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Silver Bullets Association (テクノロジー犯罪対策)

テクノロジー犯罪及び集団ストーカー撲滅のためのブログです。 立ち上がった被害者と非被害者の一人一人が、この悪魔にとどめをさす銀の弾丸であると信じています。

MKULTRA スノーデン 街宣活動

こんにちは。
年末で時間が少しできましたので、およそ40の市民団体に
エレクトロニック・ハラスメント問題についてお知らせするメールをお送りしました。

いきなりのマイクロ波兵器や違法人体実験などという物々しい内容のメールに
驚かせてしまいましたら申し訳ありません。
しかし、これは多くの人の生活や尊厳、民主主義、いろいろなことにかかわってくる問題ですので
文面にございます通り、少しでも多くの人とその情報をシェアして頂けたら幸いです。

さて今回は、前回に引き続きエレクトロニックハラスメントの終わらせ方について
最近得られた幾つかの考察も交えながら考えていきます。

<違法人体実験とその隠蔽>
先に述べた周知用のメールを書きながら、
マイクロ波兵器といういことよりも、市民を対象にした人体実験という考えに関して
まずなかなか現実感がわかない方が多いのではないか、と思いました。
人はそういうことを少なくとも学校の歴史の授業などでは習わないわけです。

しかし、実際は、例えば、MKULTRAというコードネームの元、CIAが資金を出し、
1953年から1972年まで様々な大学等で行われた人間のコントロール技術の研究では、
非同意の市民が人体実験の対象になってきたことが政府の公開した情報によりわかっています。

MKULTRAの様々なサブプロジェクトで研究されたことの中には、
催眠によるコントロール
心身のストレスを最大化する研究、
ラジオ波で猿の脳を刺激する実験、
のちに被験者から裁判が起こされ有名になった同盟国カナダのマクギル大学で行わた実験では
サイキックドライブと呼ばれた、電気ショックや様々な剥奪状態を与えたのち
強制的に同じ内容を聞かせてコントロールするという手法の研究(それも治療と称して)
人間の器官を電子的方法で遠隔から操作する研究

などなど、エレクトロニック・ハラスメント被害に直接関わるようなものがいくらでも含まれいて
そのようなことが、John Hallさんというお医者さんでこの犯罪の被害者を助けている方の書いた
"Guinea Pigs: Technologies of Control(2014)"という本の中の1つの章によくまとまっていますので
時間がありましたら、Kindleなどで読むことをお勧めします。

その後、1975年、ロッキード事件の引き金となる報告書が出された委員会なども率いた
チャーチ上院議員というに方による情報活動に関する特別委員会で
このCIAのマインドコントロール実験のことも調査され、
CIAは情報をすべて破棄して徹底して隠蔽をはかり
(しかし一部が残っており、裁判が起こされました)
プロジェクトはそこで閉鎖されたはずですが
計画が名前を変え、下請けに等に出されるなど様々によりばれにくい方法で
今も続いている、ということを複数の人たちが指摘しています。

一方で、電磁波を用いて人間に影響を与えたりコントロールするという研究が
その後も色々な研究者によってなされており、
80年代にはエレクトロニック・ハラスメントの被害が日本でもアメリカでも
現れていることが報告されています。

<無法を常道とするかのような諜報活動>
次に、話がかわりますが、時間ができたおかげで映画を見ようと思い
"Snowden"といういオリバー・ストーンが撮った
エドワード・スノーデンさんの実話に基づいた長い映画を見ました。

知ってしまった真実の大問題を大事な人に言いたいけれど言えないところですとか
恐ろしいものを敵に回してしまっているところなど、心に突き刺さる部分の多い映画でしたが
同時に幾つかの意味深い考察が得られました。

映画中スノーデンさんの働く、
厳しくセキュリティの管理された基地のなかにある巨大な情報センターのシーンは興味深く
そこでは世界中からの盗聴で情報収集活動を行う一方
得られた情報をもとに例えばイラクで特定の携帯めがけて爆撃する
あるいは、対象の弱みを握って、工作に使用する等の
現場との連携が行われています。

この映画は実話に基づいているわけですから
それだけの大量の人間が、違法、あるいは国民の理解する諜報活動とは明らかに違う形で
工作を行っているにもかかわらず、
機密の名のもとにほとんど誰もそれを世に伝えないという事実がまず重要です。
(ちなみにスノーデンより以前のNSAの告発者として映画で出てきたWilliam Binney氏は
エレクトロニック・ハラスメント被害者のカンファレンスにも参加して支援してくれています)

実際は例えば違法な全世界的盗聴行為についてはインターネット上にも情報はずっと出ていて
PRISMという言葉もスノーデンさんが暴露するより前に
いわゆる一般的には陰謀論系に分類されそうなメールサービスで読んだ記憶があります。
(そしてそれが事実なのですから「陰謀論」どころかむしろまっとうなメディアなわけです
ちなみにその同じメールサービスでは「電磁波で病気が送れる」というような記述もありましたが
読んだ当時は、さすがにその意味がわかりませんでした)

