Silver Bullets Association (テクノロジー犯罪対策)

テクノロジー犯罪及び集団ストーカー撲滅のためのブログです。 立ち上がった被害者と非被害者の一人一人が、この悪魔にとどめをさす銀の弾丸であると信じています。

加害側からの告発者

こんにちは。お久しぶりです。
このブログは、エレクトロニック・ハラスメント
集団ストーキングなどと呼ばれている犯罪の解決のために、
主に一般の方にその内容を説明するために執筆しています。

本日は、この犯罪の元加害に関わっていた側からの告発者が現れたことについて紹介します。
(注:記事を書いている私、葉山には、現状この告発者の発言の真偽を確かめる手段がありませんが、紹介することが有益であると判断し、現時点で記事を書いています。
信憑性についての判断とその根拠は、以下の記事をご参考下さい***

この告発者は、人体実験のためにエレクトロニック・ハラスメント、
その隠蔽のためにギャング・ストーキングを請け負っている
アメリカワシントン州シアトルに本社のあるセキュリティ企業にかつて勤め、
本人はそこで加害行為ではなく情報保護に関わる仕事をしていたと語っています。、
ギャングストーキングも含めたトレーニングを受けており、
行っていることの卑劣さから、企業に逆らい、
逆に音声送信、嫌がらせ被害も含めて受け、被害者に転じてしまい、
現在告発を行っている、そうです。

以前紹介した、元加害工作員のカール・クラーク氏と
かなり似た経緯と言えるでしょう。

Security Industry Specialist Tells All 
https://gangstalkerwars.com/
この告発者は上記アドレスのサイトを設け、
そこで音声録音によって告発しています。

サイトに記されたJustin Carterというのはエイリアスのようです。
英語で聞き取りが可能な方は、是非直接お聞きください。
この犯罪の全体像について、この人物の分かりうる範囲で語られています。

以下、重要だと思われる点を、私見も交えてまとめます。

まずCarter氏の語る内容は、
以前紹介した元加害工作員のCarl Clerk氏の語る犯罪像とも酷似しており、
詳細がはっきりしているため説得力があり、
概ね信憑性が高いと私は思っています。

例えば
・この犯罪が、セキュリティ・インダストリーに請け負われていること。
・そこで人体実験(例えば遠隔の固体認識システム開発)のためのエレクトロニック・ハラスメント、その隠蔽、心理的攻撃のためのギャングストーキングが組織的に行われていること。
・被害者のDNAの取得が重要であり、それが犯罪システムに使用されていること。
(良く使えばそれは遺伝子医療のための研究に使われるような個人に影響を及ぼす情報であるけど、
それが加害にも悪用されている)
・大企業がクライアントとして関わっている、政府機関が関わっている

この告発者は、アメリカの被害者団体のオンラインミーティングに出て
質疑も交えて知っていることをさらに詳しく説明していましたが
自分の直接知りうること、そうでないことを明確に切り分けて話す術を持っていました。

そこで語られている加害組織像に関しては、
このブログで6年間を通し扱ってきたこととほぼ整合性があり、
従って極めて納得がいきます。

それであるがゆえに、
そのようなことになっているという現実に対して改めて驚きを覚えます。

この人物が直接知りえないことの中には、
・被害者の選択
・具体的な加害装置
などがあるようです。
それはもっと上級の立場の人間や研究者の知ることであろうということです。

・下請け企業の割り当ては分割化され、他企業の仕事内容がわからないようになっている
これも納得がいきます。
・加害者は、サラリーその他様々な便宜を約束されており、兵士が戦場で命令されれば誰でも殺せるように訓練によって道徳心を消去しているとともに、エレクトロニック・ハラスメントの技術も使用し、コントロールもされている。

これも、全て被害者の団体の中で今まで話しあわれてきた内容であり、納得できます。

私の印象をまとめますと、
今までの様々な情報も含めて、
加害技術の詳細等、入手が極めて困難な部分の一部の情報は除き
この犯罪の全体像というものは、もはや大部分明確であると考えています。
アメリカ合衆国ほど程セキュリティインダストリが発達していない日本では
加害の下請けが、違うルートで行われている部分が多いことも予測できます。
しかし、加害ネットワークを上に上がって行けば、
結局同じネットワークである、と恐らく言えるでしょう。

しかし加害技術・加害者を被害者が必ずとも証明する必要がない(できない)ことは
今までに繰り返し説明してきました。

ですので、後は、その犯罪をいかに終わらせるかということが課題であり、
それは、このブログをお読みになっている方々が多くの方々が
さらにこの犯罪について知識を深め、
他の人に伝えて頂き、
そのような犯罪システム、とそれを擁護する社会を容認しないという姿勢を見せることが
この問題を終わらせることにつながります。

実際にどのようにそれを行っていくかについては、
次回の記事で扱うつもりです。 

****************************
被害者証言、引き続き募集しています。
http://stopeh.org/wordpress/?page_id=13
また、「アクティビズム」に記載の諸活動に参加希望の方も歓迎です。
個々の被害の訴えには対応できませんが、
基本的なアドバイスはこちらに書いてありますのでご参考下さい。
https://sites.google.com/site/silver13bullets/bei-hai-dui-ce
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  1. 2017/08/25(金) 20:25:58|
  2. 加害者の分析
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孤立無援!(テクノロジー犯罪の構造についての考察)

今回の記事は、端的に申しますと電磁波犯罪被害者がいかにシビアな状況に囲まれているか、という社会構造についての分析です。この犯罪を学べば学ぶほど絶望な気持ちになっていきます。しかし状況を分析せずには、きっと解決への道筋も見えてこないのでしょう。

1 インダストリー

○民間企業が犯罪を?
NPOテクノロジー犯罪被害ネットワークに入ってすぐ、他の被害者に加害組織の正体について尋ねた時のこと、その人は可能性として、1業界、2国家 、3宗教団体のどれかじゃないか、と言いました。事実はともかくとして、後ろの二つについては理解できたのですが、業界というのが私にはしっくりきませんでした。業界というのは、民間企業。それが犯罪を? しかし、当時はわからなかったこういった考え方が、今の自分には理解できます。
例えば以前紹介した、対エレクトロニックハラスメント製品を提供する企業を経営するJohn Williams 氏の著書(*1)には、電磁波犯罪の理由として、1医学実験、2兵器実験、3その他、とあります。医学実験とは何か。それはきっと電磁波を浴びた時の様々な人体の影響を調べる、ということですね。例えば、恐らく実行主体として考えられるものには政府に関連する研究所の実験の他に、例えば民間なら、何某かの医療研究をしている企業、あるいはBMIの研究をしているようなハイテク企業、あるいは通信業界のような電磁波を発する機材を扱う企業が考えられるのでしょうか? 2については、軍等の研究所ないし、兵器産業という風に考えられるのではないか、と思います。
ところで今回考えたいのは、直接に「誰が加害をしているか」ということではなく、社会にこの犯罪をを周知していく上で「この犯罪の解決を阻む存在は何か」ということです。

○世界で盛り上がる電離放射線問題
産業と人体に対する影響との関係については、原子力産業について考えるのがわかりやすいかもしれません。今まさに日本中が、電離放射線の問題で盛り上がっているわけですが、産官学の利権による構造が浮かび上がってきました。具体的には、原発の安全性について、それを評価する委員会や組織を構成する学者が、原子力産業から研究費を貰っているということです。もちろん業界を監督する官庁からもお金をもらいます。同様にマスコミも産業界から広告費をもらいます。その結果、原子力の安全性について疑問を投げかける人間を、学会やマスコミから排除し、安全神話が出来上がる、簡単に言えばこのような構造です。

○広がる非電離放射線環境
さて、放射能(電離放射線を放つ物質)が人体に悪影響のあることは誰でも知っていますが、マイクロ波等の非電離放射線について、その危険性を聞いたことがありますか? きっとほとんどないでしょう。あるいは、何かのニュース、例えば基地局や、送電線の問題、電磁波過敏症、さらには携帯電話の電磁波などにいついて、聞いたことのある人もわずかにいるかもしれません。これはテレビ等のマスメディア(特に全国レベル)で取り扱われることがほとんどない、原発の危険性よりもまして、タブーなテーマのようです。しかし同時に、世界では、そして日本でも、携帯電話の基地局の運用停止を求める裁判(*2)等を通じて問題になり始めています。
今回は詳細を省きますが、簡単に言いますと非電離放射線の曝露によっても、眩暈、幻覚、痙攣、耳鳴り、その他の身体的、精神的疾患を引き起こされたり、長期的にはガンなどの甚大な病気を促進する可能性が指摘されています。例えば、冷戦時代のイギリスの軍で仕事をしたマイクロウェーブの専門家で最近この問題を強く訴えているBarrie Trowerは、様々な電磁波の危険性の示す研究が幾つもあったのにもかかわらず、1970年代の半ばを境に、電磁波のもつポテンシャルについて理解したアメリカが、カナダやイギリスなど同盟国にアドバイスをする形で、電磁波のもつ「熱効果」をだけを問題にするようになり、この危険性がかくされてしまったというような内容をインタビュー等で発言しています(*3)。
そして現在、携帯電話、wifi等の無線LANによるパソコン等のデーター通信環境の広がりにとどまらず、将来は家電製品の制御やスマートメーターのような電力の管理、自動車環境での無線使用(カーナビやテレマティクス)、教科書の電子化など学校での無線使用など、あらゆるシーンでの無線環境がユビキタス社会を目指すということで勧められていますが(*4)、その際に発生する電磁波に対する安全基準が、短期的な「熱効果」の点でしか考えられていないため、低すぎて危険である、という見方があります。子供の携帯電話使用をやめさせる動きや、住宅地の携帯電話基地局の撤去を求めるような声があります。特に神経の未発達な子供に対する影響は非常に心配されます。一方、我々は政府の定める基準値にしたがっており、そのような危険性に対する指摘には科学的根拠がない、という産業側の言い分があります。しかしもし、その安全基準を調査する主体が産業からの強い影響をうけている、そして政治家もまた産業から金をもらっている(*6)という、原子力産業同様の構造があるとしたら、大変危険なことですね。
安全基準の議論に深入りすることは避けますが、電磁波犯罪を証明するということは、そこで使用される武器から発せられる非電離放射線による、熱効果、非熱効果も含めた、痛み、眩暈、耳鳴り、長期的な曝露によるガンなどの病気の危険性、その他の様々な心身の疾患を証明する作業を「必然的」に伴ってきます。刑事事件として法的にこれらの武器を証明するということは、そういう意味があります。証明されると、非電離放射線に関わる産業としてはとても困るかもしれません。場合によっては日本中で訴訟を起こされて倒産してしまうかもしれません。イメージダウンだけでも今後のユビキタス社会というビジネスに脱原発問題同様の変化がもたらされる可能性があります。もともと軍などでマイクロウェーブの兵器的側面で仕事をしていたBarrie Trowerが現在wifi等の危険性を訴えているのも、低周波信号波で変調されたパルス波、それも人体に対して継続して照射され続ける必ずしも強度ではないマイクロ波として、その二つの状況が近いものであるためです。

○非電離放射線産業は電離放射線(原子力)産業を遥かに上回る
この非電離放射線に関わる産業はにはどんなものがあるでしょうか。まずはNTTドコモを含むNTT、KDDI、ソフトバンクなどの通信業界(これら企業はみな日本の株式時価総額トップ20にはいっています)があります。また、通信機器を含む様々な電子機器を製造するエレクトロニック産業も日本の基幹産業です。さらに、今後はもう一つの基幹産業である自動車産業も、カーナビや自動制御など無線を使用して行きます。原発問題で揺れる電力会社はどうでしょうか? 送電線や高電圧施設からの電磁波の問題があり強い利害関係者です。今後はスマートメーターと様々な家電の遠隔操作も関わってくるでしょう。教科書を全て電子化してタブレットで読むという意見もありあす。とにかく様々な業界が関わってきます。これらの企業に金を出す銀行も、これらの企業から金をもらうマスコミもみな利害関係者です。つまり、この問題に影響を受ける業界の力は、原子力産業を遥かに上回ります。ユビキタス社会というくらいですから、事実上日本中、そして世界の大半の産業を巻き込むものであり、そのどの企業もが、電磁波犯罪が証明されることで、非電離放射線の人体に及ぼす悪影響が証明され、人々にその認識が広まることに反対する十分な理由があります。関連する省庁、学会、マスコミも同様です。

