Silver Bullets Association (テクノロジー犯罪対策)

テクノロジー犯罪及び集団ストーカー撲滅のためのブログです。 立ち上がった被害者と非被害者の一人一人が、この悪魔にとどめをさす銀の弾丸であると信じています。

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補講1 人体実験とMKウルトラ計画、及び電磁波実験

マインドコントロールに関する未同意の人体実験で有名なものに、CIAの行なったMKウルトラ計画というものがあります。文章化されている証拠から、この実験が、人間の精神をコントロールし、脳の機能を変化させる目的で、薬物、催眠、感覚の喪失、隔離、性的あるい言葉による攻撃など様々な拷問手法が秘密裏に関わっていたとされています。
ペイパークリップ作戦という元ナチの科学者を採用する計画が前身としてあり、その中には拷問や洗脳などの研究者も含まれていました。(戦勝国には、日本軍の731部隊の実験の情報ですとか、原爆投下「実験」とその後の被爆者の情報ですとかがみんな集まっていくのだと思います。)さらに、ソビエトや中国、北朝鮮などの共産圏の国々から共産主義に洗脳されて戻ってきた人たちを研究する流れがあり、MKウルトラ計画という名前では1953年に研究が始められました。そして1960年代を通して行なわれたと考えられています。
実験目的は、精神の支配から、行動の改良、尋問において抵抗する人間から情報を聞きだすこと、完全なManchurian Candidate(洗脳された犯罪者)を作るためだと言う人まで、色々に言われています。
アメリカ及びカナダの市民が対象になり、しばしば、被験者が実験を知らされず、未同意の下に実験は行なわれたといいます。研究者も必ずしも研究の全貌を知らされずに部分的に実験に関わっていたこともあったようです。もちろん、わかっていて研究を行なった人もたくさんいたでしょう。このような広範な実験に、大量に関わっている研究者がいるのにもかかわらず、誰もがそれを社会に訴えずに隠蔽されてしまう、ということが現実に十分に可能であり、事実起こっていたと言うことです。
150以上の個人的に支援されていたサブプロジェクトも含めて、1973年に全ての計画の関連記録を破棄するように当時のCIA長官が命令したため、その後の議会の調査委員会でも全貌を明らかにすることができませんでした。
CIAは同様の計画は放棄したと言っていますが、その後もCIAを退官した人が、同じ目的の実験が続けられていること、あるいは例えば実験をモニターしている人間が科学的な資格を持った人間でないことなどをインタビューで答えています。(wikipediaより)
カナダの実験では、有名なDonald Ewen Cameronという医師の実験をスポンサーする形で行なわれたと言われています。(医師の死後に証拠が全て破棄されたようで個人的関与の証拠がないそうですが)こちらは電極を使用した電気ショックによる実験がよく知られています。この医師が有名なのは合衆国、カナダの精神医学会の会長でありまた、世界精神医学会の初代議長を務めたからでもあります。アメリカからだけではなく、カナダ政府自身がこの実験をスポンサーしていたことが明らかになり、さらに物議をかもしたそうです。127人の被害者それぞれに10万ドルの賠償金で示談になったとwikipediaには書かれています。
カナダのケースは以下の本に詳しいです。『CIA洗脳実験室―父は人体実験の犠牲になった 』ハービー・M. ワインスタイン (著), 苫米地 英人 (翻訳)
(*ちなみにこの苫米地さんという訳者は、洗脳関係の本を何冊も書いていたり、オウムがらみの事件で脱洗脳を行なったりして知られている人で『サイゾー』の実質的なオーナーだとも言われている人のようです(wikipedia「苫米地英人」より)

CIAだけでなく、合衆国の各軍もそれぞれに似たような目的の実験計画を持っていたようです。
もちろんこういった研究は合衆国だけでなく、他の国々でも研究されてきたでしょうし、今も研究されているでしょう。
MKウルトラに関しては、以下のウィキペディアの記事をご覧頂くと、もう少し詳しく分かると思います。
MKウルトラ
http://ja.wikipedia.org/wiki/MK%E3%82%A6%E3%83%AB%E3%83%88%E3%83%A9%E8%A8%88%E7%94%BB
英語:MKウルトラ
http://en.wikipedia.org/wiki/Project_MKULTRA
CIA
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E5%A4%AE%E6%83%85%E5%A0%B1%E5%B1%80