言い換えれば世の中の、少なくともマスメディアの人間などもこの件については
情報としては既に知っていたわけで
しかしスノーデン氏がファイルを持ち出したからこそ、
その確実なデータ、証拠によって、マスコミが記事をようやく書いた、ということですね。

逆に、そのような確実なデータがない限り、
マスコミは知っていてもそれ以上調べないし、書かないということです。
従って、エレクトロニック・ハラスメントについてもそのようなデータを
スノーデンさんのように誰かが持ち出すでもして得られない限り
マスコミは書かないだろう、ということが言えます。

ちなみにこの基地にあるコントロールセンターのような施設で
エレクトロニック・ハラスメントも集中管理されているのではないかと私は考えています。
人体実験の被験者としての、その多くは被害を認識している被害者たちの管理もそうですし
例えば政治家など、気づかれず行動変更を図りたい相手に対する
実際のオペレーション(これが本来の目的のはず)もそうではないかと推測します。

科学者としてDARPAや国防省で働いて、エレクトロニック・ハラスメントにも使用できる
様々なシステム開発にかかわった後、被害者に転じてしまったRobert Duncan 氏による著書
"PROJECT SOUL CATCHER(2010)"では、様々な告発者等の情報も得ながら書かれたそうですが、
電磁波マインドコントロール工作者が使う、例えばユーザーインターフェースの様子も含めて、
システムについて説明されおり、一読をお勧めします。
(その情報がどこまで正しいかを検証することはもちろんできないでわけですが)

一方で、シギントで得た位置情報をもとに、イラクで誘導されたミサイルを落とすかわりに
エレクトロニック・ハラスメントではマイクロ波兵器による攻撃やギャングストーキング部隊が
現場で展開されていると考えられ、
その様子の一部を、元工作員カール・クラーク氏の記事によって知ることができます。
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/04tech25.html 

もう一つ映画の面白いシーンは、スノーデン氏が横田基地で働いていた時のシーンで
その気になれば米軍が日本全土のシステムを無力化できることの説明や
日本の側の反対にも関わらず、日本に対する盗聴行為がなされていることの説明があり
事実に基づいているのであれば、日米はそのような関係にある、ということです。

まとめますと、もしこの犯罪が今まで述べてきたような形でなされているなら、
どこまでが法的に根拠のある活動とされているかはわからないですが
被害者の犠牲は国防や国家の技術の発展のため「仕方ない」ことでありと
とにかく隠蔽して表面化しなければよいと
大量の人間が、エレクトロニック・ハラスメントの非倫理的側面を
たとえ知りながら働いていても、機密に守られて、告発はなかなか起こりにくく
また告発情報も含めて情報が世に多少出ていても、
工作活動に関するデータを誰かが盗んで提示でもしない限り、マスコミはこれを記事にはせず、
さらに同盟諸国の政府も表向きはこの活動を知らないことになっていて、
そのためこの件についてはしらをどこまでも切り続けるでしょうし
ましてや警察や行政が被害者の訴えに基づいて、自ら捜査し解決するというシナリオは
被害者が何を根拠として提示しても考え難い、ということになるかもしれません。

そうするといったい何が私たちにできるのでしょうか。

<街宣活動を見ていて思ったこと>
ところで時間ができてしたことの3つ目に、
どのように既存の市民活動に対してこの問題をアプローチするかを考えるため
昨日の夕方、国会前で行われていた反原発の路上スピーチを見てきました。

国会を囲む形で、いくつかの場所でマイクを使って街頭宣伝行われており
ほんとはこちらのビラを渡して、交流を図りたいという希望があり、ネットで調べて行ったのですが
見ていて、集まっている方も反原発とういことのために太鼓などをたたきながら盛り上がっていますので
無理にビラを渡すのも失礼と思い、それはまたの機会にして
その中で「国会前希望のエリア」という、長年行われてきて昨日が最後であるらしい集会の
代わる代わる登壇して話される話を十分程度ただ聞いていました。

参議院議員の吉良さんも登壇していましたが、他の方は市井の人たちで
しかし原発はいらないということに強い思いがあるには違いなく
また最後の集会ということがあってか、
その集会で出会った仲間たちとの絆を語っている方もいました。

さて、エレクトロニックハラスメント解決のためにできることを、
先ほどの考察も含めて考えると
とにかく、一人一人が声をあげて訴えるしかないでしょう。
騒いで、人に知らせ続け、共感を集め、
それを世論と国が動くまで続けるということです。
他に何ができることがあるでしょうか。

街宣というのはそのためにやはり有効な方法であると、昨晩見ていて思いました。
ただ、いつも同じ人がしゃべるのではなく、いろいろな人が登壇して、
自分の状況を説明し、問題解決を自分の言葉で訴える方が、
それだけ被害者が存在するといういことを示せるのできっと効果的でしょう。
何人の被害者がいるという数字は、この知られざる犯罪については説得力に乏しいと感じます。
また太鼓とか、掛け声とか、盛り上げるということもとても大切ですね。

ただし犯罪の性質上、人前に出て説明できないという方も多いはずですので
その場合には、証言を録音し、HPにのせるという活動がその代わりになると思います。
ですのでSTOPエレクトロニック・ハラスメントでは、引き続き証言を募集致します。
これがどれだけ加害者に嫌がられているかは、その徹底した妨害から理解しています。