*1 "Mind Control" / John J. Williams / July 2000 /Consumertronics
*2 http://www.denjiha-navi.com/index.html 「電磁波なび」:こちらのサイトは電磁波と健康に関する情報に富んでいるようです。
*3 http://www.youtube.com/watch?v=u3kW7GiGuDs (日本語字幕あり)ICCACTによってなされた、Barrie Trowerの30分程度のインタビュー動画。(必視聴!)
*4 http://ja.wikipedia.org/wiki/ユビキタス社会
*5 http://www.mynewsjapan.com/reports/1286



2 ミリタリー

○在モスクワ米大使館マイクロウェーブ照射事件
非電離放射線の持つ危険性を見てきましたが、次にその非電離放射線を利用した武器について考えてみましょう。この側面が西側諸国に認識されたものとして語られる有名な事件に、1960年代から`70年代にかけてなされたと思われる、ソ連による在モスクワ米大使館に対するマイクロウェーブの照射事件があります。事実は公表されていないようですが、大使館の職員やその家族にガンその他の疾患が多発したことから、調査して低度のマイクロ波ビームを照射されていることがわかった、という話があります。この事件に学び、アメリカの軍、諜報機関などは積極的に電磁波兵器の研究を進めていったという意見があります(*1)。

○完全なステルス武器を求めて
電気を利用して、動物(そして人間)を制御するというという考えは、1950年代から60年代にかけてのデルガド博士の脳に電極を埋め込んだ動物に対する制御実験などから、電気的に動物を眠らせたり、怒らせたり、と操作することが可能であるとわかってきます。その後、脳に電磁波を照射することでも、同様に操作をできることがわかってきて、70年代には電磁波によるマインドコントロールも含めた電磁波兵器の技術が発展していくようです。例えばどの周波数を照射するとどのような効果を人体や、特に脳に対して及ぼすか、というような研究がなされていったのでしょう。しかしすでに見てきましたとおり、マイクロウェーブの可能性に気づいたアメリカは、その危険性と可能性を隠蔽したまま研究して行きますので、そのことに一般市民は気づきません。またCIAによるマインドコントロール実験「MKウルトラ」の暴露の後、公的機関による色々なな手法を使用したマインドコントロール研究は廃止させられますが、様々な人間による証言から、人間をコントロールする実験が秘密裏に継続している、その手段として現在マイクロ波等が使用されている、という可能性が濃厚です(*2)。合衆国にとどまらず、複数の国で電磁波兵器の実験が秘密裏に続けられていると考えられ(*3)、共産圏と非共産圏、あるいは各国の間での他の技術同様の開発競争になり、その競争の必要性が秘密裏の人体実験を正当化する理屈となるでしょう。「秘密であるがゆえに」必然的に未同意で違法な人体実験が発生し続ける、それが電磁波犯罪の一つの形である、そのように考えることが十分にできると私は思います。

○秘密のPDCAサイクル
実験(PLAN)によって作られた兵器は「実践」に投入されます(DO)。そして評価と問題点が洗い出され(CHECK)、改良(ACTION)がなされる必要があります。その繰り返しによって発展してきたであろう技術レベルには信じられないものがあり、パテント資料であるとか、証言、犯罪被害報告からは、今まで見てきた通り、遠隔的に人間の感覚、感情、一部には行動を操作するまでに至っているようです。しかし問題は、今やそのほとんどの過程を「秘密裏」に行わなければいけないということです。電磁波等を使用した幾つかの兵器は、ノンリーサルウェッポンとして表に出ていますが、武器の存在においても、使用においても、公に発表されていることは、全体の極一部にすぎないでしょう。
さらには、それらが秘密に使用できて証拠を残さない素晴らしいステルス兵器であるがゆえに、実験と実践の場所が、戦場や、犯罪者に対してだけでなく(それらの使用も当然問題ですが)、法的にクリーンな一般市民に対して使用されている可能性が十分に考えられます(*4)。この武器の恐らくは開発発注者である軍、諜報機関、あるいは警察等にとって、敵対勢力とみなされる相手には、時には合法の市民も考えらるかもしれません。穿った見方だと思われる方もいるかもしれませんが、①麻薬の密売人やギャング、②警察の裏金を追求するジャーナリスト③軍縮を訴え、兵器の危険性を暴露する平和活動と、時にはどれが軍や警察にとって「危険」とみなされるでしょうか。①は違法なものですが、同時に犯罪者がいるからこそ(そして戦争や国際緊張があるからこそ)警察のや軍が必要なのであり、これらは組織の体制を揺るがすものではなく、時には彼らの雇用や予算を生み出す存在であるという見方すらもできます。それに対して、②③は合法ではありますが、軍や警察の予算や雇用、信頼性を奪おうとする可能性のあるものです。結局良い、悪い、というのは、誰にっとって、ということを含めての相対的なものにすぎません。勿論だからと言って、公務員が一般人に対して武器で攻撃を計画することがあり得るか? という疑問は当然あるでしょう。しかし考えて見てください、もしここに絶対見つかることのないステルス兵器があり、同時に合法ではあるが組織に甚大なダメージを与える存在がいるとしたら、組織はそのステルス兵器の使用という「悪魔の誘惑」を排除することができるでしょうか? 組織構成員全体が関わることはなくとも、治安維持組織の一部にそのようなダーティーワークを行う部署がある可能性はありえないでしょうか。

○防衛機密と情報統制
可能性だけをいくら述べても仕方ないですが、この秘密に開発をされてきたステルス武器を本来の意図で使用するにしろ、あるいは濫用するにしろ、それらは当然機密情報として扱われ、マスコミや学会、関連する省庁、役所、その他のあらゆる機関に対して、情報のアクセスを拒むような事実上の情報統制が行われる可能性は高いでしょう。「防衛機密」「国家機密」「国防のため」そのような理由に逆って、自らの危険を冒して情報を暴露しようとする存在は、官民問わず殆どいないと思います。
さらに電磁波武器の持つ可能性には、HAARP(アラスカ州にあるアンテナ群)のようなの大規模な電磁波照射施設によって、他国の広域に対してダメージを与えられる可能性までが指摘されています。これは人体、家畜、作物に対する攻撃など様々な可能性が考えられるようですが、その場合NBC兵器をミサイルで打ち込むのとはまた違い、隠密に運用できるがゆえに、非常に危険です。もしそのような段階にまでこの技術が到達しているならば、あるいは将来到達する可能性があるならば、政府としてはいっそうその存在自体をやはり隠しておかなければいけない、と考える可能性があるでしょう。
電磁波犯罪が公になるということは、必然的にこのような過去の秘密の武器の開発過程と、現状における存在、使用を公衆にさらすことになります。ですので、政府の電磁波ステルス兵器に関わる機関、あるいは政府そのものにっとって、電磁波犯罪被を暴露されることは非常に困るため、その力をフルに発揮して事実上国家ぐるみでこの犯罪の存在を隠蔽するだけの十分な理由があると私は考えます。

*1 http://youtu.be/hpfblQN2a-E
*2 http://www.youtube.com/watch?v=mel34on-GPQ&feature=player_embedded
*3 "Under Attack!" /John J. Williams /July 2000/ Consurmertronics(ソ連が出てくるので古い時期の情報でしょうが)には、著者らの知る限りにおいて電磁波兵器の開発に関係にある国々、として合衆国の他にUSSR, China, South Africa, Israel, Great Britain, France, Japanの七カ国、また多国籍企業や、著者らを含めた小さな研究主体が挙げられています。(こちらの記事も参照
*4 http://www.youtube.com/watch?v=u3kW7GiGuDs



3 クリミナル

◯フリーライダーズ
非電離放射線とそれを利用した武器についてみてきましたが、最後にその非電離放射線を利用した武器を使用した犯罪について考えてみます。この開発されたステルス兵器もやがてその技術が、軍や警察のなどの通常合法的に武器を所持できる主体以外の様々な主体、つまりは犯罪者たちに渡っていき、使用されるでしょう。ソ連の崩壊と同時に共産圏から流れた技術もあるかもしれません。そうでなくとも、特殊な物質を必要とする核兵器などに比べれば、大部分のマイクロ波兵器(そして音波兵器)は遥かに簡単に作れるものでしょう。そして秘密裏に他人を攻撃したいと考える理由はいくらでもあります。政治的理由、宗教的理由に、ビジネス目的、個人的復讐など様々です。そして秘密攻撃を可能にする技術があるとするれば、当然使用されるでしょう。これは、始めに見た加害理由の、1医学実験、2兵器実験、3その他、3に当たるものです。しかし、武器の実践にはやはり人体実験が必要ですので、2も、結局そこには含まれてくるでしょう。
ここで問題なのは、これらの犯罪者が電磁波兵器を使用した犯罪を犯したとして、それを警察等が捜査、逮捕、刑事事件にするのが極めて困難である点です。理由は幾つもあります。①まずは認知されてない技術による攻撃のため、現場の警察にこの技術に関する知識がない、という知識面。②また、仮に犯罪を理解しても、スイッチ一つでつけたり消したりでき、証拠を残さないステルス兵器なので、取り締まる手段がない、という技術面及び、取り締まる法がないという法律面の問題。しかし本当の問題なのはその先です。③犯罪が誰によって行われているかわからないため、公的な治安機関の秘密工作かもしれず、警察としても関わりたくない、という政治面。④そして、このステルス兵器による犯罪を刑事事件にするならば、恐らく国家機密である電磁波兵器の詳細について刑事裁判で取り扱うということになるので、それは絶対にできない、という政治面。
つまり、加害主体が社会に圧力をかけられる公的な組織や巨大組織でなく、技術を取得したもっと小規模の、例えば個人規模のものであっても、やはり警察はこれを捜査し、刑事事件にすることはできないと考えられます。考えてみて下さい、仮に勇気と知識のある刑事と、間抜けな電磁波犯罪者がいたとして、偶然に電磁波測定器を使って加害波を検出し、令状がとれて家宅捜査したところ偶然加害機材がでてきてしまい、それを刑事が押収して、検事が起訴し、偶然何らかの法律でその加害者は有罪となり、その結果刑事裁判とその報道を通じて電磁波武器の存在と技術が世間一般に広まり、当然そのような秘密裏に人を攻撃できる武器自体に対する疑問が人々にもたれ、同時にその情報は世界中に瞬時に広まって行き、世界を変えてしまう、ということが起きるでしょうか? そんなラッキーが起きる前に、その警察官と事件は確実に潰されると私は思います(*1)。
そのことを電磁波犯罪者はよく理解しているはずです。従って、これらのならず者たちが、全国津々浦々の大学や警察や精神病院やマスコミに口封じのために人を派遣してのっとったり、脅さなくても(それは不可能でしょう)、その情報戦を別の存在が務めてくれるのです。犯罪者たちはそのような状況を利用している、フリーライダーであると言えます。

◯みな同じ穴のムジナ
このような、ならず者のフリーライダー犯罪者、犯罪組織による行為が、訴えられるテクノロジー犯罪の大部分なのか、それとも一部なのか、その割合はわかりません。しかしいずれにしろ、警察がこの技術が使用されていると思われる犯罪全てを一貫して無視し続けるのに十分な理由があります。この矛盾した状況に仮に警察組織の中で憤りを覚えている警察官がある程度いるとしても、それを組織の中で表現する手段がないかもしれません。
また、このような犯罪者による電磁波犯罪にかかわらず、もし借りに公的研究機関による研究目的の未同意の人体実験があるとすれば、それは理由を問わず全て違法=犯罪であり、同時に公的治安維持組織のシークレットサービスによる実践使用があった場合、それが犯罪者に対してであれ、例えば反体制的とみなされた一般人に対してであれ、全て違法=犯罪です。我々はケダモノではなく人間であり、しかも法治国家に住んでいるのです。ですので、「もし仮に」そういうことがあるならば、それらの公的な身分を持った人間も、犯罪者もみな同じ穴のムジナといえるでしょう。そして同じ穴のムジナ同士は、この犯罪技術を隠蔽する側で暗黙の一致するでしょうし、その隠蔽のために堂々と電磁波武器も含めた暴力を行使するとも思います。何故なら彼らは所詮犯罪者なのですから。

◯孤立無援!