さて、話は変わりまして、電磁波加害の話ですが、”Mind Control”でJohn J. Williams氏はこういった加害の主な理由は、1、武器研究、2医学研究、3その他と書いています。
また”Under Attack”では電磁波兵器の研究の背後には合衆国の政府がいることが知られている、とあります。DOD(国防省)の研究が多くを占め、CIAも研究をしているようです。その他にも彼らが知っている限りで深く関わっている国として挙げられているのは、USSR, China, South Africa, Israel, Great Britain, France, Japanの七カ国です。お互いに協力し合って研究している国もあるようです。さらに、多国籍企業や(恐らく軍需産業でしょう。もっとも軍需に関わっている産業はかなり広いですが)、彼らConsurmertronics も含めて、小さな研究施設や、研究者がいるということです。(このUnder Attackのコピーライトは1990、1997-2005となっていて、この記述が何時の時点でのことかはわかりませんし、内容が真実なのかを知る術もありません)
「フィールド実験」も行なわれていることが知られていて、そのやり方としては、基本的に、実験体を定めて、徹底的にその実験体を「追い回す」という手法だそうです。対象が選ばれる基準は(アトランダムからその他の様々な理由まで)様々だそうですが、いったん実験体にされれば、後は、実験動物でしかないようです。
彼ら(Consurmertronics)自身が、被害を訴える人を追い回す研究者に遭遇していますし、幾つかのケースでは、研究者をspook away(追い払う)のに成功した、と言っています。(その成功から、おそらくLone Star Consulting Inc.を始めて、機材の通販をしているのではないかと推測しますが)
警察にこの被害を訴えても、人材不足か、あるいは政治的理由で、無視されるか、気ちがいあつかいされるだけとのことです。
これが集団ストーキングの一側面であることは、疑うべくもないでしょう。
集団ストーキングネットワークの一部にこういった実験が発注されているのか、それとも集団ストーキングの攻撃の手法の一つとしてEHの武器が採用されているのだけなのかはわかりません。集団ストーキング自体には、実験目的だけでは理解できないところがあるとは思います。
ただし、例えば、脳を操って被害者に加害者の考えた言葉を喋らせる被害ですとか、こういったものはリストラや嫌がらせ目的のストーキング手法としては明らかにオーバースペックと言いますか、相当な技術=コストがかかっているものですから、採算割れしてしまうでしょうし、実験目的と考えていいのではないでしょうか、という気がします。また武器の研究と言っても、単に武器単体の研究ではなく、それを「社会で運用する」人材、システムまで含めての研究という可能性ももあるかも知れず、その点は機会があれば考えて見たいと思います。

さて、日本の集団ストーキング行為を伴う電磁波犯罪に、「もしも」このような実験の側面があるとするならば、誰が行なっているのでしょうか? 詳細には間違いもありましょうが、私のような素人が少し調べても今まで見てきたようなことくらいまではわかるわけですから、専門の学者、マスコミ、警察その他行政の少なくとも上層部、自衛隊などがこれらの技術や武器及び犯罪について誰も知らないと言うことは考えられないでしょう。みなさんご存知ですよね? 
もし、警察や各マスコミから全国津々浦々の大学、研究者に至るまで沈黙を強いることが可能になっているとしたら、例えば朝鮮の人ですとか、密接な協力関係に必ずしもない国が積極的に関与しているという説には否定的になります。そういった外国勢力に全てのマスコミや大学、行政、研究者などが掌握されているとしたら、それが可能な具体的システム、手法を知りたいです。「もしも、あくまでも自国で行なわれている違法な人体フィールド実験があるとしたら」その国の何らかな有力な主体が行なう、あるいはその国の協力の下に、同盟の関係にあるような主体の一部が実験を行なうというのが、自然な考え方のような気は致します。もちろん、利権ですとか、単に技術を表ざたにしたくない、パニックを起こしたくないなどというような別の沈黙の理由があるのかもしれません。他の国で行なわれている実験ないし被害にもその国の事情があるでしょう。また、実際の実験にしても研究主体が直接行なう必要はなく、様々な団体、人間に所属に、フィールド実験の一部業務を発注する可能性も考えられるでしょう。テクノロジーに長けた人たち、人的動員に長けた人たち、社会には色々な人たちがいます。しかし、その全てをオーガナイズし、スポンサーし、プロテクトし、情報を隠蔽するというのはきっと大変な仕事でしょう。
「もしも」そんな実験があるなら、実験体にに選ばれる基準も気になります。私としてはFT内で使われていた”expendable”(消費可能な)と言う言葉が印象的でした。私見ですが、被消費者とでも言いましょうか、実験を発注している人たち、あるいは実験を請け負っている人たちにとって、好ましくないと思われた人間、トラブルの起きた人間などが候補として登録され、さらに個々人の能力や、社会的なステータス、人とのつながりなども見て、やりやすい人間を探して最終決定されるのではないでしょうか。完全なランダムということは考えにくい気がします。
とにかく人体実験の被験者が必要である、というニーズがまず存在し、後から、実験を正当化するような屁理屈がつけられるような気がします。そして一度被験者になってそれに気づいてしまいますと、必然的に不都合な真実を世の中に暴露する人間として反社会的人間というようなレッテルが不条理に貼られ、彼ら研究者の奉仕する主体が何であれ、加害者の方がむしろ立派な工作員、研究者だと教え込まれているとしても、私としては驚きませんね。所詮世の中そのようなものではないでしょうか。