そして、他の市民活動との協力なしには
世論を動かし、議員と国会を動かす、という形での解決は不可能でしょう。
ですから被害者はもっと自分から交流し、
この未だ認知度の低い問題を説明し、理解してもらう必要があると思います。

こういう形で、すべては被害者たち自身の頑張りが出発点ですので
その気になれば1年でも事態は動き、
その気になれなれば10年20年かかっても解決しないと思います。

その他、様々な具体的な活動については
長くなってしまいましたので、別の記事にさせてください。

****************************
被害者証言、引き続き募集しています。
http://stopeh.org/wordpress/?page_id=13 
また、「アクティビズム」に記載の諸活動に参加希望の方も歓迎です。
個々の被害の訴えには対応できませんが、
基本的なアドバイスはこちらに書いてありますのでご参考下さい。
https://sites.google.com/site/silver13bullets/bei-hai-dui-ce 
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  1. 2018/12/29(土) 05:51:04|
  2. アクティビズム
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周知活動の量的拡大が解決に結びつく

** このブログは、エレクトロニック・ハラスメント 集団ストーキングなどと呼ばれている犯罪の解決のために、
主に一般の方にその内容を説明するために執筆しています。**

こんにちは。お久しぶりです。
仕事が忙しく、なかなか新しい記事を書くことができなく申し訳ありません。
今回の記事では、今年の状況をわかる範囲で振り返りながら、
題名の通り周知活動の相当の量的拡大がこの犯罪の解決へ結びつく
という私の考えを説明致します。

ご存知のない方に説明しますと、
私たちは、エレクトロニックハラスメントなどと呼ばれることもある
電磁波等のエネルギー武器を市民に使用した
主に長期的な人体実験等の犯罪の被害者として、その解決を訴えています。
*全くご存知ないかたはこちらに問題を簡単にまとめた動画をご覧ください。
http://stopeh.org/wordpress/

この犯罪や兵器技術に関する情報が徹底して隠されていることが
問題解決を難しくしている理由の一つなのですが、今年は
「在キューバ米大使館で、複数の職員が聴覚障害、その他の不調を訴える」
という2016年から起きている事象についての調査が進み
米大学の医学組織による「マイクロ波が原因と思われる」という見解
それらに関する米政府高官の話を含めて
CNNやニューヨークタイムズ等の主要紙がこの件を報道し、
電磁波兵器、マイクロ波兵器の存在についてや、
それがはらむ問題も含めての情報が世間にある程度拡散したことが
私たち被害者としては問題の周知に相当の「進展があった」といえます。
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/180912/soc1809120005-n1.html

この大使館職員たちが訴えていると伝えられる症状は
まさしく、エレクトロニックハラスメント被害者が訴える症状そのままです。
例えば伝えられる大使館職員の被害に
「大きな音をいきなり聞かされる」というのがあり
マイクロ波聴覚効果の可能性が指摘されていますが
それは被害者が訴え続けてきたことでもあります。
その他めまいや様々な疾患含めて大使館員に訴えている症状を
日本を始め世界各国の被害者が犯罪被害として訴え続けています。

これを聞くと
「在キューバ米大使館員がマイクロ波で攻撃されるのはわかるが、
なぜ一般市民が攻撃されるのか」
という疑問が浮かぶと思いますが
「長期的な違法人体実験です」というのが答えです。
(もちろん、そうではない犯罪ケースもあると思いますが)

今回共産圏であるキューバで米大使館員が攻撃されたことで
もともと冷戦期に東西両陣営で開発されてきた電磁波武器を、
共産圏が開発し続けて、今回使用した、という論調があります。

それは共産圏も開発し続けてきたでしょうが、
同様に欧米もマイクロ波兵器を開発し続けており、
そのような秘密兵器の開発には秘密の人体実験が必要です。
実際そのような人体実験が欧米で行われてきたと証言する人もいます。

秘密人体実験には医療施設とか、ホームレスを集めた施設で行うなど
隔離状況で行うものがあると考えられる一方で、
様々な電磁波を阻む障害物がある実際の状況で、
移動する生身を被験者にしてしかとれない情報もあり、
さらに、攻撃によってどのように被験者の社会行動を変更させるか
という部分のデータを取得することも含めての実験のためには、
社会生活を行う一般市民を対象にせざるを得ないでしょう。

言い換えれば、一般市民を対象に米軍と学術機関が共同して行った
マインドコントロール実験「MKウルトラ計画」の発展したような違法人体実験や
その他、遠隔個体認識システムの開発とか様々な目的の実験が
巧妙かつ広範に実施されていると推測されます。

このように私たちはこの犯罪の概要を説明することは難しくなく、
ここからは私たちの周知活動の話に移りますが、
例えば夏に議員会館で陳情活動を行っていた時も
応対して頂いた事務所の議員秘書の方々は
こちらの要点をよく理解していただいていたように思います。

そのうえで、私たちは電磁波兵器やそれを悪用した犯罪について
政府情報の公開や現状認識を求めるため、
質問主意書や委員会質問で政府に質問することを陳情内容にしていますが
先方から指摘される問題の一つは、やはり証拠がないということです。