まとめますと、加害者と考えられる組織には、公的機関、民間企業、その他の犯罪集団である可能性があります。それらの技術をもつ各組織はそれぞれに自分の利害をもち、協力関係にも対立関係にもあるでしょう。しかし、被害に気づきそれを社会に訴える私たちを電磁波犯罪被害者が邪魔であり、それを断固阻止する一点においては、国中の力、産業界、官僚、政治、学会、マスコミ、軍、警察、犯罪集団が一致する十分な動機があり、事実上団結しているというのが被害者を取り巻いている現状だと私は考えています。
積極的に隠蔽するために暴力的な力を発揮する存在もあれば、見て見ぬ振りをするという形で、「報道しない、診断しない、調査しない、捜査しない、学術的に存在をみとめない、裁判にとりあげない」という形の、「意図的な不作為の連鎖」に参加している組織や個人も多いでしょう。そして殆ど多くの人たちはその結果、このような驚くべき犯罪の存在をただ知らないし、それゆえにまた信じられないわけです。
それらは不思議なことではなく、ここまでの過程を考えれば必然的な結果であるといえます。勿論これらはみな、私の私的な分析であり、推論でありますが、構造的で複雑な状況であると私は考えます。そしてそれゆえに解決がいっそう難しいかもしれません。それに対して被害者のもつ資源は非常に少ない、という厳しい状態にあると思います。この孤立無援の被害者の現状を打破するためにどういった活動が可能か、ということについて次回は考えてみたいと思います。
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  1. 2013/02/27(水) 18:23:10|
  2. 加害者の分析
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ラスボス? は倒せないだろう。(構造・力学・世界)

「集団ストーキング、テクノロジー犯罪は、同じ内容の犯罪が複数の国にまたがって見られるのですが、その背後には何者かがいるのでしょうか?」、今回はこの多少陰謀論めいた疑問について、考えてみたいと思います。
その前提としては
A、集団ストーキングという、高度な心理戦技術としてのガスライティング、電子戦技術としての電磁波、音波兵器を使用した集団による監視、加害行為が、主に先進国を中心に広まっているらしいという点。(例えば、国際的な被害者ネットワークであるFFCHSの参加者国を参照)
B 特に、その中でもマインドコントロールのような非常に高度な技術がかかわっている、その出自に対する疑問。
C 警察など当局が被害の訴えに対応してくれない、犯罪を認知しない、という不可解な状況。
主にこの三つの疑問点があります。
これは、昨年、集団ストーキングの加害者を階層別に見てきた中で、
0 様々な理由による一般人の協力者
1 その地域の集団ストーカーたち。
2 その管理者と上の存在(=広域的、全日本的な、加害者団体あるいはネットワーク)
3 トランスナショナルに同内容の加害を可能とさせる、さらに上の存在がいるのか?
この最後の3番目を考えるということでもありますが、正直、話が大きくなるにつれ、具体的な犯罪の対策、解決とは結びつかなくなってくると思います。ただ、中途半端は気持ち悪いので、一応最後まで考えさせてください。

もっとも、何か大きな存在が背後にあるのではなく、犯罪技術が単に世界に広まっていった、と考えればいいわけで、私自身も基本的にはそのように考えたいです。
個別の被害を考えた時、外国に行って逃れられるという場合と、特に音声送信などに関しては、世界中どこでも聞こえるという方と、ケースバイケースかと思います。これは、電子ネットワークを使っての外国から(へ)の攻撃も可能だと考えられますし、犯人が被害者の予定を調べてついてくる、ということも物理的にはできますので、何か世界的に壮大な加害網が構築されているというような考え方には否定的です。(電子ネットワーク自体が加害網になってしまうのでしょうが)。
以前みたような集団ストーキングの担い手になる可能性のある、組織犯罪ネットワーク、例えば麻薬、武器売買も一国で完結していることはないですし、企業も政府機関も、利権も、過激派組織も、技術者もみなグローバルに関係性を持ち、情報自体にいたっては瞬時に世界へ伝わる時代ですので、こういった闇の技術情報が伝わっていくことも自然だと思います。
例えばアメリカで、エレクトロニックハラスメント対策の商品を通販しているLone Star Consulting Inc.は、そのユーザー向けガイダンスの中で、「マインドコントロールを使った加害者が誰かということを1995年以前に尋ねられたら、合衆国の軍ないし諜報機関である可能性が非常に高いと言っただろうが、今では無数の可能性がありうる」、と説明しています。(外国政府、企業、犯罪、テロ組織、学術実験、医学実験、といったものから、別れた恋人、悪意のある親戚、サディストなどといった個人まで)。この点では基本的には日本でも同じなのではないでしょうか。
Cに関しては、警察や政府、企業も含めて、利権ですとか、技術の隠蔽、取締りの能力の限界など、こういった犯罪を取り扱いたくない理由は、色々な形で各国に共通して存在しうるとも推測できます。
ただし、Aにしても単に技術の問題だけではなく人員を動員した監視システムの話であり、同じような状況がほぼ同時期に各国に広まっていったとしたら(各国の詳しい情報までは知らないのですが)、やはり不自然な気もしますし、もしそうだとすればBに関しても、意図的に技術情報を提供した、広めさせた、という疑いが拭い去れません。Cも、警察、あるいはこの犯罪をとりあげないマスコミや各国政府の態度も、(どこかたった一国でも本気で政府がこの犯罪を暴露、取り締まれば、その情報は瞬時に世界に広まるはずである)どうも同期している、という気がしないともいえません。
つまり、意識的にそのような状況を世界的に作ろうと狙っているという可能性が、ないとも言い切れず、その結果、さまざまな推論が被害者によって語られることもあると思います。
残念ながら私は、イルミナティもワンワールドもビルダーバーグもニューワールドオーダーも、そういったことを語るインテリジェンスを持ちません。それはそれで、色々な方たちの意見を参考にしていただければ、と思います。ここでは私なりに、一つの可能性、というより一つの考え方を、学生の書くレポートほどの簡単さで、何とか説明しようと思います。これは前々回の最後にみた、監視社会論の延長線上の話になります。今後繰り返し強調して申し上げるつもりの「ハイテク技術の悪用の危険性」、の究極の例と思っていただいてもいいでしょう。お題は「民主主義及びテクノロジーの発展下における支配構造」です。 

①物理的な力と同様にこの世には「社会的な力」というのも存在すると思います。物を動かすのが物理界における力なら、社会的力とは「人を動かす力」です。例えば、金が人を動かすように、突きつけた銃が、美しさが、人気が、知識技術が、地位が、言葉が人を動かすように、それらは社会的力を持っています。そして、物理界において、引力による水の位置エネルギーの動き=水力から磁石の動きを通して電力に転換され、それが蓄電池に蓄積され、モーターを動かし車を動かすように、それら社会的力も、転換及び蓄積が可能です。言葉によって小説を書き、人気を得て、金を稼ぎ、蓄積された金と人気つかって政治家になり、その地位を使って人を動かして、さらに金と地位を蓄積する。それらの力は一部子供に引き継がれ、教育という形で知識や技術や変換され、または知名度として人気に変換され、それらの力を使ってさらに地位や金の蓄積を続ける。あるいは知識と努力によって発明した技術で会社を興して金を稼ぎ、金力によって武器を買い、武力によって政治権力を掌握して、マスコミを操作して人気得て、法律を変えて独裁者になる、などなど。

②そうやって相当量蓄積された社会的力を持った人々が、それ以外の一般の人たちを動かすために強く結びつき、さらに強固な力の一団を形成すると支配層と呼ばれます。支配の本質とは少数による、多数、あるいは全体のコントロールです。もちろん船長が命令して無事に船が航行できるように、社会に支配が必要な部分もあるのでしょうが、その質が問題なのでしょう。王族、貴族、企業経営者、銀行家、政治家、宗教家、政府高官など、その支配層の大部分の結びつきの基本は血縁であり(政略結婚の世界)、それは21世紀の今でも世界中で程度の差はあれ同じと思われます。力は子孫に受け継がれるので、支配層の大部分は生まれながらに支配層であり、その中に成り上がってきた(一代あるいは数世代を経て)人間や、時にはその才能を早くから見出されてスカウトされた天才などが加わっていきますが、大部分は生まれながらの「遺産相続者たち」、あるいは既に確立された存在=エスタブリッシュメントであり、それゆえに彼らのもつ基本的なものの考え方は、既に与えられ、当然の権利として存在する、社会的力、支配力の維持です。

③一方、権力闘争において、社会的力とは相対的な力になります。人類の発展によって、人間の持つ物理的力は際限なく増加しますが、そうではなく、例えば一国において、消費税が5%パーセントであると同時に10%であることは不可能であり、あるいは死刑廃止と死刑賛成は両立しません。ですので、ある勢力の力が増えるということは、それ以外の勢力の力が減るということ同義の「ゼロサムゲーム」です。従って、経営者にとって利益を上げる手段が、売り上げを上げる、経費を削る、の二つあるように、権力者、支配層にとって自分たちの力を維持し、増大させる手段には、自分の力を増やす、自分以外の人間を弱体化する、の二つの方法があります。

④ところで、冷戦後の現代の世界の覇権闘争を考えると、その最重要の主戦場は、低強度紛争におけるならず者国家あるいはテロリストと、NATO、多国籍軍との戦いではなく、それぞれの列強国内における、(あるいはインターナショナルな話し合いも含めての)権力闘争です。前者についてはその優劣は明白であり、恐らく世界覇権自体には影響を及ぼしません。その戦争をするのかも含めて、大事なほとんど全てを決めるのは列強国内および国間の話し合いです。そして冷戦に勝利した欧米日諸国(G7)は民主主義、法治国家でした。敗者であるソ連構成諸国も民主化しそこに加わりました(G8)。そして現在の中東革命に見られるように、この勝者の思想は世界に広まり続け、この民主主義、法治国家という体裁は、少なくとも現在の列強諸国(G20)、あるいはほとんどの国にとって避けられない選択です。サウジアラビアも、中国も例外ではなく、いずれ民主化されると思います。
しかし、こういった民主主義、法治国家において、支配層が、その国の一般市民と権力闘争して、社会的力を維持するのはなかなか大変です。何しろ誰もが一人一票の政治権力が与えられていますし、逆らう勢力を無下に警察や軍を使って棍棒で殴るわけにもいきません。しかし放っておいたら、様々な法制度を使って、徐々に政治的に大多数の一般市民に、権力、富などの社会的力が吸い取られてしまうので困ってしまいます。ここには市民生活に内部化された戦いの余地があります。
そこで問題解決の手段を考えるよう、支配層に雇われた戦略家であるあなたに命令が下ったとします。どういった方法を考えればいいのでしょうか。
できることはたくさんあります。金を使ってTV、新聞といったマスメディアを買収します。それによって世論を動かします。こちらは一円一票の世界ですから何とかなります。また政党という制度も利用できます。一人一人の議員は国民から選挙で選ばれますが、結局政党に属することになるので、政党の個々の議員に対する支配力を増大させれば(政党助成金、政党支部など政治団体にのみに許される企業献金、党議拘束、そのほか様々な規則)、各議員は政党に従属するようになります。そしてその政党や有力議員(彼ら自身も一部支配層でもある)に資金を投入して買収する、あるいは従わない場合はマスメディアに攻撃させます。もちろん与党も野党も両方買収して、時々政権を転がし、不満のガス抜きをします。
さらに、様々な財団や企業から、支配層にとって良いことを言う学者、文化人といった情報の中間伝達者たちには金や仕事を与え、反対の人間はできるだけ干上がらせます。大企業、官僚の世界では、反抗的な人間を出世させません。
そういった様々な戦略をあなたは考えます。というより、今までに何十年もやってきました。そして、それはなかなか効果的でした。

