刑事裁判とその報道を通じて電磁波武器の存在と技術が世間一般に広まり、当然そのような秘密裏に人を攻撃できる武器自体に対する疑問が人々にもたれ、同時にその情報は世界中に瞬時に広まって行き、世界を変えてしまう、ということが起きるでしょうか? そんなラッキーが起きる前に、その警察官と事件は確実に潰されると私は思います(*1)。
そのことを電磁波犯罪者はよく理解しているはずです。従って、これらのならず者たちが、全国津々浦々の大学や警察や精神病院やマスコミに口封じのために人を派遣してのっとったり、脅さなくても(それは不可能でしょう)、その情報戦を別の存在が務めてくれるのです。犯罪者たちはそのような状況を利用している、フリーライダーであると言えます。

◯みな同じ穴のムジナ
このような、ならず者のフリーライダー犯罪者、犯罪組織による行為が、訴えられるテクノロジー犯罪の大部分なのか、それとも一部なのか、その割合はわかりません。しかしいずれにしろ、警察がこの技術が使用されていると思われる犯罪全てを一貫して無視し続けるのに十分な理由があります。この矛盾した状況に仮に警察組織の中で憤りを覚えている警察官がある程度いるとしても、それを組織の中で表現する手段がないかもしれません。
また、このような犯罪者による電磁波犯罪にかかわらず、もし借りに公的研究機関による研究目的の未同意の人体実験があるとすれば、それは理由を問わず全て違法=犯罪であり、同時に公的治安維持組織のシークレットサービスによる実践使用があった場合、それが犯罪者に対してであれ、例えば反体制的とみなされた一般人に対してであれ、全て違法=犯罪です。我々はケダモノではなく人間であり、しかも法治国家に住んでいるのです。ですので、「もし仮に」そういうことがあるならば、それらの公的な身分を持った人間も、犯罪者もみな同じ穴のムジナといえるでしょう。そして同じ穴のムジナ同士は、この犯罪技術を隠蔽する側で暗黙の一致するでしょうし、その隠蔽のために堂々と電磁波武器も含めた暴力を行使するとも思います。何故なら彼らは所詮犯罪者なのですから。

◯孤立無援!

まとめますと、加害者と考えられる組織には、公的機関、民間企業、その他の犯罪集団である可能性があります。それらの技術をもつ各組織はそれぞれに自分の利害をもち、協力関係にも対立関係にもあるでしょう。しかし、被害に気づきそれを社会に訴える私たちを電磁波犯罪被害者が邪魔であり、それを断固阻止する一点においては、国中の力、産業界、官僚、政治、学会、マスコミ、軍、警察、犯罪集団が一致する十分な動機があり、事実上団結しているというのが被害者を取り巻いている現状だと私は考えています。
積極的に隠蔽するために暴力的な力を発揮する存在もあれば、見て見ぬ振りをするという形で、「報道しない、診断しない、調査しない、捜査しない、学術的に存在をみとめない、裁判にとりあげない」という形の、「意図的な不作為の連鎖」に参加している組織や個人も多いでしょう。そして殆ど多くの人たちはその結果、このような驚くべき犯罪の存在をただ知らないし、それゆえにまた信じられないわけです。
それらは不思議なことではなく、ここまでの過程を考えれば必然的な結果であるといえます。勿論これらはみな、私の私的な分析であり、推論でありますが、構造的で複雑な状況であると私は考えます。そしてそれゆえに解決がいっそう難しいかもしれません。それに対して被害者のもつ資源は非常に少ない、という厳しい状態にあると思います。この孤立無援の被害者の現状を打破するためにどういった活動が可能か、ということについて次回は考えてみたいと思います。
人気ブログランキングへ
スポンサーサイト
  1. 2013/02/27(水) 18:23:10|
  2. 加害者の分析
  3. | トラックバック:0
  4. | コメント:0
<<Barrie Trowerの真摯なるメッセージ、及び、その他のテクノロジー犯罪、集団ストーカーに関する資料集 | ホーム | About me. 私自身について。 To be honest is the only way for surviving. >>

コメント

コメントの投稿


管理者にだけ表示を許可する

トラックバック

トラックバック URL
http://silverbulleta.blog.fc2.com/tb.php/31-b0f8ca5f
この記事にトラックバックする(FC2ブログユーザー)

プロフィール

silverbullet

Author:silverbullet
この犯罪を知らない方は、周知活動のために運営しているこちらのサイト http://stopeh.org/wordpress/
をご覧下さい


2011年5月に、長く続いていた異様な体調不良が電磁波攻撃によって引き起こされていること、数々の近隣住民による嫌がらせがガスライティングとよばれる一式の犯罪技術であることを知りました。犯罪被害の認識は、2011年5月ごろ、千葉県市川市の集合住宅での集中的な被害によってわかりましたが、その後に得た知識から今までの長く続いてきた症状と状況を分析して、被害が10数年前の大学在学時に始まったと理解しています。
被害が厳しく、市川市内で一度転居し、現在は多摩地区に避難しています。しかし昼夜問わず24時間相変わらず攻撃が続き、この卑劣な犯罪から逃れる方法がないらしい、ということがわかってきました。よって、この見えない巨大な敵と闘うより仕方が無く、犯罪の撲滅のために可能な方法を考えていこうというブログです。
問題解決のためには、法整備、警察、行政に対する圧力など、TI(ターゲッティド・インディビデュアル)と呼ばれる被害者の協力と行動だけでなく、非被害者である無数の一般の方々による認知と手助けが必要不可欠です。
是非このブログに限らず、インターネット上に溢れている無数の被害者の声に耳を傾けて、この卑劣な犯罪の撲滅のために力を貸してください。

お問い合わせはこちらのメールアドレスへ。
info@stopeh.org


この悪魔のごとき犯罪の撲滅と、被害者の救済のため、どうか力を貸してください。

最新記事

最新コメント

最新トラックバック

月別アーカイブ

カテゴリ

未分類 (1)
はじめに (1)
基本方針 (2)
被害の記録 (7)
テクノロジーの分析 (8)
カウンターメジャー (1)
集団ストーキング (1)
被害者の分析 (2)
加害者の分析 (5)
BOOK CLUB (1)
海外情報 (3)
資料、情報 (1)
アクティビズム (15)
ニュース (1)
お知らせ (1)

メールフォーム

名前:
メール:
件名:
本文:

検索フォーム

RSSリンクの表示

リンク

このブログをリンクに追加する

ブロとも申請フォーム

この人とブロともになる

QRコード

QR