これに対し私たちが言えることは、
確定的な証拠をとることは市民には技術的に困難であること
しかしながら遮蔽物による被害の軽減や、攻撃のタイミング、付きまとい被害等
様々な現象の物的人為的側面を指摘すると同時に

要望項目を、犯罪被害者としての加害者の特定や被害救済という点ではなく
まず、安全保障問題として、「そのような武器が仮にあったら安全保障上の問題なので
まず政府の現状認識を問うことが必要である」
という視点から事実確認の政府質問をすることを陳情内容にしています。

これは、議員として限られた情報をもとに無理なくできることであり
かつ、国民を守るためにする必要があることでもあります。
この政府質問の必要性について、
今まで陳情先に否定されたことはないです。
何故なら筋が通って否定できないからだと思います。

ですので、国会議員の皆さんや、ジャーナリストの方々も
まずこの点から実際に動いていただけたらと心から思います。

しかしながら実際には、例えば
そういう件なら他に適当な議員がいるのではないか、とか
いったん政府が公式の返答を出してしまうと嘘でも変更はできないので
質問は慎重にする必要があるとか、
もう少し被害者の活動が盛り上がらないと難しい、であるとか色々なことを言われ
「最後には、議員に伝えます。議員がどう判断するかわかりません」ということになり
結局、何もしていただけない、というのが陳情の基本的な流れです。

国会議員の立場から考えれば、陳情先の議員に限らず
周知活動も長年行われていいますので
さすがに現在では全員でないにしてもかなりの国会議員は
この件を知っているとは推測してよいと思いますが
理屈で言えば、国防のためであれ、人権擁護の観点からであれ
政府質問すべきなのは明白で、それらの議員は理解はしているでしょうが
とにかく「やりたくない」のです。

それは、「ババ」をびきたくない、とも言えるでしょう。
現状では、被害者と極一部の人を除いてこの件はあまり関心を持たれておらず
解決には相当に長い時間がかかりそうに思える一方
関ることのリスク、すなわち「加害者側」からの嫌がらせ等を受けることを考えると
もっとこの件が世間で話題になって敷居が低くなってから関わればよく
今自分が「ババ」を引く必要はない、ということです。
これがこの犯罪を認識して動かない議員たちの基本スタンスであり
あるいは、同様に行政機関やマスコミで働く人のとらえ方であると私は考えています。

ただし、この姿勢を一方的に被害者として責められないのは
被害者活動が非常に低調である、というのも事実だからです。
被害者の中で積極的に周知活動をする人はわずか数パーセントでしょうし
その数パーセントの活動も、効率的なものでは決してありません。

陳情先にはその理由もいつも説明していますが、
それは、被害者が物理的に攻撃をされることで活動の口封じにあっているからです。

お読みになっている方にはすぐには理解しがたいかもしれませんが
状況をできるだけ説明してみますと
被害者は全員(と思います)
周知活動をすることで瞬時に遠隔武器で攻撃されるという罰を受ける一方
様々な理由で周知活動をしない理由を与えられ
徹底したマインドコントロールを受けています。

その結果、例えば被害者と話してみれば
「被害がひどくなるので自分は活動できない(これが全ての基本)」
ということにプラスして、活動しない理由に
「言っても理解されないので他人に被害については言わない(多いパターン)」
「いくらやっても無駄だから(以前にある程度活動してきた人)」
「被害者団体のやり方が悪いから自分は活動はしない」
「ただ他の被害者と話すために来ているだけ」
「外国の被害者が活動しているからいつか解決すると思う」
「警察がいつか動いてくれるはず。というか動くべき」
「被害者組織の〇〇さんが嫌がらせするから、やめた」
理由は色々つきますが、結局周知活動を大部分の被害者方がしていません。
誰か他人が解決してくれる、すべきだ、というスタンスです。

希望も絶望もマインドコントロールと私は言っていますが
加害者からすれば「やっても無駄だからやらない」という絶望も
「我慢すればもうすぐ解決するから」という希望にも、
「やらない」というい方向に「行動をコントロールする」という点で実質的な差はなく
実際にその方向にほとんどの人が徹底してコントロールされています。

もともと被害者が被害者組織に集まっている理由は被害を軽くすることなので
繰り返しですが、周知活動には被害を重くするという罰を与え
と同時にやらな理由をそれぞれの文脈に合わせて与えてあげる
という方法は素晴らしく有効に作用しているようです。

結果、かなりの人は実際に活動しないで、「ただ会合に来て、ただ帰る」
という被害者以外の人には理解し難いことを
場合によっては何年も続けています。

他の形としては
「被害軽減手段を開発することに全精力を注ぐ人」
「音声送信する脳内音声加害者と戦うことに勢力を注ぐ人」
とか色々なパターンがありますが、
もともと、被害者は妨害にあって何をするのにも時間がかかり
とにかく時間がない一方、
他に労力を注ぐ内容と意義を与えられると
それをやることに使える時間を全部を注いでしまいます。
(その行動に被害を緩和するという褒美を与えてコントロールします)
でも結局は「周知活動をしない」という方向に行動をコントロールされている
加害者側からすれば全くダメージを受けずに人体実験が続行できるという点で
人体実験としては同様に成功しているわけです。
(*周知活動以外のことに意味がないと言っているわけではないです)