⑤しかしここに、大きな問題がひとつ現れました。それはテクノロジーの発展です。中でも情報技術=ITが重要であり、インターネットの発展により情報の伝達、ネットワークの構築などが非常に簡単になりました。これは画期的なことなのです。具体的に言えば、日本では月定額4,5千円も払えばブロードバンドに、それも無線環境も含めてつながります。スカイプを使えば世界中の人間と無料で話せますし、ブログで表現をすることも、それも音声、動画を含めて無料で可能です。メーリングリストや、ソーシャルネットワークを使ってコミュニティを構築し、ツイッターで情報を拡散、調べ物はグーグルとウィキペディアと、他にも専門のサイトが無数にあり、テレビや新聞などのマスメディア情報に頼る必要もありません。全部ただです。それらを利用する市民の知的水準も上がり続けており、可能性は無限大です。
これはすばらしいことなのですが、繰り返しますが権力闘争において社会的力はゼロサムゲームであり、一般市民の力がテクノロジーによって向上するということは、相対的に支配層の力が弱体化することを意味します。これは彼らを本気で心配させるほどであり、逆にいえば、それだけ市民には力がある、ということです。その力を支配層はよく知っています。例えばそれらのテクノロジーを最近では中東で独裁者を追い払うのに使い、成功しました。しかし、それらの力が自分たちに向けられたとしたらどうでしょう。ウィキリークスの件一つとっても大変な騒ぎでしたが、あれはたった一つの例に過ぎません。
具体的に何が心配かというと、反体制的なネットワークの構築などもありましょうが、一番の問題は情報の伝達だと思います。別に独裁者にかかわらず、支配層にとっては色々と「不都合な真実に値する情報」というものがあります。まずは完全にアクセス不可にしたい情報があります。水爆や、マインドコントロールに関する技術情報などがそうでしょうし、暗殺などの工作活動、表にできない闇取引記録、など色々ありましょう。そういったものも時には漏洩し、インターネットを通じて広がってしまいます。次に、調べればたどり着けるけれど、マスメディアには載せないので決して量的に普及しない情報もあります。集団ストーキングに関する情報もそうですし、もっとちがった、どこかの国の諜報機関が工作資金の作るために麻薬を扱ってきたですとか、国家にとっては目をつぶっておきたい虐殺などの歴史、あるいは支配層の汚職やスキャンダルや売国行為などでしょうか。それらを、誰にでも使えるインターネット上でせっせと流通させる人たちが出てきます。さらに、誰でも目にすることはあるけれど、決して深く考えて欲しくない情報、例えば、その戦争は本当に戦う価値や正義があるのかという分析や主張、その税制、政治制度、産業規制などは公平であるのかという分析と主張など、利権、格差、戦争などに関するごまかしておきたい情報や主張なども、インターネットなどを通じてより強固に広まるでしょう。こういった情報を上手くごまかしてやり過ごした上に支配層が成り立っているという部分があると思います。
同時にもう一つ、テクノロジーの発展に伴い、例えば生物兵器、化学兵器なども、今よりもっと簡単に少人数で作れてしまうようになるでしょう。あるいは全世界のインターネット網に致命的なダメージを与えるコンピューターウィルスですとか、いわゆるテロに関わる情報流通の危険性もあります。ただしこちらの危険性に対しては、支配層はいつもせっせと宣伝しているのであって、とても気がかりなのはやはり前者です。

⑥再び大命の下ったあなたは、また戦略を考えます。これは彼らにとっては、もともと生まれながらに与えられた支配権をを脅かす敵との、いわば自存自衛の戦い、サバイバルですから、一切容赦をする必要はありません。総力を尽くして、戦い抜く必要があります。とはいえ何しろ法治国家ですから、違法に情報伝達者を工作活動で貶めるのは容易ではありません。いや、かつてはそういうこともやってみました。支配者に不都合なことを言う活動家やグループなどの情報の中間伝達者を、警察などを使って巧妙に攻撃し、その一部はコインテルプロなどといわれて暴かれて冷や汗をかきました。今でもそういった工作をやる気はあるのですが、何しろ情報の伝達者が事実上情報テクノロジーの発展によって全ての人間に可能なので、誰を監視し、誰を攻撃すればいいのかわかりません。これは非常に厳しい状況です。
しかし、そこであなたは閃きます。いっそ、全ての人間を監視すればいい。全ての人間とは、億人以上の全ての自国民であり、地球規模でみれば、70億人、できるだけ世界すべての人間の監視です。
あなたはそのためのアーキテクチャーを考えます。鍵はこちらも情報技術であり、幾つか前提があります。一つ、デジタル化された情報はコンピューターの性能さえ良ければ、一瞬にして計算できる。二つ、作業がアナログになればなるほど、人手がかかるので、できるだけ減らしたい。三、しかし手間をかければかつてのように、法治国家でも攻撃工作は可能である。
以上を頭に入れて、まずあなたは全国民のあらゆる個人情報を集めます。まず全国民一人ずつに番号を振って、電磁読み取り式ICタグ(RFID)の入った住民基本カードを与え、それに戸籍、住民票情報、運転免許証や保険証の情報から始まり、年金、納税、犯罪暦、公的資格情報、医療情報、図書館貸し出し情報などを詰め込みます。ICタグ付カードは民間からも発行され、クレジットカード券、乗車カード券、お財布カード券、レンタルカード券その他色々で、その人の購入物から、乗車情報、レンタル物までしかるべき情報をデータバンクに送り続けます。GPS携帯がその人のリアルタイムの位置情報を携帯電話会社に送り続けて、その情報は蓄積されます。そういった全ての情報は、必要な人間が正しく使う以外はアクセスできないことにはなっていますが、お構いなしに政府、公務員として、あらゆる名目で集められるだけ集めます。さらに、ウェッブサイトの閲覧履情報を集め、テレビの視聴番組記録を集め、プログラムソフトで電子メールを傍受して情報を集め、電話会社からの電話の送受信記録を集め、エシュロン(全世界的通信傍受システム)によって電波を傍受して、特定のフレーズ(「例えばテロなど」)に関する通信情報を集めます。
またリアル世界では、Nシステム(自動ナンバー読み取り機械)や監視カメラ、警察官を使い、あるいは民間パトロールを組織して、特定の気になる場所、集会、サークル、組織、などに出入りする人物の情報を集めます。できるできないはありますが、可能な限り集め続け、その個人情報をデーターベース化します。
そして検索にかけ、まずトラップにひっかかった情報を抽出します。トラップは、不都合な真実情報、危険な技術に関する書籍、映像、データなどに関する購入、レンタル、視聴履歴。問題の場所、集会、組織などの出入り情報。問題ウェッブサイトの視聴履歴。問題人物、組織との通話履歴、メール履歴。傍受された問題フレーズの通信履歴などなどです。
それだけでは、膨大な量になって処理できませんので、次に「問題の密度」を検索します。それは、例えば「関連付け」として、ある技術とある技術の情報をあわせると、特定の生物兵器ができるというような技術的なことから、同様に、ある問題の集会に出て、ある問題の書籍を借り、ある組織に連絡を取ったことがあるなどでわかる特殊な思考傾向です。あるいは、それらの問題具合と、その人の能力、例えば、家族情報、教育課程、学位、資格、職業などを関連付けます。さらに量的把握を検索します。それは、その人間がどれくらいの頻度でそれらの問題情報を取得しているのか、各問題ウェッブサイトの閲覧時間、その人物の収入に対して問題情報の購入に費やす金銭の割合などなどです。それらを組み合わせて、いわばその人の「危険度のレベル」を計算します。そこまでは素晴らしい検索プログラムでほとんど自動で行ないます。
隔離されて育てられたテロリストでもない限り、そういった社会関係や取得情報から、人は思想や、伝達する情報、それを伝えたいという動機を育てるわけですから、不都合な真実に関する情報を伝達する可能性のある人間は、抽出できます。もちろん現在、不都合な情報の伝達活動をしている人間も、その量的な具合、関連付けなどから今後の危険度を計算します。そのレベルによって可能な人数に絞られた高レベルの危険人物から、よりアナログな、人手のかかる監視、傍受活動、あるいは捜査を行い、レベルが軽くなるにつれ手を抜き、あるいはレベルが高くなるまで放置しておきます。
あなたは、こういったシステムを、「効率化」あるいは「治安、防犯」の名目で(その二つは偶然新自由主義と新保守主義それぞれのドグマでもありますが)せっせと作ります。経費削減と効率化のためといっては、情報を集中処理化し、IT化しすぎて治安に穴が開いたといっては、人的動員を増やすのです。

⑦次にターゲットの処理に移ります。人的監視や捜査、盗聴、盗撮などによって、さらにターゲットたちの現在の詳しい情報、やっていること、考えていることがわかり、それと様々な個人情報をあわせれば、直ちに処理しなければいけない人間から、様々なレベルで、攻撃、妨害、弱体化しておくべき人間、監視を続けるだけでいい人間、勘違いで問題なしの人など、レベル別にわかれます。しかし、攻撃といっても法治国家ですので、工夫が必要です。
そこでようやく集団ストーキングが出てきます。これは大変アナログな手間のかかる行為ですから、対象者はそれほど多くないと思います。もっとも、一番危険な、直ちに処理しなければいけない人間(一両日中に、あるいは近いうちに、相当不都合な重大情報を刑事告発する。マスコミに発表する。議員として議会に提起するなど)は、偽装痴漢、偽装万引き、別件逮捕などで社会的に抹殺し、あるいは突き落としなどで自殺に見せかけたり、病死に見せかけて殺し、あるいはその両方を組み合わせます。(万引き犯に疑われたことを苦にした自殺)。既に取得した情報により、相手の弱点(病歴、性癖、犯歴、あるいは違法に動画をダウンロードしたなど些細こと)がわかっていればやりやすいです。しかしあまり直に抹殺し過ぎるのは危険ですので、集団ストーキングはその次辺りの手段でしょう。これもレベルがあり、ハイテク兵器で徹底的に痛めつけて、事実上自殺に追い込むところから、マインドコントロールによる思考力の弱体化、失業による経済的、社会関係的な抹殺、監視と嫌がらせによる生活の妨害、電磁波による長期的影響による早死に狙いまで、目的別にさまざまです。抹殺といっても、本当の狙いは支配と服従であり、ネズミのように人間をアメとムチでコントロールすることです。同時にこれは、危険情報伝達人物になるかもしれない傾向の人物を、早期に発見して矯正、妨害する予防効果もあります。(偉くなってからでは処理に手間がかかります)。
実行については公務員はあまり手を出しすぎず、過激派やカルト集団、外国人組織、暴力団などを上手に使う方がいいかもしれません。公務員には動員できる人数に限界がありますし、いざ問題が起きたら、彼らに罪を全部擦り付けて、ロスカットすればいいのです。そのためには、報酬として、彼ら自身の都合で自由にターゲットを選んで攻撃しても逮捕されない特権や、そのための技術(ガスライティング、ハイテク兵器など)を与え、または金銭目的で攻撃する自由を与えます。情報システムの構築には、税金が堂々と使えますが、裏の攻撃部隊にはそうはいかず、ストーキング部隊をそれとして運営していく仕組みが必要なのです。問題のターゲットを彼ら自身のターゲットに紛れさせるという利点もあります。また、こういったシステムが構築されているという空気の読めない公務員も、当然攻撃対象になります。
もっと危険レベルの低い人間に対しては、もともと社会にはアメとムチという形で、問題人物は出世競争や仕事から弾き、都合よい人物には地位が与えるなどのシステムがありますし、教育機関やマスコミも頑張ってくれるので問題ないでしょう。危険レベルが上がったら、そのとき処理すればいいです。別に全体主義国家にする必要はなく、リスクを避けつつ望む方向に社会が向かってくれれば、多少は支配層に対する不満はあったほうが健全なのです。

⑧そういったシステムを各国が作り上げて、さらに情報網をグローバルに結び付けていく、という方向で各国の支配者層の一部が合意していてもおかしくないという気がします。実際の仕事は司法官僚等の実務者レベル間で進められていきます。あるいは日本のような国の場合は、支配層の大きな部分は、大資本家などよりも、大企業などの法人、省庁など、「組織」という名の誰が責任を最後に負うのか不明瞭な不死の巨人が担っているのかもしれません。
勿論全世界の人間を一つのシステムで管理はできないので、実際には国レベル、州レベル、基礎自治体レベルでそれぞれ分担し合って運用を担当し、システム構築と運用の利権として多国籍企業も取りこんでいき、70億の人全てとは言わないまでも主要列強国(G8ないしG20)間では徐々にネットワークを築いていきます。それ以外の弱小国は別に民主化しなくても、問題がおきたらミサイルなどで攻撃すれば軍需物資の在庫処分にも、軍隊の存在意義にもなるので、あなたとしてはむしろ問題勢力を幾らかは育成してもいいくらいな気になっています。
もちろん列強国間も序列があり、下位国の支配層は、上位国の送り込んだ諜報員等に完全に監視され、逆らえば様々なレベルで抹殺、追放されます。これらによって、アニメじみた言い方で少々恥ずかしのですが、ある種の世界征服が完成するということになります。チンギスハンやナポレオンがやりそこなったことを、アルマーニのスーツを着た紳士や、白衣を着た科学者たちが成し遂げつつあるのかもしれません。功のあったあなたとしては、ノーベル賞くらいは欲しいところです。