もちろん、実験などではなく、これは既にあるこういった武器を使って犯罪を行なわれているのだ、という点から見れば、その主体は大小、国籍に関わらずあらゆるものが考えられるでしょう。つまり、上で挙げた加害理由の、「3 その他」の部分です。Free Tutorial でも「マインドコントロールを使った加害者が誰かということを1995年以前に尋ねられたら、合衆国の軍ないし諜報機関である可能性が非常に高いと言っただろうが、今では無数の可能性がありうる」とあります。この「3、その他」の部分が増えていて、つまりこの技術はどんどん広まっているのは確かだと思われます。その加害目的も様々でしょう。だから、個々の被害者の加害者を特定するのは、非常に困難なことかと思います。その中には例えばあらゆる国籍の、団体、ないし、団体の構成員、外国人犯罪者ですとか、様々な政治的、宗教的、民族的アジェンダを持った人たちもいるかもしれません。個人的復讐もあるでしょうし、ビジネスの部分もあるでしょう。機材があれば、誰でもできます。数百万もらえれば、とりあえず加害機械を輸入して、ちょっとした「仕事」くらいは始められそうな気もします。しかし、それでも、何故「外敵」、あるいは日本の一部の不心得者が、ハイテク武器を使って、国内の被害者を攻撃しているとして、それをマスコミ、行政などがそれを堂々と非難し注意を促さないのか、何故警察がいっこうに調査をしないのか、という同じような疑問は残ってしまいます。
果たしてこういったことを可能にする主体が何であるのか?
私の頭ではさっぱり見当がつきません。みなさん是非考えてみてください。

ちなみに、USSRはロシアになり、NPOテクノロジー犯罪被害者ネットワークのチラシには「ロシア下院では2001年にマイクロウェーブ・超音波・超低周波・光を武器に相当すると認める法案に可決し、プーチン大統領が署名しています」とあります。経緯はこちらhttp://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/06news04.html。(別に軍事利用を禁止している訳ではないでしょうが)。中国では、マインドコントロール被害として既にTV報道をされているようで、これもNPOテクノロジー犯罪ネットワークの顧問の人が中国語のニュースを見ながら翻訳していたのを聞いていただけなので、正確な記憶ではないですが、これらの武器を幾つかの国が研究していたけれど、危険なのでやめた、にもかかわらず、まだ研究している国がある、というような非難めいた言い方だったと思います(人民解放軍などがこういった武器を持っていないとは思いませんが)。南アフリカは、アパルトヘイトが廃止され、配備されていた核兵器も自ら破棄していますから、そういった流れの中で研究を放棄している可能性があるのかもしれません。フランスは、もこれもNPOテク犯のチラシからですが「フランス国家生命倫理委員会において、思考を読める段階にある神経科学の進展に、注意を喚起することが発表されました」と一応はあります。アメリカでは昨年2011年2月に、生面倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会でこの問題が正式に議題として取り上げられています。詳しくはこちら。http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/06news05.html
さて、他の国はどうでしょうか。少なくとも今のところ日本の政府、行政、研究者、マスコミなどは完全な黙殺を決めているようです。しかし、それはただ日本がどうしようもない国だからであり、私たち電磁波犯罪被害者が日本にいないから、ということではありません。

発信力の向上は被害の緩和に繋がるところもあるのではと考えますので、クリックしていただけると助かります。
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この犯罪を知らない方は、周知活動のために運営しているこちらのサイト http://stopeh.org/wordpress/
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2011年5月に、長く続いていた異様な体調不良が電磁波攻撃によって引き起こされていること、数々の近隣住民による嫌がらせがガスライティングとよばれる一式の犯罪技術であることを知りました。犯罪被害の認識は、2011年5月ごろ、千葉県市川市の集合住宅での集中的な被害によってわかりましたが、その後に得た知識から今までの長く続いてきた症状と状況を分析して、被害が10数年前の大学在学時に始まったと理解しています。
被害が厳しく、市川市内で一度転居し、現在は多摩地区に避難しています。しかし昼夜問わず24時間相変わらず攻撃が続き、この卑劣な犯罪から逃れる方法がないらしい、ということがわかってきました。よって、この見えない巨大な敵と闘うより仕方が無く、犯罪の撲滅のために可能な方法を考えていこうというブログです。
問題解決のためには、法整備、警察、行政に対する圧力など、TI(ターゲッティド・インディビデュアル)と呼ばれる被害者の協力と行動だけでなく、非被害者である無数の一般の方々による認知と手助けが必要不可欠です。
是非このブログに限らず、インターネット上に溢れている無数の被害者の声に耳を傾けて、この卑劣な犯罪の撲滅のために力を貸してください。

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