そのような状態ですので、国会議員がリスクをとって動けないと感じるのも
致し方ない、と感じる部分もあります。
議員が「やりたくない」という理由も
被害者が「自分は活動したくない」という理由も
自己防衛(あるいはセルフィッシュ)という結局同じものだからです。
そこをコントロールされて管理されています。

もう一つよくある「活動しない」のパターンは
仕事が忙しくなる、その一方で被害が緩和してきたので
活動をやめる、あるいはやる時間がなくなる、というものです。
共通して言われることは、被害がなくなりはしないけれど、
なんとかなる程度に緩和しているので、仕事に専念する方を選ぶというものです。
これは、ある程度、積極的かつ有効な活動していた人、
言い換えれば、加害者にとっていやであった被害者が、
多くこのパターンで活動を停止します。
これを「卒業」と呼んでいる人もいました。

このようにして、加害者は活動する被害者の数や程度を管理し
社会に流通するこの犯罪の情報量を管理できています。

ただ全てが悪い方向性にあるということではなく、
例えば、被害者全体による周知活動が恐らく
2,3年前に比べればかなり低調になっていると思いますが、
それも裏を返せば、全体的な被害者の被害の具合は緩和している
という風に推測できると思います。
(今被害をシビアに受けている個人には信じられないかもしれませんが)

そして、それは被害者全体の、この犯罪に対する説明能力が高まったため
被害者活動をより抑制する必要が出てきたからであると私は理解しています。
その点では、頑張ってきた成果があったということですね。
従って、被害者(それを認識している人という意味での)の数は
今後それほど増えないのではないかと私は予測しています。

さて、ではそのような状況でどう解決すればよいかということに対しては
特に私たちのこの犯罪に関する説明能力が、
加害者が十分に困るほどに向上してきたとするならば
あとはそれを量的に大きく拡大して周知するということが最も有効でしょう。

周知をする時には、できるだけ楽で負担の少ない方法で
効率的に行うことが大切です。
機械的に行う、ともいえる部分があります。

一番大切なのは負担を分け合うということです。
逆に、他人に解決させよう、という考えが一番まずく
そう考えるなら負けが既に決まっているといってもいいでしょう。

会合や活動をするときは、
それがこの問題の解決にとって有益なものになっているか常に意識し、
そうでないものに対して資金や労力や時間を使うのを止めます。
そうしたくなっても、感情レベルで動かされず
目的をもって行動のために話し合い、実際に活動します。

絶望や希望や不和など感情レベルでいくらコントロールされても
「周知活動をし続ける」という行動レベルでは変更をせず
言い換えれば、どんな気分でも関係なく、
決めたことを淡々とやり続ければ、それが一番結果を生むということです。

その先にあるものとしては、
既に前回記事「活動方針2018(この戦争の終わらせ方)」で書いた通り
陳情、一般周知としてのビラ撒きやメール郵送による周知活動等を行いながら
市民運動のネットワークにこの問題を俎上に載せてもらい
そこからマスメディア、議員等にこの件を取り上げてもらうというのが
現実的なプロセスと考えています。

メディアや議員が本気になって、
マイクロ波兵器やそれを悪用した犯罪の存在
違法人体実験について質問し始めれば
たとえ問題を隠蔽しよう書類やデータをすべて破棄し
嘘をつき続けても、
注目し始めた市民の目を全て欺くことはできないと思います。

その先にある解決の形としては
1.問題がある程度国会等を通じて暴露され、公的な解決のプロセスをたどる
という望ましい方向と、
2.情報を抑制しきれないと判断されたところで、被害をなくし、全体的に「卒業」をさせる方向でうやむやにしていく、ということがありうるのではないかと考えています。

3.結局管理され続け、解決しない、ということだけは避けるべきと思います。

長くなってしまいましたので、今までのことを踏まえて
具体的に協力をして頂きたい活動の内容については
別の記事に書きます。
  1. 2018/12/23(日) 10:13:40|
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活動方針2018(この戦争の終わらせ方)

** このブログは、エレクトロニック・ハラスメント 集団ストーキングなどと呼ばれている犯罪の解決のために、
主に一般の方にその内容を説明するために執筆しています。**

こんにちは。大変お久しぶりです。
前回の記事から半年近くたってしまい、申し訳ありません。

7年近く前にエレクトロニック・ハラスメント被害に気付いて
このブログを書き始めましたが、
今まで、同僚、友人、同じ被害者、全く面識のない方を含めて様々な方に記事をお読み頂き
何が起きているかを知って頂き、励まされながら生きてきました。
本当にありがとうございます。

その間に、死に物狂いでものを学び、また被害者としての活動と生活を通じて
社会の仕組み、科学技術、そして人間の心の仕組みを次第に理解し
その知見を、この犯罪を解決させるために役立てようとしてきました。
そしてその道筋は見えてきたと感じられます。