さて、これが酷い陰謀論(それも相当左からの)であることは承知しています。実際にはこんなことはありえないでしょう。ただ、ここまで酷くないにしても監視社会論にはこういったシステムの完成を防ぎたい、危険である、という意図があると思われます。また。反オーガナイズドストーキング活動家のエレノア・ホワイト氏のブックレットでは、詳細は不明ですが、彼女の個人的意見としてこの組織犯罪の背後に、国際的な独裁指向の勢力の存在を感じているようでした。
もし仮にこんな壮大な計画が集団ストーキングの裏にあったとしたら、この支配層=ラスボスを倒すのは無理でしょう。日本の集スト実行ネットワーク長は中ボス程度で、根拠はないですが、みんなで頑張っても何とかなる可能性があるのはそのあたりまでではないでしょうか。それ以上は世界を計画している勢力であり、支配するものと支配されるものの関係は永続的だと思います。少なくとも犯罪の解決の延長線上ではなく、もっと大きな構造変化の中で、別の理由と形で変化していくのだと思います。あるいは一人一人の人間が、憲法で言うところの自由や権利を保持するための不断の努力によって、侮ることのできない力と意志を見せれば、その時代において改善されることもあり、また次の時代に悪化することある、という絶えることのない人間の闘いの中で比較的ましな社会が訪れるように努力するしかないと思います。(ありえないといいながら、無駄に長々と論じてすみません。)
いずれにせよ、目の前の犯罪に対処するのに、こういった世界構造を解き明かす必要はまずはないと感じます。卑劣な犯罪者VSそのほか全ての一般人、と単純に考えていいと思います。犯人探しも今回で止めにします。それに、たとえ敵がどれほど大きかろうが、こちらのやれることは変わらないのです。別に世界の変革を目指しているのではなく、欲しいのは痺れずに味噌汁を飲み、友人と気兼ねなく会い、邪魔されずに仕事をして正当な報酬得て、ささやかな暮らしを築く、それらを取り戻す闘いであると考えています。
ただ最後に一つどうしても付け加えたいのは、この私に対する加害の発端が、何であったのかはもうよくわかりませんが、このように何かを表現しようとするたびに攻撃してくるということは、事実上、これは言論弾圧である、既にそのようになっている、ということだけ、たとえ意味がなくても断固として主張します。
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  1. 2012/01/09(月) 18:27:57|
  2. 加害者の分析
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悪魔教団

最近、集団ストーキング及びテクノロジー犯罪の被害者による活動がどんどん活発になってきているようで、嬉しいです。時々被害者の集まりに参加させていただくことがあり、そこで他の被害者の話をお伺いすることがあるのですが、そのたびに驚かされるとが一つあります。
報告される被害は様々です。付きまとい、騒音被害に始まり、仄めかしなどの人的な被害があり、それから、痛みや痺れを与えられる、音声送信、臭いを送られる、感情を乱されるなど、多種のな見えないハイテク攻撃があります。警察に行くと、生活安全課にまわされて、適当にあしらわれることが多いようですが、中にはそっと集団ストーカーについて知っている、ということを伝えてくれる警察官もいるようです。(だからといって捜査してくれるわけではない)。またモビングと呼ばれる、人を退職に追い込むための工作があり、嫌がらせの相手はとしては上司、同僚、あるいは取引先、時にはお客としてなど、これも実に様々です。
自分の知らない被害を聞くと、そんなこともあるのかと、はっとしますが、一番衝撃を受けますのは、このようにして段々に積み重ねられることでわかってくる、加害者たちの社会に対する影響力の大きさです。様々な業種の職場、あらゆる居住空間はもとより、一時的に出かけた先でも嫌がらせにあいます。私も、逃げまわっていた時に宿泊先で、「その日」に被害にあいましたし、ウィークリーマンションに避難した方も、「数日後」には彼らがやってきたといっていました。彼らのネットワーク、能力、影響力には正直ただただ驚かされるばかりです。明らかに、警察や、役所に対して圧力をかける力を持っています。マスメディア対してもこの問題を扱わせない力をもっているようです。恐らく、関係するハイテク技術関連の学会などに対しても影響力を持っていると思います。というより、日本中のあらゆるところで勢力を持っているといって、まず間違いないと思います。果たして「このようなネットワークを可能にし、ストーカーグループたちを結びつけるものは何なのか?」、「集団ストーカーネットワークとはどのような性質のものなのか?」、ということについて、今回も推測ばかりにはなりますが、出来うる限り考えてみたいと思います。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★注意★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 
まず注意していただきたいのですが、今回は加害ネットワークの構成要素、性質について、薄い根拠をもとに色々と推論しています。言い換えればただ単にその「可能性」を列挙しているということです。当然、書かれた内容に関係のある方からすれば、それが大変失礼な話である、ということは理解しております。元来推論という形であっても、根拠もなしに、衆人の目に触れるところで、特定の相手をを犯罪者の可能性があるように書くべきではないのは当然です。しかし、書かなければ、論じることができないという側面もあります。特に、被害者として、この犯罪がこの世に存在するということを説明するためには、それを論じる必要性がある、それも差し迫った必要性がある、という側面をどうか理解いただきたいと思うのです。(被害者でない一般の方に対して、情報ギャップを埋めるのがこのブログの第一の目的です)
ですので繰り返しますが、今回の内容は全て、「根拠の薄い可能性の列挙」であり、あくまでも、このように加害者のネットワークを考えることができる、被害者の中ではではこのように言われることがある、などの議論に過ぎず、何一つ、断定や、主張しているものではありません、ということを読まれる方は必ずご注意いただきたいと思います。
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★注意★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
ちなみに、表題の悪魔教団とは、別に加害者が宗教団体であるという意味ではありません。加害行為自体は現実には複数の団体、様々な人間によって行なわれているでしょうし、テクロノジーやお金を駆使すれば、結構少人数でもある程度の加害までは可能ではないかという気もします。いずれにせよ、ゾンビのように命令に付き従う人間たちを駆使して、社会のあらゆる場所で、圧倒的な力で個人に対し集団監視、拷問を行なうネットワーク、それを命令している人間たちは、それが、政治的、民族的、宗教的、地域的あるいは公的なバックグラウンドを持つもの、その他何であれ、悪魔のような教えを信じているに違いないので、わかりやすいように加害ネットワークを便宜的にそう名づけただけですので、その程度にお考え下さい。
ちなみに、わかりやすいように加害者を便宜的に階層別に分けますと、
0 様々な理由による一般人の協力者
1 その地域の集団ストーカーたち。
2 その管理者と上の存在(=広域的、全日本的な、加害者団体あるいはネットワーク)
3 トランスナショナルに同内容の加害を可能とさせる、さらに上の存在がいるのか?
となり、前回は一応1を中心に、その上下との関わりを見ましたので、今回は2を中心に考えて見るということです。

①それは組織犯罪ネットワークである

まず考えられるのは、この悪魔教団が組織犯罪集団のネットワークであるという可能性です。集団ストーキング自体が組織犯罪であり、使われる電磁波兵器は、銃器と同様の存在として、組織犯罪集団構成員が抗争や脅迫に使えるだけでなく、武器取引は彼らの収入源の一つです。 
組織犯罪集団といってもイメージの浮かばない方もいると思いますが、簡単に言えば、内容はどうあれそこに利益をもたらすニーズがあり、しかしそのニーズを満たすことは脱法行為になるので一般の人間は手を出さず、覚悟を決めた犯罪者たちが独占的に暴利をむさぼるということです。武器売買のほかには、麻薬密売、賭博、人身売買や管理売春、臓器売買、みかじめ、ゆすり、恐喝、強盗、殺人、詐欺、収賄、、マネーロンダリングなどでしょうか。収入の大きな部分では麻薬があり、日本では覚せい剤が主体です。賭博としては違法カジノやノミ行為などがありますが、市場規模が大きいのはパチンコでしょうか。これは違法ではありませんが、みかじめ料という形では相当利益を取ってるはずですし、そもそも資金の流れに不明瞭なところがある業種ではあります。違法資金は洗浄する必要があり、金融機関や、特権のある宗教法人なども利用できると聞きます
別に専門家ではないので詳しく説明はできませんが、こういったそれぞれの犯罪分野は互いに結びついていて、麻薬の売り上げで武器を買い、その武器をまた売ったり、脅迫や、強盗に利用し、犯罪の隠蔽のために収賄が行なわれ、あらゆる違法収入はマネーロンダリングされ、一般企業も含めて再投資される、という過程で、多くの人間がネットワークとして関わり、その全てが闇世界の話で一般人には見えてきません。
ネットワークという面では、指定暴力団は、少数の団体に系列化、寡占化され、全国ネットワークができています。外国人勢力も含めたそれ以外の犯罪集団にしても、それぞれの広範なネットワークを持っていると思います。また、構成員だけではなく、例えば拳銃を売って儲けるにしても、日本で拳銃を持っているのは警察、自衛隊、米軍と犯罪集団くらいであり、密造するのでなければ、誰かから仕入れてこなければいけません。その多くは外国からでしょうから、まず外国人が関わり、それを売る人、運ぶ人、買う人の中には犯罪集団構成員以外の一般人も関わっているでしょう。警察官の得点のために、暴力団員がわざと、拳銃のある場所を教えて押収させてあげる(犯人は教えない)、という癒着も聞いたことがあります。犯罪を犯す側と、取り締まる側の間には常に癒着の生じる余地があり、集団ストーキングにも同じことが言えると思います。暴力団がいなければ、暴力団担当の警察官もいらないので、表裏一体の部分があります。先にあげた様々な犯罪分野を一瞥すると、その多くは外国人がらみのものが多い、と感じる人もいるでしょうが、別の人からすれば警察利権の分野が多いと感じるかもしれません。とにかく、実際には犯罪ネットワークとして実に多くの人間がかかわっている「可能性」がある、ということです。 
こういった組織犯罪の闇ネットワーク、集団ストーキングという犯罪もビジネスとして組み入れられているという可能性があります。これは後述する他の可能性のケースでも同様ですが、結局このネットワークが成立するのに最低限必要なのは、人(犯罪実行者)、物(あるいは必要な技術)、金(犯罪実行の経費を払ってくれる人と、払う人にとってのメリット)の3つです。しかし、最大の問題は、このような一般人が対象の集団ストーキング行為に、どれほどの利益の発生する余地があるのか、ということです。
この点を、いきなりですが戦争とのアナロジーで考えてみたいと思います。戦争を外交の延長線上の行為という人がいますが、私は、むしろ戦争とは強盗、略奪の延長戦上の行為だと思います。いずれにしろ戦争は破壊行為であり、社会全体から見れはただの消耗、無駄なマイナスの行為でしかありません。しかし、「一部の人間」はその戦争という状況から、実に様々な利益を生み出します。倒した相手の土地や金品を略奪する人間がいて、さらにその国の天然資源や人的資源、土地の利用権をある程度長期に支配することで利益を得るものがいます。また戦争は研究者にとっては新兵器の実験場であり、軍需、兵器産業にとっては唯一の市場であり、軍隊にとってはの己の存在意義と予算を獲得する場です。さらに、戦争は社会を一つの方向に団結させて動かし、その過程で、ある種の政治家や過激派も含む政治勢力が、その権力を高めることができます。社会の様々なほかの問題の解決を後回しにして隠蔽することもできます。考えたらきりがありませんが、彼らはクジラを獲る人が、そのあらゆる部位を有効利用し尽くすように、戦争という現象のあらゆる側面を使い尽くして利益を搾り出すといえます。ゆえに社会トータルではマイナス行為でしかないのに、戦争がなくならないのでしょう。 
そして、同様に集団ストーキングという一見無駄な行為も、そのあらゆる側面から、利益を搾り出している人間たちがいるのではないでしょうか。まず一つには、やはりマインドコントロールを含むハイテク兵器の開発があります。以前の「強い人は狙わない」という記述と矛盾するようですが、このハイテク兵器自体は、様々な分野の要人に対して直接ないし脅迫材料として上手く使えば、大変な結果をもたらし、つまり莫大な利益をもたらしうるものです。もともとそういう用途で開発したのではないか、という気もします。同様にガスライティングも、一つの有効な兵器システムです。考えたくないことですが、今後被害者活動が活発になり、電磁波兵器の規制法や、集団ストーキング対策のための法律ができたとしても、技術的にそれを取り締まるのが難しいため、ちょうど銃器を使った犯罪のように、違法化され、十分に社会に認知されながらも、主要な犯罪形態として生き残り続ける可能性のは十分にありえます。言い換えれば非常に将来性のある、有望な対市民兵器の開発なのです。
それから復讐ビジネスという側面があります。また、各種の企業、団体、あるいは裕福な個人を敵から守り、告発者などの都合の悪い人間を抹殺するビジネスがありえます。これも要人、芸能人などに必要であり、これを金銭的に負担可能な主体が、犯罪を隠蔽する勢力として巻き込まれる理由にもなりえます。(富裕層にとっての特権的な武器?)。また、スポーツ競技の結果の操作の可能性が指摘されています。彼らはスポーツ賭博の胴元でもあります。違法な販売促進のツールとして、マインドコントロールは使用できます。強盗、家宅侵入、強制わいせつなどの様々な犯罪に、マインドコントロール系の追跡、監視、操作テクニックが役立ちます。
その他に、覗き趣味、人間狩り的なエンターテイメントとしてのビジネス、あるいは取得した個人情報の売買、それからモビングにはリストラの下請け、同僚などによる復讐、追い落とし工作ビジネスの側面もありえます。立ち退き目的にも利用できます。思考盗聴が存在するなら、様々なアイデア、技術情報、金融情報、政治情報などの取得は大きな利益を生み出しえます。
もしくは、冷戦後に仕事の減った公的スパイ(公安)や、下請けの私的スパイ(探偵)にとって、あるいは警備業界などにとって、自ら存在意義と仕事と予算を獲得するために、危険人物をでっちあげて、マッチポンプ的に監視と加害業務を行なっているとしたら、これはもう税金の投入された立派な犯罪ですが、そういう「可能性」が絶対にないとも言い切れません。他にも色々考えられるでしょう。単に地域に監視ネットワークがあるというだけでも、その運用側には常に様々な利益があるでしょう。
そういった闇の犯罪集団が連携してネットワークを運営しているのでしょうか。先進国の中にもGDPの4分の1にあたる闇GDPが存在するという国もありますし、麻薬ギャング相手に数年間で何万人もの死者を出している国もあります。日本も一皮向けば、凄い国だったということかもしれません。