今回の記事は、今まで行ってきた活動の結果を全てふまえて
エレクトロニックハラスメント、集団ストーカー
この問題を終わらせるために、どうしたらいいか、
ということについて一緒に考えてみましょう。

先に結論を申せば、
市民運動を行っている方々にこの問題の重要性を知らせ
市民運動のネットワークの俎上にこの問題をのせ
市民運動との連携をによってこの問題を社会化、政治化する、
という道が私には見えています。

ここで言う市民運動とは、
例えば平和・反戦運動、拉致被害者救済運動
基地問題、秘密保護法や安全保障関連法案に関する運動
労働問題、原発問題、環境問題、憲法問題等に取組む
市民活動等をイメージしています。
それらの運動は特に特定の政党との関わりということでなく、
社会問題に自分の生活や人生を通じて関心と責任感を持つ方々によるもので、
私が学生の頃と比べて、随分盛り上がり、力もつけていると感じます。

それら運動との連携が何故解決への道と考えるかと言うと
まず、警察が扱わないこの犯罪の政治的解決には、
被害者以外の方々の協力が絶対的に必要です。
しかし、非被害者から協力を求めるには二つの壁があることを
私達は長年の被害者活動を通じていやというほど理解してきました。
その2つとは
 1 信じてもらえない  2 弱者である被害者を助けてもメリットがない

です。
まず1番目の壁ですが、
普通の人は、この眼に見えず情報も流通していない犯罪について聞かされても
中々信じられません。
この壁を乗り越えるためには、資料も使い、冷静で客観的な説明をするしかありません。
このブログやSTOPエレクトロニック・ハラスメントのサイトでも
可能な限りそのための情報を提示してきたつもりです。

しかし例えば私の友人、知人たちのように、
長い期間をかけて説明する機会を持つことができ、
その結果信じてくれる人もいます。
しかし、結局その友人知人が私を積極的に助けてくれる訳ではありません。
これは2番目の壁が理由です。
信じれば信じるほど、助けることにメリットがない一方、リスクを感じるのです。

同様に、私たちが働きかける政治、行政、ジャーナリズム等に関わる人々の中にも
この犯罪にある程度、あるいは相当の理解す示す方々もいましたが
誰も積極的にこの犯罪の解決には尽力してくれませんでした。
これも2番目の壁が理由です。結局怖くて逃げてしまいます。

快に近づき、不快や恐怖から遠ざかる
この人間心理を加害者たちは良く理解し利用しています

しかしここに、社会にある問題に高い意識を持ち
市民運動を行っている方々がおり、
その人たちにこの隠された犯罪を周知した場合、
彼らの闘っている相手と、私たちの闘っている相手
彼らの扱っている問題と、私たちの扱っている問題の間に関連性を見つけ
もし、この犯罪の曝露が自分達の活動のメリットになると理解できれば
2番目の恐怖の壁を突破し、情報の拡散や解決へ向けて動いて頂くことは可能でしょう。

これらの市民運動にとっても、その閉塞状況の中で
この犯罪の曝露は、状況を一気に動かす決め手、シルバーブリットとなるでしょう。

これは基本的にウィンウィン関係ですので、
加害側の妨害、偽情報による恐怖、その他の雑音に双方が惑わされなければ
上手くいくはずです。

いったんエレクトロニック・ハラスメントが理解がされ、
市民運動のネットワークに共有されれば
それらの人々を電子マインドコントロールすることは加害者にも不可能ですので、
広がる情報をとめることはできず、きっと変化は早いはずです。
その時が、この犯罪の終わりの始まりと考えています。

これらの市民運動は今、学者、ジャーナリスト、文化人、弁護士ら専門家と協力し
政治家や政党に影響を及ぼして現在の政治的状況を作っています。
彼らが声を上げれば、政治家、政党は国会でこの問題をとり扱わざるを得ないでしょう。
逆に彼らの支援なく、直接政治家を動かすのは、容易ではないでしょう。

ですから早急に、被害者活動を被害者に向けたものから解き放ち
時間や金といった限りある資源を集中して市民運動を行っている人たちに対して
徹底して周知活動を行って第一の壁を突破することが私の戦略であり提案です。

具体的には、例えば、それらの人々のデモ、集会、勉強会に出かけていって
私たちの問題についてビラを渡し、説明して理解を求めたり、
市民運動を支えるNPOやジャーナリズム等に資料をもって周知活動を行ったり
各々の持つコネを生かして、地域の既知の活動に働きかけたり、
あるいは社会問題を扱う学生の集りに働きかけたり、
様々な方法があると思います。
それらの人々が、それぞれに緩やかにネットワークで繋がっていて、
その中に、何とかこの問題を周知し、理解してもらい、問題化してもらうということです。

同時に今まで行ってきた、
陳情活動やメールで周知活動、ポスティングも平行して行います。
そのためには、説明のための情報収集
測定等も含む科学的情報の収集も必要であり、
被害証言も引き続き募集します。
それらが全てが繋がって、始めて政治を動かす圧力となると考えています。

以上が、様々な被害者活動結果と今まで得た知見を踏まえて
私のたどり着いたこの犯罪の解決への現実的な道筋です。
簡単すぎる説明ですが、行うことは明確であり
この方針による活動に協力いただける人を、
この犯罪の被害者、非被害者に関わらず募集しています。
一緒に、自分達の住む、そして未来の子供達が生きるこの社会を
より良いものにしましょう。

****************************
被害者証言、引き続き募集しています。
http://stopeh.org/wordpress/?page_id=13 
また、「アクティビズム」に記載の諸活動に参加希望の方も歓迎です。
個々の被害の訴えには対応できませんが、
基本的なアドバイスはこちらに書いてありますのでご参考下さい。
https://sites.google.com/site/silver13bullets/bei-hai-dui-ce 
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  1. 2018/03/25(日) 23:32:51|
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加害側からの告発者

こんにちは。お久しぶりです。
このブログは、エレクトロニック・ハラスメント
集団ストーキングなどと呼ばれている犯罪の解決のために、
主に一般の方にその内容を説明するために執筆しています。

本日は、この犯罪の元加害に関わっていた側からの告発者が現れたことについて紹介します。
(注:記事を書いている私、葉山には、現状この告発者の発言の真偽を確かめる手段がありませんが、紹介することが有益であると判断し、現時点で記事を書いています。
信憑性についての判断とその根拠は、以下の記事をご参考下さい***

この告発者は、人体実験のためにエレクトロニック・ハラスメント、
その隠蔽のためにギャング・ストーキングを請け負っている
アメリカワシントン州シアトルに本社のあるセキュリティ企業にかつて勤め、
本人はそこで加害行為ではなく情報保護に関わる仕事をしていたと語っています。、
ギャングストーキングも含めたトレーニングを受けており、
行っていることの卑劣さから、企業に逆らい、
逆に音声送信、嫌がらせ被害も含めて受け、被害者に転じてしまい、
現在告発を行っている、そうです。

以前紹介した、元加害工作員のカール・クラーク氏と
かなり似た経緯と言えるでしょう。

Security Industry Specialist Tells All 
https://gangstalkerwars.com/
この告発者は上記アドレスのサイトを設け、
そこで音声録音によって告発しています。

サイトに記されたJustin Carterというのはエイリアスのようです。
英語で聞き取りが可能な方は、是非直接お聞きください。
この犯罪の全体像について、この人物の分かりうる範囲で語られています。

以下、重要だと思われる点を、私見も交えてまとめます。

まずCarter氏の語る内容は、
以前紹介した元加害工作員のCarl Clerk氏の語る犯罪像とも酷似しており、
詳細がはっきりしているため説得力があり、
概ね信憑性が高いと私は思っています。

例えば
・この犯罪が、セキュリティ・インダストリーに請け負われていること。
・そこで人体実験(例えば遠隔の固体認識システム開発)のためのエレクトロニック・ハラスメント、その隠蔽、心理的攻撃のためのギャングストーキングが組織的に行われていること。
・被害者のDNAの取得が重要であり、それが犯罪システムに使用されていること。
(良く使えばそれは遺伝子医療のための研究に使われるような個人に影響を及ぼす情報であるけど、
それが加害にも悪用されている)
・大企業がクライアントとして関わっている、政府機関が関わっている

この告発者は、アメリカの被害者団体のオンラインミーティングに出て
質疑も交えて知っていることをさらに詳しく説明していましたが
自分の直接知りうること、そうでないことを明確に切り分けて話す術を持っていました。

そこで語られている加害組織像に関しては、
このブログで6年間を通し扱ってきたこととほぼ整合性があり、
従って極めて納得がいきます。

それであるがゆえに、
そのようなことになっているという現実に対して改めて驚きを覚えます。

この人物が直接知りえないことの中には、
・被害者の選択
・具体的な加害装置
などがあるようです。
それはもっと上級の立場の人間や研究者の知ることであろうということです。

・下請け企業の割り当ては分割化され、他企業の仕事内容がわからないようになっている
これも納得がいきます。
・加害者は、サラリーその他様々な便宜を約束されており、兵士が戦場で命令されれば誰でも殺せるように訓練によって道徳心を消去しているとともに、エレクトロニック・ハラスメントの技術も使用し、コントロールもされている。

これも、全て被害者の団体の中で今まで話しあわれてきた内容であり、納得できます。

私の印象をまとめますと、
今までの様々な情報も含めて、
加害技術の詳細等、入手が極めて困難な部分の一部の情報は除き
この犯罪の全体像というものは、もはや大部分明確であると考えています。
アメリカ合衆国ほど程セキュリティインダストリが発達していない日本では
加害の下請けが、違うルートで行われている部分が多いことも予測できます。
しかし、加害ネットワークを上に上がって行けば、
結局同じネットワークである、と恐らく言えるでしょう。

しかし加害技術・加害者を被害者が必ずとも証明する必要がない(できない)ことは
今までに繰り返し説明してきました。

ですので、後は、その犯罪をいかに終わらせるかということが課題であり、
それは、このブログをお読みになっている方々が多くの方々が
さらにこの犯罪について知識を深め、
他の人に伝えて頂き、
そのような犯罪システム、とそれを擁護する社会を容認しないという姿勢を見せることが
この問題を終わらせることにつながります。