②それは利権者集団のネットワークである

これは利権を共にする人間がネットワークを組み、その内側の人間が利権を守るために集団ストーキングを行い、そのネットワークが全日本的に存在するという可能性です。勿論あらゆることが利権であると言えるので、これでは何も説明していないようですが、犯罪者ではない一般人のかかわる利権であり、あるいは特定の団体にとって発生する利権(例えば宗教法人など)や、特定の業種に与えられる利権(放送業者)など、様々な利権です。
しかしまずこの点で言えば、一番のねらい目は公務員かもしれません。ネットワークが成立するにはギブアンドテイクが必要ですが、公務員には与えることのできるものが多いのです。公務員利権とはその予算の執行と裁量権から生じます。
まず警察には、訴えにくる人間を取り扱う裁量があることは、この犯罪の被害者が一番骨身にしみて知っていることです。色々な犯罪を見逃すことも、厳しく取り締まることもある程度可能でしょう。それによって、交通、防犯、風俗営業などの業種、暴力団、あるいは事実上あらゆる人間に便益あるいは、不利益を与えることができます。お役所であれば、これも苦情を取り扱う裁量あり、様々な公共事業や調達による便宜供与があります。あらゆる業種が相手になりますが、集団ストーカー構成員としばしばみなされる、配達、警備業なども当然該当します。建設業界などにも影響力は大きい思います。つまりネットワークから外れれば仕事が得られない、入れば得られる、常にアメとムチが考えられます。
また貧しい人が相手なら、公営住宅であるとか、生活保護を得やすくしてやる、仕事を紹介するなどの便宜供与が考えられます。避難のため、しばらく山谷(南千住から東浅草あたりまでの安い宿泊施設街)に逃げ込んでいたとき、宿で、泊まったその日に、「もともと住んでいた(長期宿泊)」隣の部屋の人間から、一晩中続く明白な騒音攻撃を受けたのにはさすがに納得がいかなかったのですが、そのように考えれば、むしろ加害工作員候補が幾らでもいる巣のような場所に逃げ込んでしまったと今では理解できます。
ですので、加害ネットワークは積極的に公務員に人材を送り込むか、あるいは公務員の中に、そういった利権ネットワークが生み出される余地がある、といえます。中央官庁にネットワークを作れれば、その監督、許認可権などによって、放送などの各種業界、宗教、司法など様々な重要分野に強い影響力を及ぼすことができるかもしれません。そして、お返しにそれらの便宜を受けた人間も、裏金だとか、天下りだとか、不祥事だとか、叩けば誇りの出る部分から、予算獲得に至るまで、あらゆる協力体制によって(良識ある一般市民から)守ってくれるのかもしれません。
そうやって、縮小していく内需の中で必死にお互いの利権を守り、集団ストーキングはそういった利権を内外から脅かす可能性のある人間を制裁する手段、脅迫する手段、あるいは、ネットワークの結束を強める手段などとして利用されているのかもしれません。
であるならば、現在の日本の財政、公務員給与、生活保護、消費税問題、産業規制問題、あるいは職場イジメ、うつ病と自殺、不祥事、マスコミの態度まで、あらゆることにこのネットワークの存在が悪影響してくるかもしれません。別に全ての日本の問題が彼らのせいであるなどとはいいませんが、以前に、「ある意味日本人全体がこの犯罪の被害者であると思う」と書いた理由の一つがこの利権問題の可能性です。潜在的に誰もが犯罪被害者になりうるという恐怖の問題もあります。
確かに、世の中がそんなに綺麗事で動くとは思いませんし、癒着も利権もあり、社会科の教科書や公民の授業では教えてくれない力の世界、競争社会には、時に汚いこともあるでしょう。そういった現実の姿を、社会に出ることで少しずつ学んで誰もが大人になっていくのでしょうが、そういった中で知り、あるいは想像できる社会の汚さ、腐敗などをはるかに上回る漫画じみたレベルで酷く腐敗しているのかもしれない、そういう可能性がある、と思っていただければいよいのではないでしょうか。しかし原理的には、欲と、利権と、そういった一般の人間の理解の範疇の世界であるとは思います。

③それは地域の新たな勢力図によるネットワークである

これは地域の勢力の変遷に従い、新たに作られた地域勢力によるネットワークである、という若干ややこしい内容です。
昔のヒーロー映画(50年代60年代?)などを見ますと、その典型として、地方に流れ者がやってきて、そこには町長とか地元の企業の社長とかの地域ボスがいて、その周りに警察署長からヤクザまでいろいろな取り巻きがいて、派閥抗争もあり、その中で虐げられた善人がいて、流れ者が悪い奴らをみんなやっつける、というような話があると思います。物語はともかく、実際地域の勢力というのは、そういった、表向きの議員や警察の力があると同時に、自警団、商店街などの地域住民の自治組織や、ヤクザなど裏の住人がいて、時には裏で揉め事を処理し、そういうやり方を地域の持つ調停機能のように表現する人もいると思います。そして、そういった地域の権力構造というのも、時が経てば、流動的に変化していきます。戦後の移り変わりを考えても、
A 戦争がおわり、いったん軍国的な秩序が崩壊したが、同時にある程度その勢力は温存されもした。革新勢力が力をつけた。
B 産業構造の変化によって、農村から都市へ人口が移り、その中で都市の貧困層も問題になり、創価学会などの新宗教が勢力を伸ばした。
C ある程度豊かになると、左翼勢力が衰退していき、しかし同時に革新首長なども誕生した。都市部では郊外化が進み、地方は人口が減った。
D プラザ合意から冷戦崩壊を経て、産業のアメリカ化が進んでいき、地方は壊れていった。
といった具合で、専門家ではないのでかなり適当に書きましたが、その地域勢力の変遷の中で、自民党、社会党、共産党、創価学会、その他の宗教勢力、右翼勢力、左翼勢力、公安勢力、在日外国人族勢力、ヤクザ、企業、役人などが入り乱れてシノギを削ってきたはずです。ただし生活の場である地域には、諸勢力が入り乱れると同時に、一個人の中にも在日韓国人で自民党シンパでヤクザだとか、いろいろな要素が入り混じっていると思います。その中でいわゆる勝ち組、負け組がいて、勢力を伸ばしたもの、生き残った勢力があつまって、現在その地域に一つの権力構造を形づくっていると思われます。利権構造もなくならず、リニューアルされていくものでしょう。
そして、例えば集団ストーカーネットワークの受け皿としてしばしば取りざたされる防犯パトロールネットワーク、その根拠である生活安全条例(1994年に警察庁に生活安全局が設置されたのがスタートと言われる)も、こういった地域の変遷の中で、検挙率の低下などに見られる影響力を失っていた警察中心の勢力からの、秩序の再構築のためのアクションであったというのは、嘘や口実ではなく、正直そうなのだと思います。
そこに地域のいろいろな勢力が乗っかっていった、ということになりますが、表向きの秩序が再構築されていくと同時に、裏の勢力、それは映画の例で説明したような、地域の権力による裏の問題解決装置、地域権力擁護の監視攻撃装置として、集団ストーカーネットワークが整備されていった、という可能性はありうると思います。さらに、その権力集団に近い人間や、あるいは汚れ仕事をする集団ストーキング実行部隊に与えられた報酬としての特権として、ターゲット選択にある程度の裁量権があり、気に入らない新参者やネットワーク外の人間を、地域や職場から安易に追い出すために力を行使しても、地域の公権力からは見逃してもらえる、という側面があるのかもしれません。
地域に諸勢力相乗りで一つの闇勢力があり、しかし、結局自民党に50年以上支配され、官僚に100年以上支配されている中央集権性の強い日本という国では、全日本的にそれらがネットワーク化されている、あるいは中央集権を維持するためにこそ全国ネットワーク化していった、という可能性があるかもしれません。さらにはインターネット上にまで自警団がある、と聞いたことがありますので、ネットワークに組み込まれている可能性があります。お気をつけ下さい。

④それは共通の物語を持つ人間のネットワークである

物語は人を結びつける手段である、しかし得てしてそれは表向きの口実に過ぎません。
これは先述のストーキンググループの背後には過激派がいる、というデイビッド・ローソン氏の研究の延長線上の話になりますが、そもそも過激派とは何かというと、別にその団体の思想が過激だから問題なのではなく、行動が過激であるがゆえに過激派と呼ばれます。言い換えれば、その団体が軍事部門ないしそれに準ずる攻撃部門を内部に抱えているという意味です。例えばローソン氏の著書”Cause Stalking”(その一部しか読めないのですが)の中には、反政府過激派のストーキンググループはミリシア(民兵)と深い結びつきがあるという記述があります。(集団ストーカーの軍事的な側面を考えるためには、wikipedaのミリシアのページにざっと目を通して頂けると助かります)。民兵が関わるケースでは、ストーキンググループが監視などのサポートに回る、と記述があります。
前回、集団ストーカーを全体主義的なカルトのように表現しましたが、そのマインドコントロールの方向性としては、自分たちが軍事組織である、そして、現在戦闘中である、という形の可能性は高いでしょう。であればこそ、ここまで攻撃的である、ということも理解できます。戦闘で敵を倒すことはよいことであり、徹底的にやるべきだということです。拷問を心理的に正当化できる数少ない理屈でもあります。グループの指導者は「愛○心」(国でも民族、神でもいいですが)に訴えて、メンバーに積極的に奉仕を要求し、どんどんと強い要求を出し続けることによって、むしろ組織がまとまっていくということです。日常の軍事化であり、欲しがりません、勝つまでは(いったい何に?)の精神です。みんなの敵を作り出して、それを倒すという意識で、人間を動員するこの類のマインドコントロールは、大規模な集団どころか、一国家、あるいは複数国家の人間をまるまるコントロールできることが、歴史的に証明されていると私は思います。
一方、そこには市民生活に紛れたゲリラ戦の側面があります。ニカラグアのコントラ(民兵)など、中南米の反政府ゲリラにみられるように、非正規の準軍事組織は、時として拷問、虐殺を行なうきらいがあります。むしろ恐怖を広めることで、服従を心理的に強制をする、という手段をとる場合があり、集団ストーキングに同様の目的がないか危ぶまれます。
とにかく、このときに人を動員し結びつける物語性は何でもいいわけです。右翼と護国物語。左翼と革命物語。宗教団体と神話伝説の類。八紘一宇、イスラム原理主義、キリスト原理主義、共産主義、人生に大きな物語が必要な人もいるし、必要ない人もいるでしょう。
こういった物語を悪用したスローガンは広告代理店で経験をつまなくても簡単に作れます。「現在我々の世界は不等に酷い状態になっているのでこのままでは大変なことになる、敵をやっつけなければいけない、何故なら我々は世界で一番優れた、正しい人間集団であるから」という妄想を、その人の得意なトーンでやればいいわけです。軍国主義風(野たれ死ぬまで敵を打ちのめせ!)から、説教風(神に従うものは決して敗れることはない)、今ならアニメ風でしょうか(一緒にゾンビと悪魔教団を倒そうぜ)。冗談はともかく、自分の見たいものだけを見るようになり、逆に自分の側の行なう虐待、拷問、殺人の非道さは見えなくなってきます。そういうマインドコントロールされた全国規模ネットワークが平然と日常と共存しうることも、ないとは言い切れません。もっとも、そういった主義、理屈は、オウム、アルカイダのケースに見られるように、挫折したエリート層に機能しやすく、ネットワークの幹部を構成するのかもしれません。多くの一般の人はむしろ、リーダーに対する崇拝、そのネットワーク対する帰属感や力の感覚などの人間的側面、あるいは現実に得られるメリットにひかれる部分が大きいと思いますが、時には倫理道徳をを乗り越えた行動を取るために、主義や物語が必要となることもあるかもしれません。

⑤その全てのネットワークてである

被害者の体験する個々の加害行為が、全て今まで描いてきたような同一の巨大な組織ネットワークによるものなのではなく、もっと小さな、別々の集団による加害行為であるということは十分にありうると思います。巨大なネットワークを思い浮かべる理由は、①日本中移動しても被害に遭うらしいという地理的側面、②ハイテク兵器を使用しているという技術面、③警察など様々な分野に影響を及ぼしているという社会的側面、主にこの3つになりますが、よく考えれば、ほとんどの加害にはそこまで大規模のネットワークは必要ないでしょうし、警察に関しても、様々な自分の都合で被害の訴えを無視したいインセンティブがあるのかもしれません。(警察の態度に関してはまた別の時に考えてみたいと思います。)ですので、この犯罪の被害者の全てが、自分にとっての加害者のネットワークを、あまり巨大な存在として思い描くのも、それは違っている気がしますが、結局相手の得体が知れないので、誰にも判断がつきません。逆に①から④までその全てを抱合するような巨大かつ重層的なネットワークである、という風に考えている方もいらっしゃるでしょうし、それが事実なら、もう最悪のケースです。
そういった巨大ネットワークの有力案として多くの被害者が考えているものは、私の知っている限りでは二つに分かれると思われます。一つは「半島勢力論」であり、もう一つは「国家加害者論」です。前者は、主に朝鮮半島の人や、在日の朝鮮人、韓国人の合同勢力(その中にはよく名前の出る宗教団体も含まれることになる)、時には中国人なども含めて、それらの外国人勢力が、日本を乗っ取ろう、弱体化しようとして、攻撃を仕掛けている、というような説です。その攻撃の中に集団ストーキングが含まれるということになるのでしょう。後者は、現代のコインテルプロ説であり、国家機関、特に警察が、反政府的な人間を取り締まるという名目で、物を言う市民を監視、攻撃しているという内容で、「監視社会論」と同時に語られることも多いです。前者にはさらにその黒幕として国際金融勢力が出てくることもあり、後者の黒幕にはアメリカの軍産複合体、諜報機関が語られます。思いますに、意見が分かれるのには、元々その人がリベラルかコンサバ寄りかという点や、実際に遭遇した加害者の属性や、被害に気づいた後で調べた様々な情報によるところが大きいのでしょう。その二つの説は、同じ物事を別の側面からみただけかもしれませんし、あるいは全然違うのかもしれません。いずれにしろ、被害を訴えていくという点からは、下手をすると被害者として一致しているところを混乱させてしまう要素もないとはいえないので、掘り下げて考える必要はないと、個人的には思っています。
特に前者について、私はこれを論じる知識を持ちません。「特亜諸国」という言葉が具体的にどの国をさすのかつい最近知ったくらいですので、例えば、人気ブログランキングの政治カテゴリーのトップ10ぐらいには、そういった話題が多いですし(集団ストーキングの話題ではない)、あるいは他の被害者の方のブログにはそういった視点で書かれているものがありますので、それらを是非参考にして考えていただけたらと思います。後者については、ある程度わかるつもりですので、少しだけ説明してみます。
まずコインテルプロというのは、アメリカで1950年代後半から60年代にかけてFBIによって採用された、反体制的な活動家や団体を攻撃するための秘密作戦で、反体制勢力に潜入し、匿名レターやデマ工作などで貶めたり、不当な逮捕や、不法な家宅捜査、暴力なども使い、いわば警察が、自国市民に対し、監視やガスライティングと似た様な攻撃を行い、それが後でばれて問題になりました。同様のことを、現在日本の公安警察が、その配下の工作員を使ったり、各種団体と協力しながら仕掛けているのが集団ストーキングである、という説になると思います。確かに、政治的なきっかけで攻撃が始まったのでは、と思っている人もいますし、私も活動家とは無縁ですが、反戦デモなどには何度か参加したこともありますので、そういった可能性もありうるとは思いました。しかし、全然思い当たるふしもない被害者も多いでしょうから難しいところです。
そこで出てくるのが、いわゆる監視社会論ではないか、と思います。これは「全国民の監視」社会ということです。この側面を考える参考になるものとして『デジタル・ヘル-サイバー化監視社会の闇-』(古川利明・2004年)の一読をお是非お勧めします。これは集団ストーキングとは関係ない本ですが、この中では例えば、Nシステム(自動車ナンバー読取装置)、監視カメラによる監視、エシュロン(米英同盟諸国の地球的通信傍受システム)をはじめとする様々な電子的情報収集技術、住民基本台帳と国民総背番号制、個人情報保護法、ICチップとユビキタス社会など引き合いに、実質的に全ての国民の情報がどんどん収集され、同時にリアルタイムで監視される社会につき進んでいるさまが描かれます。何故全国民を監視対象にしなければいけないか、という理由に関して私なりの意見もありますが、それはまた別の機会にして、この本の中では、一つにはその背後に、警察利権、それから建設業などと入れ替わりに伸びてきたIT関連業界の利権があり、もう一方には、清潔なファシズム、デジタル・ファシズムというものが語られ、アメリカなどの動きとも呼応した形での、ある種の社会の総動員体制の構築が示唆されているようです。
さて、集団ストーキングネットワークが、そのような全体主義的体制を日本全国に広めるための、地域監視のシステムであるならば、大いに役立つでしょう。監視し、反体制的なあらゆる人間をつぶす手段であり、同時に市民による防犯網の構築自体が、体制への動員行為になります。さらに恐ろしいことを考えてみましょう。例えばこのようにしてブログでせっせとこの犯罪について広めていること自体、敵の思惑の内なのです。テレビや新聞などのマスメディアでその犯罪の存在を完全に隠蔽する一方、インターネット及び、口コミによってのみその存在を都市伝説的に広めることで、公的には存在しないはずの抑圧装置を衆人に仄めかし、誰もが問題に気づいているけれど直視して指摘せず、対決するよりは見てみぬふりを選ぶような社会、つまりある種の恐怖による支配を可能にするネットワークを段々に構築するのです。システムが破綻しないように、被害者総数もしっかりと管理されています。資金源は、特権団体や企業からの寄付、薬物売買、工作費等の裏金、表の税金など潤沢です。現在の被害者はそのネットワークの構築の過程で生まれた、運の悪い生贄みたいなものです。そこで語られる表向きの主義、物語は、公安原理主義ないし、生安(生活安全)原理主義とでもいったものでしょうか。実際には何に対する安全かといえば、今後予期される、縮小するパイの下での利権擁護、経済悪化にともなう体制の変化の防止であり、必要なあらゆる方向性への国民の動員が目的です。こういう体制を軍国主義への回帰というか、日本の北朝鮮化と呼ぶかは、また先ほどの繰り返しになりますが、ヒットラーも日本帝国も、そのファシズム化への過程では、右も左も両方切り捨てたわけですから、本当に怖いのは人を動かすために主義思想を使っても、決して自分たちはそんなものに縛られず、ヌエのように正体を隠しながら、ただただ政治的権力や金銭的利益を求め続ける存在であり、これこそが表向きの主義は何であれ、悪魔教団の本当の教義なのかもしれません。

誇大妄想的に話を広げましたが、今回は「可能性の列挙」ですので、最悪の可能性の一つも考えてみました。多少でも何かの参考になればと思います。また推論だけで相当に失礼なことを書き続けましたが、犯罪被害者として、その犯罪を説明するために仕方なく論じていることですので、内容に関連する団体の方も、心当たりがないならば、どうか気を悪くせず、ご容赦いただきたいと願います。
よいお年を。
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  1. 2011/12/30(金) 08:03:35|
  2. 加害者の分析
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ゾンビ&ウィザード ~末端工作員たち~

「どんな連中が、こんな大掛かりな監視や、嫌がらせを行っているのか」「何を考えたら、電磁波攻撃みたいな非道なまねができるのか」「詰まるところ集団ストーカーとは何者なのか?」。この究極の問いの答えを知りたくない被害者はいないと思います。私も知りたいです。被害者でない方でもきっとお知りになりたいと思います。今回は日本の集団ストーキング加害者たちについて分析したいと思いましたが、結論から言いまして、駄目でした。全然わかりません。情報が全く足りないのです。
言い訳しますと、ストーキング工作員を目にすることはあっても、それだけで何かがわかるわけではありません。ましてや遠隔攻撃たるテクノロジー犯罪の加害者を見ることは基本的にないですし、逃亡中に、明らかに加害者ではないかと感じた相手を目にしたことは何度かありましたが、これにしても目にしただけです。被害者の中には、加害工作員について何人かはご近所、知人、親戚などとして知り合いであるために、「知っている」というケースはあると思います。加害者の何人かと接触して、その人の所属している会社、宗教、団体などがわかっているケースもあるとは思います。(私は接触できていません)。ただ、そこから推測できる、その背後のシステムとしてのストーカー組織については、漠然としたイメージになってしまうのではないかという気もします。使える統計資料もありません。ですので現在、加害者、加害組織については、幾つかの説が入り乱れているという状況ではないかと思いますが、推測でどこまで申し上げていいのか、という迷いがあります。
外国の集団ストーキングの例で見ましても、加害組織の調査をしたのは現在私の知っている限りでは、既に紹介しましたデイビッド・ローソン(David Lawson)氏だけで、本職は警察官でオフタイムに長年に渡ってストーキング・グループの潜入調査をして、"Terrorist Stalking in America"、“Cause Stalking”の2つの著作を残しています。犯罪としての集団ストーキングを訴えうる上で(例えば議員などに)、有効なツールになると思い、是非手に入れようと探したのですが、未入手です。一応”Cause Stalking ”の方はGoogle booksで一部読めますので、少しでも加害システムについての情報を得たい方は、一読されることをお勧めします。
また、加害テクニックについては、例えばVictor Santoroという方の仕事が興味深いようです。この人は以前紹介した”Gaslighting: How to Drive Your Enemies Crazy”の著者で、著作リストを見ますと,
”TECHNIQUES OF HARASSMENT(加害技術)”、 “Vigilante Handbook (自警団ハンドブック)”など、まさにといった感じで、こういった加害者が読んでいるであろう著作はきっと他にもあるでしょうし、公に出ていないマニュアルも当然あると思います。お金、時間のある方は、どんどん情報を取り寄せて研究し、少しでも加害テクニック(どこで監視し、どういったローテーションで、どう追跡、攻撃するのか。リクルート、資金獲得、協力者獲得方法など)について発表していただければ、被害者が対抗したり、証拠を集めたりするのに役立つと思います。テクノロジー犯罪テクニックに関しては、さらに情報の入手が困難かと思いますが、能力の範囲内で鋭意調査中です。