実際にどのようにそれを行っていくかについては、
次回の記事で扱うつもりです。 

****************************
被害者証言、引き続き募集しています。
http://stopeh.org/wordpress/?page_id=13
また、「アクティビズム」に記載の諸活動に参加希望の方も歓迎です。
個々の被害の訴えには対応できませんが、
基本的なアドバイスはこちらに書いてありますのでご参考下さい。
https://sites.google.com/site/silver13bullets/bei-hai-dui-ce
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  1. 2017/08/25(金) 20:25:58|
  2. 加害者の分析
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オンライン会議の開催案内とポスティング手伝いの募集

このブログは、エレクトロニック・ハラスメント、テクノロジー犯罪などと呼ばれる
電磁波等のエネルギー媒体を人体に意図的に照射する犯罪の規制活動のために執筆しています。

こんにちは。
今日は、久しぶりにエレクトロニック・ハラスメント周知のためのポスティングを行いました。
こちらのビラを配布しました。  
暑い中、お手伝いくださった方、ありがとうございました。

日々忙しく、この問題にとりくむ時間がなかなか作れないのですが
本日は有益な休暇の使い方であったと感じています。

しかしポスティングのような地道な活動を継続的に行うには
もっと多くの協力者が必要だとも感じました。
他の全ての活動も、それを有効に行うには、多くの方の協力が不可欠です。
そのためには、情報や意見の交換の仕組みが必要だと思います。

ですので、表題の通り、STOPエレクトロニック・ハラスメントのオンライン会議を行います。
8月20日(土)、19:30から2時間程度の予定です。
システムは、インターネットが繋がっていれば
PC、タブレット、スマホでも可能です。

会議の目的は、
この問題の可能な限り早期に解決するための
活動の方法についての意見と情報の交換です。

オンラインで意見交換する必要性は、
直近の記事も含めて、何度か書いてきましたので、そちらもご参考下さい。

具体的な今回の議題は、
1:全体的な被害者の状況や活動状況についての情報、意見交換
2:ポスティングも含めて、議員陳情、証言採取等、協力を求めたい活動についての説明
3:及び、解決へ向けた全体的見通し、今度すべき活動について意見交換
です。

主に、私の方で必要部分を説明し、
参加者の意見を頂き、
それを合わせて、より正しい方向性を見つけたいと思います。

参加者は、
1 STOPエレクトロニック・ハラスメントで現在行ってる活動に
  参加の意思、あるいは興味のある方の中で、
2 オーガナイザーの葉山の面識(メールでのやりとりも含めて)がある方に、
初回ですので、今回は限らせて頂きます。

今後、少しずつ会議参加の範囲を広げていくつもりです。

参加を希望される方は、
8月18日までに
info@stopeh.org に
件名:「インターネット会議参加希望」とし
名前(HNでも結構ですので、誰であるか認識できるもの)を記載して送ってください。

送信アドレスに、会議の参加の招待MLをお送りします。

このような形で半分公開で参加者を募集するのは、
私自身が、時間的に被害者の会の行っている会合に出て、動くことが難しいからですが
地理的、時間的、その他の理由で、同じ様な問題を抱えている被害者の方も
多くいらっしゃると思います。

そのような状況を前提として、
それでも何とかこの問題を解決したいと望む方々が活動できる環境を
整えていきたいと考えていますので、この機会を是非ご利用下さい。

最後に、会議が不可避的な様々な理由
例えば、妨害や、通信の不都合等で
行えなくなることはありうることですので
予めご了承下さい。

中止の場合には
メールでお知らせするか
ブログに掲載いたします。
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  1. 2016/08/16(火) 00:05:12|
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プロフィール

silverbullet

Author:silverbullet
この犯罪を知らない方は、周知活動のために運営しているこちらのサイト http://stopeh.org/wordpress/
をご覧下さい


2011年5月に、長く続いていた異様な体調不良が電磁波攻撃によって引き起こされていること、数々の近隣住民による嫌がらせがガスライティングとよばれる一式の犯罪技術であることを知りました。犯罪被害の認識は、2011年5月ごろ、千葉県市川市の集合住宅での集中的な被害によってわかりましたが、その後に得た知識から今までの長く続いてきた症状と状況を分析して、被害が10数年前の大学在学時に始まったと理解しています。
被害が厳しく、市川市内で一度転居し、現在は多摩地区に避難しています。しかし昼夜問わず24時間相変わらず攻撃が続き、この卑劣な犯罪から逃れる方法がないらしい、ということがわかってきました。よって、この見えない巨大な敵と闘うより仕方が無く、犯罪の撲滅のために可能な方法を考えていこうというブログです。
問題解決のためには、法整備、警察、行政に対する圧力など、TI(ターゲッティド・インディビデュアル)と呼ばれる被害者の協力と行動だけでなく、非被害者である無数の一般の方々による認知と手助けが必要不可欠です。
是非このブログに限らず、インターネット上に溢れている無数の被害者の声に耳を傾けて、この卑劣な犯罪の撲滅のために力を貸してください。

お問い合わせはこちらのメールアドレスへ。
info@stopeh.org


この悪魔のごとき犯罪の撲滅と、被害者の救済のため、どうか力を貸してください。

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