さて、これ以上書けることはもうないのですが、それも残念な話ですので、個人的体験と、外国のケースを元に、無理やりもう少しだけ考えてみますのでお付き合いください。
集団ストーカーとはどんな人間か? ということですが、まずもって、どういう理由であれ、一人の人間を集団で監視し、ましてや嫌がらせを行うというのは、私たち平成の「一般人」の感覚からしたら、ちょっと一線を隔した人たちの行為に思えます。言い換えれば、少なくとも彼らの中では、ある程度自分たちの監視とハラスメントを正当化しうる、閉じた彼ら独自の世界ができあがっている、ということではないでしょうか。
先のローソン氏は、ストーキンググループの背後にいるのは、過激派であるといいます。(反対意見もあります)。過激派とは、愛国過激派、中絶反対過激派、動物愛護過激派などいろいろありましょうが、自分たちの主張が実現できないとわかってきたかわりに、例えば中絶反対であれば中絶クリニックの医者、従業員、患者、などを攻撃するということです。反政府過激派であれば、市政幹部、議員、役所の職員、警官(特にストーキンググループに敵対的な)などを好んで攻撃する、と言います。しかし加害が自己目的化してくれば、単に狙いやすい相手、気に食わない相手というだけで攻撃することもあり、あるいは企業などから金をもらって攻撃を請け負う、ということもあるようです。
さて、左翼運動も下火になった日本で、それほど過激に主義主張を持つ人がいるのかは疑問ですが(オウム真理教はまさにそうだったのでしょう)、主義のある宗教団体、政治団体、民族団体、外国人勢力、暴力団あるいは公的機関その他そういったものが黒幕になって、その閉じた価値観の中で特に過激な人間が主体になり、他のメンバーは自分のコミットの程度によって部分的に参加しながら、組織的監視と加害が行なわれるというのは、理解できる話です。だとすれば、まずはその組織にとっていろいろなレベルで敵とみなされた人間が攻撃され、さらには、せっかくつくったストーキング部隊を維持させるためにも、常時、適当にやりやすい人間を監視、攻撃するのかもしれません。
一つ疑問に感じますのは、そういった場合に、ストーキング実行部隊というのが、基本的に個々の団体のメンバーのみで構成されるのか(だとすれば全国で活動するには、相当の人員数が必要になると思われる)、複数の団体、一般人も巻き込んだ相乗り的な形で、あらためて「その地域の自警団的ストーキンググループ」として組織されているのか(とすればターゲットには「地域にとっての危険人物」というような、皆が乗れる別の攻撃理由を作る必要がある)、ということで、これは、加害者側からの暴露や、潜入調査でもしないと、グループメンバーの各員の詳細はわからないのでしょう。
いずれにせよ、憲法で思想信条の自由は保障されてるとはいえ、人を集団で監視、嫌がらせするというのは常識の範疇を超えていますので、その人たちにとってはもう日常の活動なのでしょうが、私たち一般人からすればそういうことをする人たちの大部分は、広い意味でマインドコントロールされてしまっている、危ない人たちと言わざるをえません。

では、そのストーカーたちの特徴はどうか、ということですが、ローソン氏の場合、ブルーカラー労働者や若者が中心である、といいます。これは、私の個人的な経験からは、ある程度まで同意できます。特にこちらの部屋の隣に陣取っていたり、逃げ回っている先で時々遭遇したいわば「最前線」に出てきている加害者らしき人物たちは、若者、ないし肉体労働者風の感じの男性がほとんどでした。特に深夜に遭遇した加害者らしい人間は、ほぼ若者です。特に忘れられないのが、目の合う時に彼らが共通して向けてくる大胆不敵にあざ笑うような笑みで、私は彼らがコアなストーキングメンバーであるだけでなく、電磁波攻撃にコミットしている連中であることを疑いませんが、彼らのことは後回しにしましょう。
そうではなく家の周りなどでの遭遇する付回し、付きまとい要員、無意味な駐車など相対的には「無害」な監視のストーカーたちについては、おじさん、おばさん、子連れの奥さんから子供さんまで様々で、一見「普通の人たち」といってとりあえず差し支えないと思います。目が合うと、完全に無視したり、おどおどしたり、様々ですが、不敵な笑みでじろじろ見てくるような人あまりはいません。彼らがストーキングメンバー構成員なのか、協力している一般人なのかは区別がつきませんが、どうも電磁波攻撃で人を日々攻撃することを日常的に受け入れているような人間にまでは見えません。もっとも、監視行為にも電子的な機材は必要でしょうし、テクノロジー犯罪について何も知らないという説も受け入れがたいのですが。
私の持ったイメージとしましては、嫌々参加している人から、好きでやっている人まで含めて、あまり彼らは自分たちのやっていることの重大さを理解していないのではないか、ということです。ちょっと悪戯しているだけ、ちょっと懲らしめているだけ、という感じでしょうか。あるいは言われたことを淡々とこなしているだけ、という感じではないか。一人一人は全体の組織ストーキング行為のほんの一部を担っているだけなので、それが人を自殺にまで追い込むような行為になると思っていない、そんなの感じがするのです。一人一人が罪の意識から逃れることのできる犯罪システムであるともいえます。

また、組織外の一般人が、監視や部屋の提供などの協力行為をする理由としては、脅迫(逆らえばターゲットにされる)、欺瞞(ターゲットが悪人というデマ)金銭や、ドラッグ、セックスその他の便宜の供与などから、個人的な娯楽目的(スパイごっこ、人間狩り)までいろいろありえると思います。アメとムチの両側面があり、これはそのまま組織内のメンバーに対しても同じことが言えると思います。ですから経済的に恵まれてない層のほうが、当然リクルートされやすいでしょう。外国人ですとか、立場的にマイノリティの方も多いかもしれません。それにお金がない、仕事がない、あるいは他の理由で不幸である、ということは、それだけで世の中をうらみ、いわゆる倫理道徳を踏み越えた行動に手を染めやすい感情の下地にもなるでしょう。加害行為の中には、嫉妬、八つ当たり、復讐(日本社会に対する)というような感情が込められているのかも知れません。もっとも加害者がみな貧しいわけではなく、彼らを搾取して、ほくほくしている側も同じグループの上にいるというような構造は、世界中どこでも同じだと思います。
特にその組織がどういうものであれ、一度入ってしまうと、人間関係があって、居場所があって容易には抜け出せない、ということもあるでしょう。あるいは生まれながらにそういったしがらみの中に組み込まれてしまっているという人もいると思います。結局人間を作るのは環境部分が大きいですから、そういう中に生まれ育って、親や友人がやっているのと同じように、当たり前に自分も加害行為をしているだけ、ということもあるのだと、子供のストーカーなど見ていると思ってしまいます。別に同情するわけではありませんが、被害者と同じように、加害者もいったんこういった隠された組織犯罪について知ってしまうと、もう逃げることができない、やるか、やられるのかどちらかを迫られる、というところがあるのかもしれません。

だらだらと書いてきましたが、まとめますと、もし集団ストーカー組織がこういったカルトじみたものであるなら、恐らく全体主義的なシステムであるということです。その中でメンバーは、好むと好まざるとに関わらず、構造的に上には逆らうことのできない、命令に従うだけの存在だといえます。だからこそこんな大掛かりな、時には不条理、不合理に見える犯罪が可能になる、ともいえます。
ただし、本当に私が申し上げたいのは、その真逆の事です。つまり、いくらストーカーが全体主義的な組織に属している
としても、ここは北朝鮮ではないのです。つまり、マインドコントロールされているとしても、外から情報がはいってこないわけではないし、インターネットだって自由に見られます。本当に望むなら、その状況、組織から抜け出す方法だってあるはずです。だから、本当は、多くのストーカーは問題に気づきながら、自分で自分を騙している、あるいはあえて自分のことをあきらめている、そんな部分があるのではないでしょうか。進んで全体主義的な組織に身をゆだねて、よしとしているところがあるのではないか。そういう、自分自身の行為に対する責任を放棄した人間に限って、例えば、いつか犯罪が公になる時がきても、自分たちは命令されていただけ、何も知らなかった、と逃げを打ちそうです。しかしそれは通らないでしょう。別に私も立派な人間ではありませんが、自分の行為の責任を放棄して、生きているのか生きていないのかわからない存在、表題のゾンビとは、怒り含めてのそういう意味です。生き返ってくれ、ということです。単に、やめてくれ、という意味でもあります。

一方、何をやっているのか十分に理解している人もいるでしょう。一日中、電磁波兵器で人を追っかけまわしながら、さすがにそれが非道な犯罪であるかどうかわからない、という人はないでしょう。十分わかっていて楽しんでいる、あの薄ら笑いはそういう意味だと思います。人の個人情報を掴み、安全圏から魔法のような機械で人を攻撃して、その反応を観察する、というのは、なかなか得がたい経験だと思います。あるいは、多くの被害者が報告するように、電磁波攻撃の対象部位にはしばしば性器が好まれますが、言い換えればそれは電子的なレイプです。加害者が片手で機材を操作しながら、反対の手で自慰行為をしていてもちっともおかしくありません。これはそういう類の犯罪でもあります。恐らく彼らはプロフェッショナルな犯罪者であり、ちゃんと手当てがついて、それで食べているのでしょう。あるいは、暴力団員や、最近増えてきているらしい半グレ(溝口敦氏の『暴力団』という本にあった言葉で、カタギと裏世界と半々にまたがりながら、時には振り込めサギとか、ドラッグ売買、貧困ビジネスなどに手を出している今時のワル)の中に、エレクトロニック・ギャングストーキングを請け負っている人たちがいて、加害団体が部分的に仕事を外注していても不思議はないと思います。そういう人たちに言いたいことは何もありません。プロフェッショナルな犯罪者に、「人殺しっ!」といっても「人殺しですが、何か」という感じでしょう。これはビジネスですので、こちらとしては、誰か捕まえてくれ、と言うしかありません。
後は、やはり実験の側面もあるのだと思います。もっとも恐らくこういった技術の大元であろう大国の軍・諜報機関系の研究者達が、日本の個々の加害に関わっているとは今のところ私は思っていません。(データはとり終えているだろうし、仕事もずさんだし、もっと他にも実験に使える人たちはいるはず)。今加害を行なっている諸団体が、この技術をどう手に入れたのかは知りませんが、例えば研究者が流れてきたのか、加害機材が流通しているのか、設計図、回路図が流れているのでしょうか。いずれにしろ、広範に機材を使用する加害団体であれば、、一番ありうるケースはその何かを利用して、その加害団体が加害機材を自作、製造するのが、足もつかず、安価で、カスタマイズも修理もできてベストな方法だと思いいます。そして、その段階では、やはり彼ら自身がデータを取る必要があるでしょうから、実験の側面もある、という意味です。そして、そういった禁断の技術兵器の製造、使用にたずさわれるのも、人によってはまた一つの喜びであり、多くの優秀な人間がオウム真理教でいろいろ開発していたことを思い出せば、理解できると思います。これもまた確信犯であり、己の欲望のために、倫理道徳を踏み越えているわけであり、こちらからいいたいことは何もありません。表題のウィザード、とは別にほめているのではなく、己の力、知識、快楽、金銭などの欲望のために、悪魔に魂を売った人たち、という意味です。

以上、根拠の薄い推測で、いろいろ好き勝手に書いてきました。正直、被害者の中には、加害者のことなんて考える必要はない、まっぴらごめんだ、という方もいらっしゃると思います。逆に、嫌でも考えてしまう、という方もおられるでしょう。とにかく、ほとんど頭の中で考えただけの内容ですので、今回は軽く読み流していただければ幸いです。
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  1. 2011/12/20(火) 04:41:29|
  2. 加害者の分析
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プロフィール

silverbullet

Author:silverbullet
この犯罪を知らない方は、周知活動のために運営しているこちらのサイト http://stopeh.org/wordpress/
をご覧下さい


2011年5月に、長く続いていた異様な体調不良が電磁波攻撃によって引き起こされていること、数々の近隣住民による嫌がらせがガスライティングとよばれる一式の犯罪技術であることを知りました。犯罪被害の認識は、2011年5月ごろ、千葉県市川市の集合住宅での集中的な被害によってわかりましたが、その後に得た知識から今までの長く続いてきた症状と状況を分析して、被害が10数年前の大学在学時に始まったと理解しています。
被害が厳しく、市川市内で一度転居し、現在は多摩地区に避難しています。しかし昼夜問わず24時間相変わらず攻撃が続き、この卑劣な犯罪から逃れる方法がないらしい、ということがわかってきました。よって、この見えない巨大な敵と闘うより仕方が無く、犯罪の撲滅のために可能な方法を考えていこうというブログです。
問題解決のためには、法整備、警察、行政に対する圧力など、TI(ターゲッティド・インディビデュアル)と呼ばれる被害者の協力と行動だけでなく、非被害者である無数の一般の方々による認知と手助けが必要不可欠です。
是非このブログに限らず、インターネット上に溢れている無数の被害者の声に耳を傾けて、この卑劣な犯罪の撲滅のために力を貸してください。

お問い合わせはこちらのメールアドレスへ。
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